日本各地の食文化を贈るカタログギフト「NIPPON LOCAL FOOD GIFT」、47都道府県すべてのギフトが新たに登場
ギフトを通じて地域の食文化を伝え、持続可能な地域創生へ。

「地域の価値を拡充し、地球の未来へつなぐ。」をミッションとする株式会社キッチハイク(本社:東京都台東区、代表取締役CEO:山本雅也、以下、キッチハイク)が提供する、日本各地の食文化を贈るカタログギフト「NIPPON LOCAL FOOD GIFT」は、2025年10月に47都道府県すべての地域をテーマにしたカタログギフトを企画・発売いたしました。
2022年11月のサービス開始以降、日本全国47都道府県1724市町村の暮らしに根差したユニークな食文化を取り扱い、掲載商品は合計700を突破。これからも地域の生産者・企業・自治体との共同開発を強化し、多様なギフトシーンに寄り添う商品開発を通じて地域貢献に繋げて参ります。
▼「NIPPON LOCAL FOOD GIFT」公式サイト
▼47都道府県のギフト一覧
https://n-localfoodgift.com/products
<各ギフトの掲載商品(一部)>













企業さま導入事例

BtoCの顧客向けキャンペーン景品や法人営業での手土産、地域振興プロジェクトなど。地場産品をギフトとして届けることで、地域生産者の流通支援に直結する仕組みとなり、地域に根差した企業さまをはじめ、多様なシーンで選ばれています。
<導入事例(一部紹介)>
◼︎大手ガソリンスタンド企業さま
公式アプリ利用者向けの抽選景品として「北海道ギフト」「九州ギフト」を採用
◼︎自動車ディーラー地方支店さま
車購入時の成約キャンペーン景品として「滋賀ギフト」を採用
◼︎IT系企業さま
山形で開催したイベントにおける営業ツールとして「山形ギフト」を活用
◼︎公益財団法人さま
島根の関係人口拡大を目的としたキャンペーン景品として「島根ギフト」を採用
◼︎株式会社十六フィナンシャルグループさま
十六銀行の取引先商品を掲載し、投資商品購入促進キャンペーンの景品として「愛知・岐阜ギフト」を採用
◼︎株式会社佐賀銀行さま
佐賀銀行の取引先商品を掲載し、投資商品購入促進キャンペーンの景品として「佐賀ギフト」を採用
▼導入企業実績(50社以上)
https://n-localfoodgift.com/biz

「NIPPON LOCAL FOOD GIFT」とは

「NIPPON LOCAL FOOD GIFT」は、日本各地に息づくユニークな食文化を贈るえらべるギフトサービスです。47都道府県にある1724市町村から厳選したその土地の風土を感じる食材を、生産者の思いやおいしい裏側にあるストーリーと共にカタログギフトとしてお届けします。
その土地に住む生活者視点で愛される食材を「REGION」「CULTURE」「PEOPLE」の3軸を起点に全国から選び、100以上の地域事業者と700以上の米・肉・魚介・野菜・加工品・スイーツ・酒などを掲載。食を通して地域とつながる体験を提供しています。
また、地域事業者にとっても直販以外の新たな流通チャネルとなることで売上拡大に貢献。地域生産者や事業者支援、地域の食文化の価値の再発見につながるインフラとなることを目指しています。

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企業の新しいギフトコミュニケーション企画を戦略プランナーがご提案いたします。ギフトの企画開発から提供〜受発注などの運用までトータルサポートし、長期的な企業価値向上につながる施策を実現します。ぜひ、新たなギフト価値を共創しましょう。
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以下フォームからお問い合わせください。
https://n-localfoodgift.com/contact
株式会社キッチハイクについて
キッチハイクは「地域の価値を拡充し、地球の未来へつなぐ。」をミッションとし、世界中の“地域”の一つひとつが未来の先駆者となるよう価値を磨き上げ、新しい文化・経済圏を創造するブランドプロデュース&プラットフォームカンパニー。地域発で地球全体にイノベーションをもたらす、地域事業を展開しています。
本 社:東京都台東区東上野4-13-9 ROUTE89 BLDG.4F
代表取締役CEO:山本雅也(内閣府地方創生SDGs課題解決モデル都市 専門家)
設 立:2012年12月
<事業一覧>
◎1-2週間家族で地域に滞在する、こども主役の暮らし体験「保育園留学」
◎地域の食を贈るギフトサービス「NIPPON LOCAL FOOD GIFT」
◎地域・自治体のパートナーとして、こどもと地域の未来を創造する事業スタジオ「こどもと地域の未来総研」
<受賞実績>
1-2週間家族で地域に滞在する、こども主役の暮らし体験「保育園留学」は人気育児雑誌が選ぶ2023年の日本の子育てトレンド「第16回 ペアレンティングアワード」、内閣府「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」優良3事例、内閣府「2023年度地方創生テレワークアワード・地域課題解決プロジェクト参画部門」、国土交通省「令和5年度地域づくり表彰」国土交通大臣賞(最高賞)など多数受賞。
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