TikTokで話題の“にっしー社長”直伝!できる人の仕事術『コンサル時代に教わった 仕事ができる人の当たり前』11月27日発売
TikTok フォロワー19 万人突破!ビジネススキルの情報発信で人気の“にっしー社長”こと西原亮氏の初の著書、『コンサル時代に教わった 仕事ができる人の当たり前』が、11 月 27 日にダイヤモンド社から発売となります。
■仕事ができないのは“当たり前”ができていないだけ!?誰でも「仕事ができる人」になれる57の仕事術
新卒時、横一線でスタートしたはずの社会人人生。成果をあげる人がいれば、後輩に追い抜かれる人もいる……時間が経つにつれ、「仕事ができる人」と「そうでもない人」に明確な差が生まれていきます。同じように頑張っているはずなのに、この差はどこで生じるのでしょうか。
頭のよさ?経験値?専門的な技術? 実は、これらは大きな要因ではありません。仕事のゴールを明確にし、優先順位を決め、効率的にタスクをこなし、適切なタイミングでコミュニケーションをとる――こうした「当たり前にやるべきこと」を 実行できているかどうかが、決定的な差になっているのです。しかし「当たり前」は、わざわざ教わる機会も少ないもの。 だからこそ、誰でもできるけど、できている人は意外と少ない……。本書では、そんな誰も教えてくれなかった「仕事ができる人の当たり前」を具体的に解説しています。
著者は明治クッカー代表取締役の西原亮氏。父親の跡を継ぎ、同社で代表を務める西原氏ですが、そのキャリアのスタートは外資系コンサルティング会社でした。まわりは経験者ばかりという環境に社会人経験ゼロで飛び込み、当時は「最も仕事ができない人」として扱われていました。本書では、そんな苦悩したコンサル時代に超優秀な上司から教わった「仕事ができる人が当たり前にやっている行動や考え方」、さらに、自身の試行錯誤を通じて実践してきた仕事術を惜しみなく公開。業界や業種を問わず、すぐに活用できる実務に直結した内容です。基礎力を身につけたい新入社員や若手ビジネスパーソンはもちろん、さらなるスキルアップを目指すマネージャー層にも役立つ 1 冊となっています。
■目次(一部抜粋)
はじめに
1章 仕事ができる人の「考え方」の当たり前
・「わかったふり」をしない
・「不要なもの」を削ぎ落とす
・シングルタスクに切り分ける
2章 仕事ができる人の「コミュニケーション」の当たり前
・上司に答えを聞かない
・昭和的ビジネスマナーを守る
・自ら指摘を求める
3章 仕事ができる人の「チームワーク」の当たり前
・「悪い知らせ」を最初に伝える
・頼ることを諦めない
4章 仕事ができる人の「TODO」の当たり前
・「今週やるべきこと」を明確にする
・TODOの障害を想定する
・4分間だけやってみる
5章 仕事ができる人の「会議」の当たり前
・無駄な会議になんとなく出ない
・最初の5分は雑談する
・議事録で論理的思考を鍛える
6章 仕事ができる人の「ノート術」の当たり前
・縦型ノートをヨコに使う
・「1日1見開き」を守る
・メモは1枚に収める
7章 仕事ができる人の「インプット」の当たり前
・本は読みきらなくていい
・1時間語れるまで調べる
・仕事以外でお金を稼ぐ
おわりに
謝辞
もっと仕事ができる人になるための読書リスト
■著者プロフィール:西原 亮(にしはら・りょう)
株式会社明治クッカー代表取締役。 慶應義塾大学卒業後、アメリカ・ニューヨークに拠点を置く投資ファンドと大手総合商社の合弁にて設立された経営コンサルティング会社に入社。主に全社組織改革、新規事業立案、新興国への海外事業展開戦略などのプロジェクトに参加。担当企業はグローバル大手印刷機器会社、イスラエル大手製薬会社、国内大手通信会社など多数。 同社で 5 年の勤務を経て 30 歳を迎えた 2013 年、父親の跡を継ぐために明治クッカーに参画、同年 8 月より代表取締役に就任。万年赤字、廃業加速、 低賃金、採用難、超アナログの産業において、売り上げ、従業員数ともに10 年で 700%の成長を実現。 2019 年より「にっしー社長」として YouTube、および TikTok にてビジネススキルの情報発信を開始。「コンサル時代に教わった最強のノートの使い方。 TODOをゴリゴリ進めるノート術。」が 60 万回以上再生される。YouTube のチャンネル登録者数は 8 万人、TikTok フォロワーは 18 万人を超える。本書が初の著書となる。
■『コンサル時代に教わった 仕事ができる人の当たり前』
著者:西原 亮
定価:1,760円(税込)
発売日:2024年11月27日
発行:ダイヤモンド社
判型:四六並製・280ページ
https://www.amazon.co.jp/dp/4478120544
※リリース内の画像・写真は、本書籍に関わる報道を目的とした使用に限ります。
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