TISのCLO『Goodeal！』を採用した山陰信販の店舗向けスマホ集客アプリ「SmartCatch!」がサービス開始

ＴＩＳインテックグループのTIS株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：桑野 徹、以下TIS）は、CLO（Card Linked Offer）※1機能を持つクラウドサービス『Goodeal！』(グッディール)を採用した山陰信販株式会社（本社：鳥取県米子市、代表取締役社長：加本　弘、以下 山陰信販）の店舗向けスマートフォン集客アプリ「SmartCatch!（スマート・キャッチ）」が、3月15日よりサービス開始したことをお知らせします。

　『Goodeal！』は、クレジットカード情報と紐付くCLOクーポンの発行機能や、アプリユーザー間でのクーポンデータや店舗情報を授受できるクチコミ拡散機能などを持つスマートデバイス向けの集客用アプリを、低コストかつ短期間で作成できるサービスです。

※1：クレジットカードの利用情報とデジタルクーポンを連携させて、インセンティブ（現金割引、ポイント付与など）をカード利用者に提供する仕組み

＜『Goodeal！』を活用した「SmartCatch!」のイメージ＞

　山陰信販の店舗集客用アプリ「SmartCatch!」は、加盟店の情報が掲載され、利用者向けには掲載店舗からのお得なクーポンやスタンプ、セール情報が配信されるスマホアプリです。
　「SmartCatch!」のファーストユーザーとしては、奥出雲美肌温泉郷「佐白温泉長者の湯」が掲載されています。店舗のお気に入り登録や友達を紹介してくれた方に入浴1回無料クーポンの配布を開始しています。また、4月には鳥取県倉吉の文具店「BYヨシダ」が追加される予定です。

　「SmartCatch!」では、今後も掲載加盟店を募集し、1年後には約100～150店舗まで掲載数を増やし、将来的に山陰信販のクレジットカードを対象としたCLOクーポンの発行などを行う予定です。

山陰信販では、以下のような点を評価して、TISの『Goodeal！』を採用しました。

・スマートデバイス向けの集客用アプリを低コストかつ短期間で作成できる。
・将来的にクレジットカード情報と紐付くCLOクーポンを発行できる。
・事業者の営業支援に寄与できる。

◆「SmartCatch!」について
「SmartCatch!」は以下のAppstore、Googleplayでダウンロード可能です。
・Appstore
https://itunes.apple.com/jp/app/sumatokyatchi/id1130872732?mt=8
・Googleplay
https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.co.saninshinpan.smartcatch&hl=ja

◆山陰信販株式会社について
山陰信販株式会社は、鳥取県米子市に本社を置くクレジット会社です。西日本を中心にクレジットカード事業、ショッピングクレジット事業、各種ファイナンスなど幅広い商品をラインナップし、金融ソリューションを提供しています。詳細は以下URLをご参照下さい。
http://www.san-inshinpan.co.jp/index.html

◆『Goodeal！』について
『Goodeal！』は、小売・サービス事業者向けの集客用アプリ構築を支援するクラウドサービスで、TISのリテール決済ソリューションのトータルブランド『PAYCIERGE』のサービス群の一つです。リアルタイムなクーポン管理や配信ターゲットを限定した発行が行えるCLOクーポン管理・配信機能や、ユーザー間で音やSNS、メールによりクーポンデータ・店舗情報の授受が気軽にできるクチコミ拡散機能などを持つスマホアプリが、店舗に合わせて簡単に作成できる点が特長です。CLO機能やO2Oアプリフレームワークは、クラウドベースで提供されるため、効果的な集客施策を行いたい事業者は、低コストかつ、短期間で店舗の集客効果を高めるアプリサービスが開始できます。詳細は以下URLをご参照下さい。https://www.tis.jp/service_solution/Goodeal/

TIS株式会社について
ＴＩＳインテックグループの TIS は、SI・受託開発に加え、データセンターやクラウドなどサービス型の IT ソリューションを多数用意しています。同時に、中国・ASEAN 地域を中心としたグローバルサポート体制も整え、金融、製造、流通/サービス、公共、通信など様々な業界で 3000社以上のビジネスパートナーとして、お客様の事業の成長に貢献しています。詳細は以下をご参照ください。http://www.tis.co.jp/

ＴＩＳインテックグループについて
  ＴＩＳインテックグループはグループ会社約60社、2万人が一体となって、それぞれの強みを活かし、日本国内および海外の金融・製造・サービス・公共など多くのお客さまのビジネスを支えるITサービスをご提供します。

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