ヤプリ、ラーメン魁力屋の公式アプリを開発支援

～デジタルクーポンとCRM活用で顧客ロイヤルティを強化～

株式会社ヤプリ

2025年7月2日 11時00分

アプリプラットフォーム「Yappli（ヤプリ）」を提供する株式会社ヤプリ（本社：東京都港区、代表取締役：庵原保文、以下「ヤプリ」）は、京都北白川ラーメン魁力屋を運営する株式会社魁力屋（本社：京都市中京区、代表取締役：藤田宗、以下「魁力屋」）が運営する「ラーメン魁力屋公式アプリ」を開発支援、Yappli CRMによるアプリ起点の顧客管理を実現したことをお知らせします。

■Yappli導入の背景と目的

海外出店も視野に入れて急成長を続ける魁力屋は、顧客との関係性をさらに深め来店頻度の向上と顧客体験の充実を図るため、スマートフォンアプリを開発しました。

魁力屋では従来、LINEや紙クーポンを活用した販促活動を行ってきましたが、紙クーポンの配布・管理の煩雑さや、持ち歩きの負担の課題がありました。また、顧客データの蓄積・分析の強化や、スマートフォンを日常的に活用する若年層へのアプローチ強化も必要となっていました。

このような背景から、顧客一人ひとりに寄り添った情報配信ができるスマートフォンアプリの導入に至りました。紙クーポンのデジタル化で利便性を向上させるだけではなく、来店履歴や好みに応じてパーソナライズされたコミュニケーションを実現。ポイント制度やランク制度の導入で、顧客ロイヤルティの向上を進めています。

■「ラーメン魁力屋公式アプリ」の特徴

ラーメン魁力屋公式アプリにおける、注目ポイントをご紹介します。

1. ランクアップ制度によるロイヤルティ強化

来店時に獲得できる「魁ポイント」を貯めることで、会員ランクがアップする仕組みを実装。各ランクに応じた特典を配信することで、継続的な来店を促進します。

また、来店時には入口やテーブルに設置されたQRコードを読み取る「チェックイン機能」を導入し、来店の度にポイントが付与される仕組みを構築しました。

2. デジタルクーポンによる利便性向上

魁力屋で長年実施してきた「100円割引券」をデジタル化。従来は店舗で紙のクーポンを配布していましたが、アプリ導入により自動的にクーポンが配信される仕組みを実現しました。会員登録で「半熟味付玉子」がもらえるクーポンも配信しており、アプリのダウンロードを促進しています。

紙クーポンの紛失や不便さを解消し、スマートフォンの画面提示だけで利用できる手軽さを実現。ランクに応じた特典やアプリ限定クーポンも配信しています。

3. エンゲージメントを高めるお楽しみコンテンツ

アプリ限定のエンターテインメントコンテンツを多数用意。1日1回挑戦可能な「ラーメンくじ」では、スタッフがラーメンを作る動画を視聴しながらポイントを獲得できるゲーム性のある仕掛けを導入しています。

また、期間限定メニューのコレクション機能では、食べた商品のQRコードを読み取ることでアプリ内にコレクションとして記録。「推しとラーメン」をテーマにしたフォトフレーム機能も搭載しており、SNSでの拡散も促進します。

■担当者様からのコメント

今後はYappli CRMをさらに活用しながら、最終来店月のデータを活用したセグメント配信や、誕生日クーポンの配布など、お客様の状態に合わせたパーソナライズされた情報配信を予定しています。また、各店舗でのアプリ活用の活性化にもつなげていきたいと考えており、店舗ごとの『お気に入り登録数』に応じたインセンティブ制度なども検討しています。

将来的にはPOSシステムとの連携も視野に入れており、より精緻な顧客データの活用を通じて、一人ひとりのお客様に寄り添ったきめ細やかなコミュニケーションを実現してまいります。

▼「ラーメン魁力屋公式アプリ」ダウンロードはこちら

https://yappli.plus/kairikiya-app

ヤプリは、今後も企業・学校・スポーツチーム・自治体などのGo Mobileを推進し、アプリを通して企業とお客様をつなげる支援を進めてまいります。

■株式会社魁力屋について

本社　　：〒604-8152 京都市中京区烏丸通錦小路上る手洗水町670番地京都フクトクビル 6階

代表者　：代表取締役社長　藤田宗

事業内容：飲食業の経営（直営店運営・フランチャイズチェーン展開）

URL　　：https://www.kairikiya.co.jp/

■Yappliについて（https://yapp.li/）

株式会社ヤプリは「デジタルを簡単に、社会を便利に」をミッションに掲げ、ノーコードでアプリ開発・運用・分析ができるモバイルエクスペリエンスプラットフォーム「Yappli」を提供しています。導入企業は750社を超え、店舗やEコマースのマーケティング支援、社内や取引先とのコミュニケーションをモバイルで刷新する社内DX、さらに自治体、学校法人、個人メディアの支援など、幅広い分野で企業とそのユーザーのつながりを深めるために活用されています。