NECグループ全社の従業員に対し、働く女性の健康課題に関するオンラインセミナーをファミワンにて開催

ファミワンとロート製薬による協業の一環として企業セミナー開催

株式会社ファミワン

2023年9月15日 15時04分

「子どもを願うすべての人によりそい幸せな人生を歩める社会をつくる」をビジョンに掲げ、LINEを活用した妊活コンシェルジュサービス「famione（ファミワン）」 https://lp.famione.com/　を提供する株式会社ファミワン（本社：東京都渋谷区、代表取締役：石川勇介、以下当社）は、ロート製薬株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：杉本雅史）と連携し、働く女性のキャリアとプライベートの充実を応援するため「卵活」の啓発に向けて協業を5月より開始しています。

▼プレスリリース全文はこちら
https://prtimes.jp/a/?f=d14333-276-79cb58474b41113c6b05ed3eca3aec45.pdf

この度、ロート製薬との啓発活動の一環として日本電気株式会社（本社：東京都港区、代表取締役執行役員社長兼 CEO：森田隆之、以下NEC）およびグループの従業員向けに、無料でのオンラインセミナーを開催いたしました。
女性の社会活躍が進み、女性のライフスタイルは多様化・マルチタスク化する一方、出産年齢の高齢化など妊活と仕事の両立の難しさを抱えている女性も多くなっています。また、リモートワーク化が進む中でからだとこころのバランスが崩れ不調を訴える方も増えていることから、働く女性の健康課題や働きながらできるセルフケアと卵活についてお伝えしました。

セミナー概要

【タイトル】働く女性が知っておきたい　からだ・こころ　ー今の自分ができることー
【日時】　　9月14日（木）12:10〜12:50
【講師】　西岡有可　不妊症看護認定看護師、市川沙耶花　管理栄養士

ファミワン×ロート製薬の連携取り組み内容

ロート製薬は30年以上、時代時代の女性のお悩みに寄り添い、女性を応援する商品・サービスの提案を行ってきました。現代の多様化するキャリアや生き方の選択に対応するため、特に働く女性が悩みがちな問題の一つである「妊活」に関する事業、知識の普及、研究開発に力を入れています。
近年、30代での妊娠・出産は一般的になっています＊１。年齢とともに低下する妊娠率は卵の数だけではなく質も関係していると言われています。そのため、結婚前や子どもが欲しいと望んだ時からのカラダづくり・セルフケアがより重要性を増しており、関心も高まってきております*２。妊活や不妊に悩む前に、キャリアや生活の充実も含めた自分の望む人生や生き方を考え、正しい知識と自分のカラダを知り行動していくサポートをしていくことによって、自分らしく輝く女性を応援したいという思いから今回の卵活啓発の協業を行うことになりました。
2023年5月よりファミワンと連携し、「卵活」に関する啓発サイトによる情報発信やセミナー開催などを行っています。
特設サイト：https://rohto.famione.com/

＊１厚生労働省「令和３年度「出生に関する統計」の概況」よりhttps://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/tokusyu/syussyo07/dl/gaikyou.pdf
（母の出生時平均年齢も上昇傾向にあり、晩産化が進んでいる。平成 15 年に第 2 子が 30.7 歳であったが、27 年には第 1 子が 30.7 歳と 12 年間で 1 人分の差が生じている。）
＊２ロート製薬「妊活白書2022」よりhttps://jp.rohto.com/dotest/committee/hakusyo2022/

妊活コンシェルジュ「famione(ファミワン)」サービス内容

LINEを活用し、専門家のサポートをいつでも気軽に匿名で受けることが可能に。
妊活コンシェルジュ「ファミワン」 (https://lp.famione.com/)は、妊活に取り組む夫婦を支える、LINEを活用したパーソナルサポートサービスです。LINEのアカウント登録をすることで専門のチェックシートが届き、その入力内容を分析し、あなたの状況に合わせたアドバイスを行います。
不妊症看護認定看護師や臨床心理士、培養士、NPO法人Fine認定不妊ピア・カウンセラーなど、多くの専門家によるアドバイスを受けることができ、妊活を意識し始めたばかりのタイミングから、病院選びや治療中までのあらゆる過程をサポートしています。
サービスリリースから累計登録者数は3万人にのぼり、2019年10月以降は前年同月比800%を超えるペースで増加。登録者の93%が「famioneでまたアドバイスを受けたい」との高い満足度を示しています。
2018年9月より、法人向け福利厚生プログラムを提供開始。小田急電鉄やTBS厚生会、大成建設などへの福利厚生導入に加えて、ソニー、全日本空輸株式会社（ANA）、伊藤忠労働組合などへもセミナーを提供しています。自治体への提供としても、神奈川県横須賀市をはじめ、長崎県、東京都杉並区、世田谷区、広島県三原市、群馬県邑楽町など、都道府県単位から中核都市、そして数万人規模の市区町村まで幅広く提供を行っております。

※本サービスは医療行為ではないため、診断や処方は行いません。