【最大年収2.3倍】フロンティア、プロフェッショナル人材の評価を重視

利益の従業員還元を進め、全社員平均年収約20％増加、賃金引き上げで競争力を強化。

フロンティア株式会社

2026年1月30日 18時30分

ビジネスマッチングサービス「Ready Crew（レディクル）」を運営する、フロンティア株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：高橋政裕、以下当社）は、2023年からはじめた『2027年までに平均年収1.5倍プロジェクト』を2年前倒しで達成したことに続き、インセンティブを含む年収においても、2024年から2025年にかけての大幅な推移が明らかになりました。

2025年の全社員平均年収は、2024年比で約20%増加。さらに、個人の最大伸び率においては前年比2.3倍を記録したことをお知らせいたします。

2024年比で最大2.3倍を記録し、全体平均でも約20%増を達成

大幅な年収引き上げの源泉となっているのは、ビジネスマッチングサービス「Ready Crew（レディクル）」の生産性向上です。発注側と受注側の最適なマッチングを「人×AI」で実現する独自のモデルにより、マッチングの精度と顧客体験の質が深化しています。

事業利益をダイレクトに給与や成長機会として人材へ投資し、それによってさらに質の高いサービスを提供できるという「成長の好循環」が確立されています。

【ベースアップとインセンティブの相乗効果で前年比約20％増を記録】

2025年4月の給与テーブル改定に加えて、業績拡大に伴うインセンティブ支給が個人の年収を大きく押し上げました。

【最大年収伸び率2.3倍を記録。プロフェッショナルとしての正当な評価を報酬へ。】

年次や役職に縛られず、個人のスキルや成約実績がダイレクトに報酬に反映される仕組みを強化。社員一人ひとりの市場価値の向上を、そのまま年収の伸びとして還元しています。

年収増加の背景と目的

・インフレに対する生活手当

物価や電気料金等の光熱費の値上など生活費高騰による、実質賃金の低下が社会的な課題として取り上げられている。このような社会的状況に対して生活支援を行う

・組織全体の競争力向上とキャリア開発

役職や成果に応じた手当や業績連動報酬などの給与の引き上げを通じ年収を引き上げ、組織全体の競争力や積極的なキャリア開発を促す

・採用市場における競争力強化

今後見込まれる労働人口の減少、専門人材の不足に備えるために雇用条件の改善・整備を進め、中途採用、新卒採用における競争力の強化を行う

当社の取り組みと今後の展望

当社は「想いをカタチに」をコアバリューに「情報格差をなくし公平で透明性のある社会」と「男女問わず誰もが成長や挑戦の機会を得られる環境整備」を共に高めることを目的とし、全従業員が性別や年齢関係なく挑戦・活躍できる環境づくりを進めております。今後も従業員の成長を後押しするため、引き続き積極的な給与還元を推進してまいります。経済産業省および日本健康会議による「健康経営優良法人」に2021年、2023年、2024年、2025年と認定されています。