「FX PLUS」スプレッド縮小のお知らせ
～米ドル/円 0.3銭をはじめ、全通貨ペアのスプレッドを縮小～
マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：松本大、以下「マネックス証券」）は2018年11月1日（木）午前9時（予定）より、マネックス証券のFX（外国為替証拠金取引）サービス「FX PLUS」において、全通貨ペアのスプレッドを縮小いたします。
マネックス証券は2003年4月からFX（外国為替証拠金取引）のサービスを開始し、現在は「FX PLUS」、「マネックスFX」の2つのサービスを提供しております。「FX PLUS」はこれまで、1回の簡単な設定で持続的・自動的に取引が行われる自動注文方式「オートレール」や、HEROZ株式会社と共同開発した人工知能（AI）でFXのトレーディング技術向上をサポートする「トレードカルテFX」など、マネックス証券オリジナルのサービスを提供してまいりました。この度、これらのサービスはそのままに、さらにお取引しやすい環境とするため、お客様の取引コストとなるスプレッドを縮小いたします。
各通貨ペアの縮小後のスプレッド※1（原則固定・例外あり※2）は以下の通りです。
※1 記載のスプレッドは2018年11月1日9:00より提示するスプレッドで、実績ではありません。
※2 スプレッドは原則固定となりますが、国内外の祝日、早朝・深夜など 流動性が低下している時間帯、
経済指標の発表や相場状況により、変化する場合があります。
今回のスプレッド縮小により、「FX PLUS」で取り扱う16通貨ペアの中で、12通貨ペアのスプレッドが主要オンライン証券の中で最狭水準（※3）となります。
最狭水準となるのは、USD/JPY、EUR/JPY、AUD/JPY、NZD/JPY、CHF/JPY、CAD/JPY、HKD/JPY、SGD/JPY、EUR/USD、AUD/USD、TRY/JPY、CNH/JPYの12通貨ペアです。
※3 2018年10月12日現在、マネックス証券調べ。主要オンライン証券は、SBI証券、楽天証券、カブドットコム
証券、松井証券、マネックス証券を指します。
詳細はマネックス証券ウェブサイト（https://info.monex.co.jp/news/2018/20181022_01.html）をご覧ください。
以 上
【FX PLUS（店頭外国為替証拠金取引）に関する重要事項】
＜リスク＞
FX PLUSでは、取引対象である通貨の価格の変動により元本損失が生じることがあります。また、取引金額が預託すべき証拠金の額に比して大きいため（具体的な倍率は当社ウェブサイトをよくご確認ください）、取引対象である通貨の価格の変動により、その損失の額が証拠金の額を上回る（元本超過損）ことがあります。 さらに、取引対象である通貨の金利の変動により、スワップポイントが受取りから支払いに転じることがあります。FX PLUSは、店頭取引であるため、当社・カバー先の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。FX PLUSでは、損失が一定比率以上になった場合に自動的に反対売買により決済されるロスカットルールが設けられていますが、相場の急激な変動により、元本超過損が生じることがあります。加えて、相場の急激な変動により、意図した取引ができない可能性があります。
＜手数料等＞
FX PLUSでは、10,000通貨以上の取引では取引手数料はかかりません。10,000通貨未満の取引では1,000通貨あたり30円の取引手数料がかかります。当社は、通貨ペアごとにオファー価格（ASK）とビッド価格（BID）を同時に提示します。オファー価格とビッド価格には差額（スプレッド）があり、オファー価格はビッド価格よりも高くなっています。流動性の低下、相場の急激な変動により、スプレッドの幅は拡大することがあります。
＜証拠金＞
FX PLUSでは、取引通貨の為替レートに応じた取引額に対して一定の証拠金率以上で当社が定める金額の証拠金（必要証拠金）が必要となります。一定の証拠金率とは以下のとおりです。ただし、相場の急激な変動等の事由が発生した場合には当社判断により変更することがあります。
（個人口座）
原則4％（一部の通貨ペアでは8％、詳細は当社ウェブサイトをご確認ください）
（法人口座）
金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号の定める定量的計算モデルにより金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率です。ただし、金融先物取引業協会の算出した為替リスク想定比率が、当社が通貨ペアごとに定める最低証拠金率（原則1％、一部の通貨ペアでは8％、詳細は当社ウェブサイトをご確認ください）を下回る場合には、当社が通貨ペアごとに定める最低証拠金率を優先させることとします。
＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
マネックス証券は2003年4月からFX（外国為替証拠金取引）のサービスを開始し、現在は「FX PLUS」、「マネックスFX」の2つのサービスを提供しております。「FX PLUS」はこれまで、1回の簡単な設定で持続的・自動的に取引が行われる自動注文方式「オートレール」や、HEROZ株式会社と共同開発した人工知能（AI）でFXのトレーディング技術向上をサポートする「トレードカルテFX」など、マネックス証券オリジナルのサービスを提供してまいりました。この度、これらのサービスはそのままに、さらにお取引しやすい環境とするため、お客様の取引コストとなるスプレッドを縮小いたします。
各通貨ペアの縮小後のスプレッド※1（原則固定・例外あり※2）は以下の通りです。
※1 記載のスプレッドは2018年11月1日9:00より提示するスプレッドで、実績ではありません。
※2 スプレッドは原則固定となりますが、国内外の祝日、早朝・深夜など 流動性が低下している時間帯、
経済指標の発表や相場状況により、変化する場合があります。
今回のスプレッド縮小により、「FX PLUS」で取り扱う16通貨ペアの中で、12通貨ペアのスプレッドが主要オンライン証券の中で最狭水準（※3）となります。
最狭水準となるのは、USD/JPY、EUR/JPY、AUD/JPY、NZD/JPY、CHF/JPY、CAD/JPY、HKD/JPY、SGD/JPY、EUR/USD、AUD/USD、TRY/JPY、CNH/JPYの12通貨ペアです。
※3 2018年10月12日現在、マネックス証券調べ。主要オンライン証券は、SBI証券、楽天証券、カブドットコム
証券、松井証券、マネックス証券を指します。
詳細はマネックス証券ウェブサイト（https://info.monex.co.jp/news/2018/20181022_01.html）をご覧ください。
以 上
【FX PLUS（店頭外国為替証拠金取引）に関する重要事項】
＜リスク＞
FX PLUSでは、取引対象である通貨の価格の変動により元本損失が生じることがあります。また、取引金額が預託すべき証拠金の額に比して大きいため（具体的な倍率は当社ウェブサイトをよくご確認ください）、取引対象である通貨の価格の変動により、その損失の額が証拠金の額を上回る（元本超過損）ことがあります。 さらに、取引対象である通貨の金利の変動により、スワップポイントが受取りから支払いに転じることがあります。FX PLUSは、店頭取引であるため、当社・カバー先の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。FX PLUSでは、損失が一定比率以上になった場合に自動的に反対売買により決済されるロスカットルールが設けられていますが、相場の急激な変動により、元本超過損が生じることがあります。加えて、相場の急激な変動により、意図した取引ができない可能性があります。
＜手数料等＞
FX PLUSでは、10,000通貨以上の取引では取引手数料はかかりません。10,000通貨未満の取引では1,000通貨あたり30円の取引手数料がかかります。当社は、通貨ペアごとにオファー価格（ASK）とビッド価格（BID）を同時に提示します。オファー価格とビッド価格には差額（スプレッド）があり、オファー価格はビッド価格よりも高くなっています。流動性の低下、相場の急激な変動により、スプレッドの幅は拡大することがあります。
＜証拠金＞
FX PLUSでは、取引通貨の為替レートに応じた取引額に対して一定の証拠金率以上で当社が定める金額の証拠金（必要証拠金）が必要となります。一定の証拠金率とは以下のとおりです。ただし、相場の急激な変動等の事由が発生した場合には当社判断により変更することがあります。
（個人口座）
原則4％（一部の通貨ペアでは8％、詳細は当社ウェブサイトをご確認ください）
（法人口座）
金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号の定める定量的計算モデルにより金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率です。ただし、金融先物取引業協会の算出した為替リスク想定比率が、当社が通貨ペアごとに定める最低証拠金率（原則1％、一部の通貨ペアでは8％、詳細は当社ウェブサイトをご確認ください）を下回る場合には、当社が通貨ペアごとに定める最低証拠金率を優先させることとします。
＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
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