東陽テクニカ、「健康経営優良法人2026(大規模法人部門)」に認定

社員の健康保持増進、ワークライフバランス実現の支援などを通じた健康経営の取り組みが評価

                      
株式会社東陽テクニカ(本社：東京都中央区、代表取締役 社長執行役員：高野(こうの) 俊也(としや)、以下 東陽テクニカ)は、2026年3月9日、経済産業省および日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人2026(大規模法人部門)」に初めて認定されました。

東陽テクニカは、将来にわたって社会課題の解決に貢献し、自社のさらなる成長・発展につなげていくため、「サステナビリティ基本方針」を掲げ、優先課題の一つとして「多彩な人財の育成と活躍」を推進しています。

「社員の健康こそが持続的な企業成長の基盤である」という考えのもと、社員一人ひとりが心身ともに健康で、安心して働き続けられる職場環境の実現を目指し、健康経営に積極的に取り組んでいます。産業医や安全衛生委員会、健康保険組合とも連携しながら、健康保持増進支援やメンタルヘルス対策、ワークライフバランスの推進など、多角的な施策を展開しています。こうした健康経営の取り組みが評価され、「健康経営優良法人2026(大規模法人部門)」に認定されました。今後も、社員一人ひとりが健康で、安心して意欲的に活躍できる職場づくりを進めるとともに、サステナビリティを重視した企業運営を通じて、社会課題の解決と持続的な企業価値の向上を目指してまいります。

東陽テクニカの健康経営：https://www.toyo.co.jp/sustainability/social/health_safety/

 

社員の健康保持増進に向けた主な取り組み

・健康診断・ストレスチェックの実施、過重労働者への産業医面談実施などを通じた就業実態・心身の健康状態の把握と改善

・メンタルヘルスに関して直接産業医に相談できる相談窓口の設置

・全従業員対象の定期健康診断に加え、40歳以上の従業員を対象に人間ドック、全女性従業員を対象に婦人科検診の実施

・インフルエンザ予防接種費用の補助(健康保険加入者は自己負担なし)

・安全衛生委員会と作業安全支部会で「作業安全の基本」マニュアルを作成し、健康・安全の教育研修を実施

・心身の健康に関する教育研修の実施(2025年9月期の実績は4回)

 

ワークライフバランスの推進に向けた主な制度

・コアタイムのないフレックスタイム制度(1日の標準労働時間は7時間)

・テレワーク制度

・育児短時間勤務制度(小学校3年生修了まで、1日の標準労働時間を6時間に短縮可能)

・育児休業制度(2025年9月期は男性・女性ともに対象者の100%が取得)

・介護短時間勤務制度

・介護休業制度

 

＜健康経営優良法人認定制度について＞

2016年度に経済産業省が創設。特に優良な健康経営を実践している法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから社会的な評価を受けることができる環境を整備することを目的に、日本健康会議が認定する顕彰制度です。

経済産業省 Webサイト：

https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkoukeiei_yuryouhouzin.html

 

＜株式会社東陽テクニカについて＞

東陽テクニカは、最先端の“はかる”技術のリーディングカンパニーとして、技術革新を推進しています。その事業分野は、脱炭素／エネルギー、先進モビリティ、情報通信、EMC、ソフトウェア開発、防衛、情報セキュリティ、ライフサイエンス、量子ソリューションなど多岐にわたり、クリーンエネルギーや自動運転の開発などトレンド分野への最新計測ソリューションの提供や、独自の計測技術を生かした自社製品開発にも注力しています。新規事業投資や M&A による成長戦略のもと国内外事業を拡大し、安全で環境にやさしい社会づくりと産業界の発展に貢献してまいります。

株式会社東陽テクニカ Webサイト：https://www.toyo.co.jp/