【新刊書籍】“Japan as No.1”を取り戻す処方箋『日本製造業復活のための技術開発とマネジメント』【ご予約受付中！】
「技術立国・日本」再興へ、統計数理研究所 所長・椿広計氏推薦！技術者から経営者まで必携の、日本製造業の新しい原動力となる一冊が誕生！
一般財団法人日本規格協会（本部：東京都港区、理事長：朝日弘）は、2024年6月5日に『日本製造業復活のための技術開発とマネジメント』を発行いたします。
《おすすめポイント》
激しさを増すグローバル競争の中、日本製造業の多くが「今後どの方向に向かえばよいか」「かつての輝きを取り戻すためにはどのような取り組みが必要か」という新たな挑戦の舞台に立たされています。昨今の横並び競争から脱却し、お客様の期待を上回る製品を提供するためには、創造性と効率性を両立した新しいアプローチが必要です。そこで本書では、海外企業の成功事例を参考に、品質工学や技術開発の最新技術を紹介し、製造業の未来を切り拓くための戦略を示しています。
●日本発の技術開発プロセス設計の仕組み T7を提案！
本書では、日本企業の強みと課題を明確にし、技術開発プロセスの新しい設計手法を提案しています。特に、欧米などで活用が進んでいるDFSS（Design for Six Sigma）を参考にし、さらに進化させた日本発のTechnology7を提案します。また、いかにして方針管理を技術開発のマネジメントに組み込むかなど、具体的な手法について詳細に解説しています。
●経営者の方々にもオススメ
本書はTQM（Total Quality Management）活動を推進したことのない経営者の方々にもオススメです。1章にて戦後日本の栄枯盛衰を企業側の視点から明らかにしており、日本企業の強みと課題を把握することができます。自社に即した方針管理を推進しようと試みている経営者の方々の学習に効果的です。
日本製造業の再生と発展に向けて、技術開発プロセスを再設計するための具体的な指針を示す本書は、日本製造業の未来を切り拓くための不可欠な手引書となります。ぜひご活用ください。
《書籍のご案内》
2024年6月5日発売予定
『日本製造業復活のための技術開発とマネジメント』
福原 證・田口 伸・細川 哲夫 著
税込価格：3,300円 A5判・176頁
ISBN：9784542504349
◇本書の特徴
・広い視点で技術開発を俯瞰した本邦随一の一冊！
・現場の技術者からマネジメント、品質保証の仕組みづくりに携わる方々に役に立つ！
・日本企業の戦後復興の成功要因と失われた30年から見えてくる課題が明らかに！
・DFSSによる技術課題への取り組みを用いて世界の動きを見る！
・各技法を効果的に融合し、より大きな成果の実現へ！
・方針管理を技術開発のマネジメントに活かす方法をご紹介！
・経営課題達成のために技術開発プロセスをマネジメントに役立つ！
◇目次
第1章 日本におけるTQMの変遷を確認し現状の課題を整理する
1.1 日本の品質管理の歴史
1.2 人財育成について
1.3 トップマネジメントについて
第2章 技術開発フェーズの質を高める ～技術開発に求められる基本的な取組み～
2.1 お客様の期待を超えるとは
2.2 手法と技法の違い
2.3 ものづくりステップと様々な手法・技法
2.4 技術開発の全体像 58
2.5 手法から技法，そして仕組みへ
第3章 世界の動きを見る ～DFSSによる技術課題への取組み内容～
3.1 シックスシグマとDFSS
3.2 DFSSのテーマを進めるプロセスIDDOV
3.3 企業の戦略としてのDFSS
第4章 課題の達成に向けての提言 ～T7の有効活用による技術開発力の向上～
4.1 Technology 7に至る背景
4.2 各技法の共通性
4.3 Technology 7
4.4 LIMDOW-MOの技術開発
第5章 仕組みを整理して体質の向上をはかる ～方針管理のすすめ～
5.1 なぜ方針管理なのか
5.2 方針管理とは
5.3 方針とは
5.4 方針管理の重視点
5.5 管理項目
5.6 技術開発での仕組み強化ポイント
5.7 技術開発ステップの仕組み例
5.8 自社に合った仕組みの整備
付録
付録1 デミングの品質経営の14の法則
付録２ パラメータ設計のベースとなる直交表実験
付録３ 機能性評価とSN比
付録4 Causality Search（CS）-T法
付録5 PDPC（Process Decision Program Chart）
付録6 あるべき状態の系統図
あとがき
索引
著者略歴
(担当部門：出版情報ユニット 出版情報サービスチーム MAIL csd@jsa.or.jp)
●日本規格協会（JSA）グループについて
1945年12月に、標準化および管理技術の開発、普及、啓発などを目的に設立された、一般財団法人日本規格協会を中核とするグループです。
我が国の総合的標準化機関として、当グループでは、JIS、国際規格（ISO・IEC規格）、JSA規格の開発、JIS規格票の発行と販売、国際規格・海外規格の頒布、多彩なセミナーの提供、ISO 9001やISO 14001をはじめとする各種マネジメントシステムの審査登録、各種サービスに関する認証、マネジメントシステム審査員などの資格登録、品質管理検定（QC検定）といった多様な事業に取り組んでおります。
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