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株式会社電通総研
会社概要

電通総研、ISS ESGによる「ESG コーポレートレーティング」の「プライム」評価に初認定

株式会社電通総研

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研(本社:東京都港区、代表取締役社長:岩本 浩久、以下「電通総研」)は、米国の議決権行使助言会社であるインスティテューショナル・シェアホルダー・サービシーズ(以下「ISS」)の責任投資部門で、代表的なESG評価機関の一つであるISS ESGの格付け「ESG コーポレートレーティング」(2024年6月28日付)において、初めて「プライム」評価認定されたことをお知らせします。

「ESG コーポレートレーティング」は、環境、社会、ガバナンスの観点から企業の取り組みを評価し、各業界内で高い評価を受けた企業を「プライム」評価に認定するものです。本格付けは、投資家が企業のESG関連リスクや機会、影響を評価する際に活用されます。


この度、電通総研のガバナンス、社会の領域に関する取り組みや情報開示が進んだ点が評価され、所属業種「IT Consulting & Other Services」における「プライム」評価の獲得につながりました。

電通総研がISS ESGによる「ESG コーポレートレーティング」の「プライム」評価に初認定電通総研がISS ESGによる「ESG コーポレートレーティング」の「プライム」評価に初認定

電通総研グループは、サステナビリティを経営における主軸と捉え、サステナブルな社会の実現に事業貢献することを目指し、中期経営計画「電通総研 X(クロス) Innovation 2024」においても重点施策の1つとして「サステナビリティ推進」を掲げています。

2022年9月には、SDGsや国際的なガイドライン、電通総研グループの事業戦略や電通グループの取り組みなどを踏まえ、ステークホルダーと電通総研グループの双方にとって特に重要であり優先的に取り組むべき事項として、「人」「テクノロジー」「ガバナンス」に関する3つの重点テーマと関連する11の重要課題(マテリアリティ)を特定しました。

電通総研グループは、今後も重要課題に対する活動を進めるとともに、持続可能な社会づくりに貢献することにより、継続的な企業価値の向上に努めます。

 

  • ご参考資料

ISS ESG Corporate Ratingについて https://www.issgovernance.com/esg/ratings/corporate-rating/

・電通総研グループのサステナビリティ https://www.dentsusoken.com/sustainability

 

・2024年6月19日

 電通総研、「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の構成銘柄に初選定

https://www.dentsusoken.com/news/topics/2024/0619.html

・2024年5月16日

 電通総研、「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」の構成銘柄に選定

https://www.dentsusoken.com/news/topics/2024/0516.html

  

電通総研は、「HUMANOLOGY for the future~人とテクノロジーで、その先をつくる。~」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。

テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation(クロスイノベーション)」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。


* 2024年1月1日、電通国際情報サービス(ISID)は、電通総研へ社名を変更しました。

* 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

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会社概要

株式会社電通総研

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URL
https://www.dentsusoken.com
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区港南2−17−1
電話番号
03-6713-6100
代表者名
岩本 浩久
上場
東証プライム
資本金
81億8050万円
設立
1975年12月
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