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株式会社産業経済新聞社
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3月7日は“さかなの日” 『パパさかな大使』プロジェクト始動  

“さかな離れ”をSTOP!家庭内での魚食機会増と家事分担の促進を目指して

産経新聞社

魚食の活性化に取り組んでいるSAKANA & JAPAN PROJECTを展開する産経新聞社は3月7日、日本の食卓に魚食文化を取り戻そうというテーマのもと『パパさかな大使』プロジェクトを始動しました。併せて同日オープンとなった公式サイト(http://37sakana.jp/papasakana/)では、パパ料理研究家・滝村雅晴氏を大使代表に迎え、滝村氏のオリジナルさかな料理レシピの無料配信や、全10問からなる『パパさかな大使 検定』を実施。家庭内における魚食文化の浸透と、父親の家庭内での家事参画を促進してまいります。

ここ数年、日本人の食卓は「魚離れ」の傾向にあり、特に若年層は積極的に魚料理を好まないといわれます。その要因として、幼少期の家庭内での食事が魚よりも肉メニューの頻度が高いこと、また、調理に手間がかかるといった理由で、調理する側も敬遠しがちにあるといいます。しかし、週末の街の回転寿司屋で見かける家族のにぎわいを見る限り、決して子ども達は一様に「魚嫌い」とは言い切れません。

そこで、家庭内の魚食推進と並行し、家族で食べた「お魚料理=楽しい食卓」という幼少期の魚食体験の促進を目指し、同プロジェクトを発足しました。家庭内の魚食の担い手を父とすることで、家事分担はもちろん、働き方改革にひもづくライフワークバランスの見直しを踏まえた帰宅後の過ごし方を、家族の食卓に向けることを目的としています。

まずは「パパさかな大使 検定」の受検が必須となります。ここでは魚にまつわる雑学から、料理新米パパが「やってはいけない NG行為」など、クイズ形式にして全10問を出題しています。大使検定をクリアできた折には、魚食推進のPR活動として、専用の名刺を付与(※)します。また、公式サイトにて紹介される「パパさかな料理」レシピに挑戦し、積極的な家事分担と魚食推進に継続的に取り組んだ大使には「親子参加の料理教室」などが、特典として贈られます。

※1 滝村雅晴氏のプロフィール
パパ料理研究家/株式会社ビストロパパ代表取締役/大正大学客員教授/農林水産省食育推進会議専門委員/日本パパ料理協会 会長飯士
※2 名刺はPDFデータで付与されます。印刷費はユーザーの実費負担になります。

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業種
情報通信
本社所在地
東京都千代田区大手町1-7-2 東京サンケイビル
電話番号
03-3231-7111
代表者名
近藤哲司
上場
未上場
資本金
31億7219万円
設立
1955年02月
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