TCFD提言への賛同表明及び情報開示に関するお知らせ
株式会社メニコン(本社:名古屋市中区葵三丁目21番19号、代表執行役社長:田中英成)は、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)※の提言への賛同を表明するとともに、メニコンホームページにおいてTCFD提言に基づいた気候変動に関する情報を開示いたしましたのでお知らせいたします。
メニコングループは、人・社会・地球環境の調和を図りながら、社会に役立つ商品とサービスの提供を通じて、持続可能な社会の実現を目指しています。これまでも、製造工程や最終製品において、プラスチックなどの廃棄物の削減を可能とする製品設計や工程改善の実現、食料の生産過程における廃棄物の循環に貢献する環境関連事業の実施、地域の環境保全活動など、環境を考慮した活動を行ってきました。
2021年度からは、中長期的に気候変動に対する対応力を高めていくために、シナリオ分析の実施を開始しました。また、2022年4月にはCSR委員会をサステナビリティ委員会に改め、気候変動を含めたサステナビリティ課題について、取締役の監督のもと、議論・検討を深められるよう体制を整え、7月にTCFD提言への賛同を表明しました。
今後は、TCFDの枠組みなどを活用して気候変動に対する取組みをさらに発展させ、指標に対する目標などの情報についても開示を充実させると共に、一連の活動をグループ全体で加速してまいります。
■気候変動に関する取り組み
https://www.menicon.co.jp/company/csr/tcfd/
※TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)とは、G20の要請を受け、金融安定理事会(FSB)により設立されたタスクフォースのことで、企業などに対し、気候変動リスク及び機会に関する「ガバナンス」「戦略」「リスクマネジメント」「指標と目標」について開示することを推奨しています。
メニコングループは、人・社会・地球環境の調和を図りながら、社会に役立つ商品とサービスの提供を通じて、持続可能な社会の実現を目指しています。これまでも、製造工程や最終製品において、プラスチックなどの廃棄物の削減を可能とする製品設計や工程改善の実現、食料の生産過程における廃棄物の循環に貢献する環境関連事業の実施、地域の環境保全活動など、環境を考慮した活動を行ってきました。
2021年度からは、中長期的に気候変動に対する対応力を高めていくために、シナリオ分析の実施を開始しました。また、2022年4月にはCSR委員会をサステナビリティ委員会に改め、気候変動を含めたサステナビリティ課題について、取締役の監督のもと、議論・検討を深められるよう体制を整え、7月にTCFD提言への賛同を表明しました。
今後は、TCFDの枠組みなどを活用して気候変動に対する取組みをさらに発展させ、指標に対する目標などの情報についても開示を充実させると共に、一連の活動をグループ全体で加速してまいります。
■気候変動に関する取り組み
https://www.menicon.co.jp/company/csr/tcfd/
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