NECの新入社員35名が講師となり、 役員が抱える課題をデジタルを活用して1.5時間で解決。DXリバースメンタリング研修を実施
次世代人材の育成を手がけるライフイズテック株式会社(本社:東京都港区、代表取締役CEO:水野 雄介)は、日本電気株式会社(以下、NEC)の経営層・マネジメント層である役員など35人を対象に、DX課題解決をテーマとするリバースメンタリングプログラム「DXレディネス研修(Executive)」および、リバースメンターとなる新入社員35人を対象にした育成研修を実施しました。
リバースメタリングとは、若手社員と先輩社員が立場を逆転し(=リバース)、若手社員がメンターとして、メンティーである先輩社員に助言を行う教育支援制度です。
本プログラムは、全世代でデジタルでの課題解決スキルやマインドを身につけるデジタルリスキリングの実現と、Z世代のリバースメンターとの共創体験を通じた・デジタルならではのスピード感・Z世代に対する信頼感、期待感の醸成(権限委譲)・フラットなコミュニケーション・共助の重要性への理解を深めていただくことを目的としています。新入社員であっても自身の強みや学びを活かし創造性を発揮できたという成功体験の創出と、経営層・マネジメント層が創造性の発揮を支援し共助する文化の醸成に寄与します。
ライフイズテックは今後も、全社員がDXの主役となる組織への変革を目指し「組織が変わり、動き出すデジタル人材育成」を提供してまいります。
◾️リバースメンタリング研修(「DXレディネス研修(Executive)」)の概要
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日時:2024/7/5(金)13:45〜17:30 @NEC本社 4F Innovation Hub
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対象:堀川大介CHROはじめNEC役員など35人、リバースメンター(NEC新入社員)35人
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内容:35人の新入社員が講師(メンター)となり、役員が抱える問題の中から課題を発見・設定〜課題解決の構想〜ノーコードアプリツールを活用したモバイルアプリケーションの実装までを、たった1.5時間という短時間の中で行いました。
また、ライフイズテックは、NECの全新入社員向けの研修のほか、本取り組みに参加するメンター育成のためのリバースメンター育成プログラムを実施しております。
【全新入社員向けDX研修】DXレディネス研修(Standard)概要
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日時:2024/4/25(木)8:50〜17:15 & 4/26(金)8:50〜12:30 @オンライン
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対象:NEC新入社員680人
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内容:デジタルの課題解決のための課題設定〜デジタルを活用した解決の構想〜実装までを実践的に体験することで、デジタルの課題解決における思考プロセスやベーススキルを習得しました。
【新入社員メンター向け】リバースメンター育成プログラム概要
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日時:2024/5/31(金)〜6/27(木)の期間中に全4日間開催(2〜3.5時間/回) 最終日のみ@NEC本社 4F Innovation Hub、それ以外はオンライン開催
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対象:NEC新入社員(リバースメンター)35人
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内容:役員に対してのリバースメンタリングを行うための育成プログラムで、生成Alの活用や講師(メンター)として役員をリードしながら適切な課題設定〜解決の構想と行うためのメンタリングスキルの習得、ノーコードアプリツールを用いた実装に備えてのツール演習などを行いました。
◾️全社員がDXの主役となる組織へ「DXレディネス研修」シリーズ概要
DX推進が加速する組織を作るうえでは、高度IT人材の育成だけではなく、組織のすべての人がDX推進に必要なそれぞれの役割を果たし「共通言語を持って協働すること」が必要です。DXレディネス研修シリーズは、DX推進を加速するために必要な役割を定義し、対象別に必要となるデジタルスキルの習得やマインド醸成ができるプログラムをご用意しております。
【ライフイズテック株式会社について】
次世代デジタル人材育成を手がけるライフイズテックは、「中高生ひとり一人の可能性を一人でも多く、最大限伸ばす」をミッションに2010年に創業したEdTech企業です。主力事業である中学校・高校向けクラウド教材「ライフイズテック レッスン」は、全国600以上の自治体で4,000校の公立・私立学校、約120万人が利用(*1)する、情報・プログラミング学習サービスへと成長しています。また、延べ5.9万人(*2)以上が参加する国内最大規模のプログラミング・AIキャンプ&スクール「Life is Tech ! 」をはじめ、全社員のDX化を目指す企業のデジタル人材研修なども支援し、これまで200万人以上(*2)にデジタルを活用したイノベーション教育を届けてきました。2022年には、社会・環境といった分野で高い公益性を実現している企業の国際的な認証であるB Corpを取得。今後もライフイズテックは、教育を通じて子どもたちの未来と社会課題へ取り組む企業として、ステークホルダーとともに次世代のための教育変革を推進してまいります。
(*1)=2023年8月時点
(*2)=2023年12月時点
サービスサイト:https://life-is-tech.com
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