SMN、テレビ視聴データ広告配信サービス「TVBridge」の活用可能なテレビ機器台数がCTV市場の拡大に伴い、サービス開始2年で倍増

～テレビ視聴データをもとにデジタル活用可能なモバイル広告IDも約4倍に大幅拡大～

SMN株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：井宮 大輔、以下SMN）が提供する「Connected TV Data Bridge」（以下「TVBridge」ティービーブリッジ）は、近年のコネクテッドテレビ（以下CTV）の利用者増加を受け、サービス提供開始より約2年で活用可能なインターネットに接続されたテレビ機器台数が約2倍まで増加したことをお知らせいたします。

 

 

• 国内最大級のテレビ視聴データを活用する「TVBridge」

「TVBridge」は、国内大手テレビメーカー4社がユーザーから広告用途への利用を許諾され、取得しているテレビ視聴データ（*1）と、SMNが保有するデジタルメディアの接触データをもとにした広告配信を実現するデータ活用サービスです。
・「TVBridge」サービスページ< https://tv-bridge.com/ >

 

• 「TVBridge」で活用可能なテレビ機器台数とモバイル広告ID数の増加推移

コロナ禍による新しい生活様式への変化や、OTTサービス（*2）の浸透などを背景に、CTVによる視聴者数の増加と比例し、「TVBridge」で活用可能なデータ数が大きく伸長した結果、サービス開始直前の2020年8月とより、以下の通り成長を続けております。（図1、図2参照）

 

【増加推移まとめ】
① 活用可能なテレビ機器台数が、480万台から900万台と約2倍に増加
② テレビ機器に紐づくモバイル広告ID数が440万IDから1,600万IDと約4倍に増加
*1，2ともに概算値

「TVBridge」のデータ増加により、今以上に多角的にテレビ視聴データを活用したターゲティングが可能となるうえ、リーチ分析や効果分析などは、質とボリュームを伴って幅広く活用いただけることになり、テレビとデジタルの横断による統合マーケティングにも活用できるようになりました。

CTV向けの広告は、需要の高まりもあり、2025年の市場規模は1,695億円に達すると予測されています。（*3）

「TVBridge」は、インターネットに接続されたテレビ機器がデータソースとなっており、サービスの成長にはCTVの成長も欠かせない要素であり、今回のデータの大幅な増加はまさに近年のCTVの成長を示す結果であると考えております。

SMNは、今後も「TVBridge」を通じて、テレビCMとCTV動画広告の複合的なご利用提案や、テレビ視聴データ、さらに媒体やデバイスの特長を活かしたCTVの特性に合わせた新たな価値の創出を目指します。

 

*1 テレビ視聴データ：ユーザーから広告用途への利用が許諾されているテレビ放送（全国の地上波、BS、CS）の視聴データです。なお、個人を特定する情報は含まれていません。
*2 OTTサービス：OTTとは、「オーバー・ザ・トップ（Over The Top）」の略称で、インターネット回線によってアクセスできるコンテンツ配信サービスの総称です。
*3 国内コネクテッドテレビ広告市場調査（2022年3月29日 SMN／デジタルインファクト調べ）
< https://www.so-netmedia.jp/topics/pr_release_20220329/ >


■SMN株式会社 < https://www.so-netmedia.jp/ >
2000年3月に設立。ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理と人工知能のテクノロジーを連携し進化を続けています。現在、DSP「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」のほか、テレビ視聴データ広告配信サービス「TVBridge」を新たに提供するなど、マーケティングに関する様々な課題解決を実現しています。

※記載されている会社名、団体名、商品名、サービス名は各社、各団体の商標または登録商標です。