DXを推進する企業のうち8割以上が「DXの知識・スキル習得の学習機会がない」と回答デジタル人材育成サービス『Work Switch＋Digital』を提供開始～現場でDXを推進できる人材を育成～
総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス＆テクノロジー株式会社（東京都江東区、代表取締役社長：横道 浩一、以下「パーソルP&T」）は、DX推進において最大の課題と言われる「デジタル人材育成」を支援するサービス『Work Switch＋Digital』（ワークスイッチ・プラスデジタル）の提供を7月15日（木）より開始します。
サービスの提供開始に伴い、企業のDX推進における「人材育成」の実態調査を実施しました。その結果、現場でDXを推進できる人材の重要性や、アイデア企画・構想力などのスキルが求められていること、また社内での学習機会が不充分であることが明らかになりました。パーソルP&Tはこれらの課題に基づいた研修プログラムを開発し、教育プログラムを企画するコンサルティングから、スキルや技術を習得するための研修など、お客様の課題に応じた教育プログラムを提供することで、企業のDX推進を支援します。
■特徴
－現場の社員向けの研修を実施－
本サービスは経営層やDXを推進する担当者への研修のほか、現場の社員を対象に“現場でDXを推進する”ための研修も実施します。また従来の“テクノロジースキル”に特化した研修だけでなく、“ビジネス変革スキル”（問題発見や、事業構想力など）の研修も併せて実施することで、企業のDXを実現できる人材を育成します。
－パーソルP&T独自の研修プログラムを開発－
パーソルP&Tは、テレワークの導入支援や働き方改革コンサルティング、業務プロセスの改善支援、RPA導入支援、新規事業開発支援など、これまで多くの企業に提供してきました。これらのノウハウを生かした独自のカリキュラムを開発し、適切な研修プログラムを設計・提供することで、企業の「デジタル人材育成」の課題解決に貢献します。
－社内でデジタル人材を育てる仕組みを提供－
社員への研修だけでなく、社内でデジタル人材を育成していくための設計から実行までを支援します。これによりデジタル人材育成の内製化が可能になり、より企業の自立的なDX推進を促進します。
■提供サービス内容
参考：デジタル人材育成に関する実態調査
多くの企業で課題となっているデジタル人材の育成について、企業の取り組み状況、DXを推進するために求められる人材やスキル、人材育成が進まない理由となる学習機会の有無について調査を実施しました。
＜主なトピックス＞
・DX推進には現場でDXをリードする人材が必要
・DX推進においてアイデア企画・構想力と課題発見力が重要視されている
・DXを推進する企業のうち8割以上が「DXの知識・スキル習得の学習機会がない」と回答
＜調査結果＞
■DX推進には現場でDXをリードする人材が必要
全社的にDXを推進する人材だけでなく、各現場レベルで課題の発見やDXを推進・実現できる人材が求められていることが明らかになりました。
TOTALでは、「全社DX企画・推進者」が61.7%と最も高く、次に高いのが「現場DXリーダー」で57.8%、次いで「現場DX企画・推進者」が53.8%、「全社DXリーダー」が52.8%で並ぶ結果となりました。
■DX推進においてアイデア企画・構想力と課題発見力が重要視されている
DXを推進するために必要なスキルは「アイデア企画・構想力」や「課題発見力」であることが明らかになりました。
TOTALでは、「アイデア企画・構想力」が64.1%と最も高く、次いで「課題発見力」と「先進IT技術に関連する知識」が60.1%という結果になりました。
■DXを推進する企業のうち8割以上が「DXの知識・スキル習得の学習機会がない」と回答
DXが進んでいる企業であっても、8割以上が「充分な学習機会が設けられていない（※）」と回答しました。
「一部部署等で推進している」企業においては「充分な学習機会が設けられていない」の回答は9割を超える結果となり、会社としてはDXを推進しているものの、社員への学習機会の提供はまだまだ不充分であることがわかりました。
※「設けられているが不足している」「設けることを検討中」「設けていない」「わからない」を合算
■サービス責任者コメント
本調査結果から、企業がDX推進に求めている人材は、技術力を保有したエンジニア以上に、各現場でDXを企画し推進するビジネススキルを保有した人材であることが分かりました。本調査結果を受けて、『Work Switch＋Digital』では、ツールや技術の知識・技能の研修提供だけではなく、DX企画・推進のための人材要件設計から、現場でDXを推進できるデジタル人材の継続的な育成施策の実施まで支援してまいります。
＜デジタル人材育成課題調査概要＞
・調査目的：企業のDX推進の取り組みについての実態を探ること
・調査期間：2021年6月22日（火）～6月24日（木）
・有効回答数：1061件
・調査方法：インターネット調査
・調査対象：性年代：18-59歳の一般男女個人
部署：DX・デジタル推進部門／情報システム部門／経営企画部門／人事部門
・調査項目:DXの取り組み状況と内容、必要な社内人材、必要なスキル・知識、受講したコンテンツ
※本リリースの調査結果をご利用いただく際は、【パーソルプロセス＆テクノロジー調べ】とご明記ください。
・調査結果の詳細が記載された資料ダウンロードはこちら：
https://www.persol-pt.co.jp/ws_digital/dl.html
■特徴
－現場の社員向けの研修を実施－
