迅速かつ確実に効果を出す生産革新技法とデジタル対応の進め方を一冊で網羅!書籍『決定版 学び直しのカイゼン全書』発売

株式会社日刊工業新聞社

株式会社日刊工業新聞社 

2025年1月31日 

PRESS RELEASE

書籍『決定版 学び直しのカイゼン全書』発売

2025年2月1日

株式会社日刊工業新聞社

日刊工業新聞社(代表取締役社長:井水治博 本社:東京都中央区)は、書籍『決定版 学び直しのカイゼン全書』(中崎勝 著)を発売しました。「生産性向上」という指標は、製造業のみならず一般用語として定着した感もあります。品質を高め、コストは抑えつつ要求納期に収めるという製造業の命題は変わりませんが、デジタル利活用の進展やサプライチェーンの変化などで、仕組みの再構築に迫られています。

  • ◆生産性向上のためにリスキリングが必要とされている

今、日本の製造業にとって最も大きな課題は賃金アップです。直接的な狙いは、物価高対応と人材の獲得ですが、その背景には日本人の給料が30年以上上がっていない事実があります。そして、その理由は日本の生産性が低いことにあります。

賃金をアップするには、生産性向上が絶対条件となります。そこで、注目されているのがリスキリング(学び直し)です。生産性を向上させるスキルを学び(直し)、個人と企業の生産性を向上し、賃金を上げるというやり方です。しかし、モノづくり現場におけるこのリスキリングには、いくつか勘違いも見られます。

  • 生産現場に必要なリスキリングを誤解していないか?

まず、リスキリング=デジタル人材の育成という考え方です。これは、業務など情報を扱う分野では間違えていません。しかし、材料や作業、設備を抱える工場はデジタル化だけでは不十分で、従来からの“アナログ”改善も必要です。つまり、生産現場に必要なリスキリングとは、アナログ改善+デジタル改善のスキルになります。

次は、アナログ改善に関してです。リスキリングを和訳すると「学び直し」となるせいか、「従来手法を学び直す」と勘違いする方がいます。しかし、従来手法は経年劣化し、スピーディーに生産性を上げることができません。つまり、リスキリングで求められるアナログ改善は、迅速かつ確実に生産性を上げる手法であるべきです。

  • 工場を変革する21のツールを提唱

本書は現場で実際に生産性を上げ、品質を向上し、コストを下げた事例から課題・要因・対策を抽出し、従来手法を体系化し直しました。現場・現物主義から導き出した問題解決法を中心とするアナログ改善に加え、現場ニーズに即した過不足のないデジタル改善の進め方など、生産革新に必要な21のツールを提示しています。

さらに、改革を推進する“やる気”を醸成し、自律性のある現場人材を育てるモラルアップ法も紹介。工場変革の仕組みづくりと進め方を指南します。

  • 目次

第1章 職場のあるべき姿を実現する

第2章 止まらない設備をつくる

第3章 手作業の基盤づくりで人材を活性化

第4章 不良をゼロにする

第5章 クレームゼロはものづくり企業の使命

第6章 成功するデジタル改善の秘訣

第7章 活動指標とやる気のマネジメント

第8章 改善ツールの適用法~全部門展開へ

付 録 そのまま使えるカイゼン「お役立ち」シート

  • 書籍情報

定価3,740円(本体3,400円+税10%)

仕様:A5判、並製、352頁

ISBN:978-4-526-08367-9

発行:日刊工業新聞社

発行日:2025年2月1日

  • 著者紹介

中崎 勝(なかざき まさる)

㈱ロンド・アプリウェアサービス 代表取締役社長

1981年慶応義塾大学工学部卒業。同年㈱ブリヂストンに入社。生産技術業務に従事。1987年日本デジタルイクイップメント㈱に入社。システムエンジニアリング業務に従事。1992年から現職。TPM、QC、IEのコンサルティングを経て、モノづくり現場の問題・課題をスピーディーかつ確実に解決する手法(ツール群)を自ら開発。海外も含め48社6団体(財団、協会)でコンサルティングを実施してきた。

【問い合わせ】

日刊工業新聞社

書籍編集部  03(5644)7490

販売・管理部 03(5644)7403

日刊工業新聞社オフィシャルサイト「Nikkan Book Store」

https://pub.nikkan.co.jp/book/b10107532.html

Amazon 商品ページ

https://www.amazon.co.jp/dp/4526083674

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会社概要

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URL
https://www.nikkan.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都中央区日本橋小網町14-1
電話番号
03-5644-7000
代表者名
井水治博
上場
未上場
資本金
-
設立
1915年11月