本サービスは経営層やDXを推進する担当者への研修のほか、現場の社員を対象に“現場でDXを推進する”ための研修も実施します。また従来の“テクノロジースキル”に特化した研修だけでなく、“ビジネス変革スキル”（問題発見や、事業構想力など）の研修も併せて実施することで、企業のDXを実現できる人材を育成します。
－パーソルP&T独自の研修プログラムを開発－
パーソルP&Tは、テレワークの導入支援や働き方改革コンサルティング、業務プロセスの改善支援、RPA導入支援、新規事業開発支援など、これまで多くの企業に提供してきました。これらのノウハウを生かした独自のカリキュラムを開発し、適切な研修プログラムを設計・提供することで、企業の「デジタル人材育成」の課題解決に貢献します。
－社内でデジタル人材を育てる仕組みを提供－
社員への研修だけでなく、社内でデジタル人材を育成していくための設計から実行までを支援します。これによりデジタル人材育成の内製化が可能になり、より企業の自立的なDX推進を促進します。
■提供サービス内容
| 経営層向けDX研修 | DXの基本的な考え方から、技術トレンド、DX事例を講義形式で解説。身近な仕事のデジタル化を体験するプログラム | |
| デジタル教育プランニング | デジタル人材の要件整理から、教育プログラム全体の設計、実行計画の策定、評価等の設計を支援 | |
| プロセスDX | RPA研修 | RPAの開発スキルや業務アセスメントを習得できるよう、ハンズオン形式で実務に使える知識の習得まで段階的に支援 |
| 業務改善研修 | 現場の管理職、担当者が業務の改善に主体性を持ち、実務に活かす知識と推進力を身につける研修プログラム | |
| ワークスタイルDX | 複業/越境研修 | 自組織外で事業開発やＤＸ関連業務を経験学習する越境学習支援プログラム |
| テレワーク関連研修 | テレワーク時のマネジメントやリモートコミュニケーション、チームビルディングなどの実践的能力開発を支援 | |
| ビジネスDX | プログラミング研修 | DX事業開発に携わるプログラミング未経験者を対象に、エンジニアと共に仕事をするための基礎を体験学習する研修プログラム |
| 事業開発基礎研修 | アイデアからプロトタイピングまでの実践を経て、顧客起点の事業開発を体験学習する研修プログラム |
「Work Switch＋Digital」サイトはこちら
https://www.persol-pt.co.jp/ws_digital/参考：デジタル人材育成に関する実態調査
多くの企業で課題となっているデジタル人材の育成について、企業の取り組み状況、DXを推進するために求められる人材やスキル、人材育成が進まない理由となる学習機会の有無について調査を実施しました。
＜主なトピックス＞
・DX推進には現場でDXをリードする人材が必要
・DX推進においてアイデア企画・構想力と課題発見力が重要視されている
・DXを推進する企業のうち8割以上が「DXの知識・スキル習得の学習機会がない」と回答
＜調査結果＞
■DX推進には現場でDXをリードする人材が必要
全社的にDXを推進する人材だけでなく、各現場レベルで課題の発見やDXを推進・実現できる人材が求められていることが明らかになりました。
TOTALでは、「全社DX企画・推進者」が61.7%と最も高く、次に高いのが「現場DXリーダー」で57.8%、次いで「現場DX企画・推進者」が53.8%、「全社DXリーダー」が52.8%で並ぶ結果となりました。
■DX推進においてアイデア企画・構想力と課題発見力が重要視されている
DXを推進するために必要なスキルは「アイデア企画・構想力」や「課題発見力」であることが明らかになりました。
TOTALでは、「アイデア企画・構想力」が64.1%と最も高く、次いで「課題発見力」と「先進IT技術に関連する知識」が60.1%という結果になりました。
■DXを推進する企業のうち8割以上が「DXの知識・スキル習得の学習機会がない」と回答
DXが進んでいる企業であっても、8割以上が「充分な学習機会が設けられていない（※）」と回答しました。
「一部部署等で推進している」企業においては「充分な学習機会が設けられていない」の回答は9割を超える結果となり、会社としてはDXを推進しているものの、社員への学習機会の提供はまだまだ不充分であることがわかりました。
※「設けられているが不足している」「設けることを検討中」「設けていない」「わからない」を合算
■サービス責任者コメント
本調査結果から、企業がDX推進に求めている人材は、技術力を保有したエンジニア以上に、各現場でDXを企画し推進するビジネススキルを保有した人材であることが分かりました。本調査結果を受けて、『Work Switch＋Digital』では、ツールや技術の知識・技能の研修提供だけではなく、DX企画・推進のための人材要件設計から、現場でDXを推進できるデジタル人材の継続的な育成施策の実施まで支援してまいります。
＜デジタル人材育成課題調査概要＞
・調査目的：企業のDX推進の取り組みについての実態を探ること
・調査期間：2021年6月22日（火）～6月24日（木）
・有効回答数：1061件
・調査方法：インターネット調査
・調査対象：性年代：18-59歳の一般男女個人
部署：DX・デジタル推進部門／情報システム部門／経営企画部門／人事部門
・調査項目:DXの取り組み状況と内容、必要な社内人材、必要なスキル・知識、受講したコンテンツ
※本リリースの調査結果をご利用いただく際は、【パーソルプロセス＆テクノロジー調べ】とご明記ください。
・調査結果の詳細が記載された資料ダウンロードはこちら：
https://www.persol-pt.co.jp/ws_digital/dl.html
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