アルコール商品に含まれる純アルコール量の商品への表示を順次開始
~適正飲酒に関するWebサイトへつながる短縮URLも併せて表示~
キリンホールディングス株式会社(社長 磯崎功典)のグループ会社である、キリンビール株式会社(社長 堀口英樹)は、アルコールの有害摂取根絶(Zero Harmful Drinking)に向けた取り組みの一環として2022年5月から、国内で販売する主なアルコール商品に含まれる純アルコール量の商品への表示を順次開始し、2023年末までの完了を目指します。対象商品は、ビール類(ビール・発泡酒・新ジャンル)及びRTD※の350ml缶、500ml缶です。
なお、純アルコール量の表示に加え、当社の適正飲酒に関するWebサイトへつながる短縮URL(tekiryo.jp)を併せて表示します。
なお、純アルコール量の表示に加え、当社の適正飲酒に関するWebサイトへつながる短縮URL(tekiryo.jp)を併せて表示します。
キリングループでは、アルコール関連問題に真摯かつ適切に対応することは、アルコール飲料を製造・販売する企業としての社会的責任と考えています。
今回純アルコール量の表示のみならず、適正飲酒に関するWebサイトの短縮URLも表示することで、お客様が適正な飲酒量と飲酒に関する正しい知識を深めて、自身で飲酒量をコントロールできるようにすることで、アルコールの有害摂取根絶につなげていきます。
※:Ready to Drinkの略。栓を開けてそのまま飲める低アルコール飲料
【表示方法(イメージ)】
今回純アルコール量の表示のみならず、適正飲酒に関するWebサイトの短縮URLも表示することで、お客様が適正な飲酒量と飲酒に関する正しい知識を深めて、自身で飲酒量をコントロールできるようにすることで、アルコールの有害摂取根絶につなげていきます。
※:Ready to Drinkの略。栓を開けてそのまま飲める低アルコール飲料
【表示方法(イメージ)】
2010年にWHO(世界保健機関)で「アルコールの有害な使用を低減するための世界戦略」が採択され、SDGs (持続可能な開発目標)の健康分野でも目標の1 つとして明記されるなど、アルコール関連問題は社会全体で協議しながら取り組むべきグローバルな課題となっております。また、国内では2021年3月にアルコール健康障害対策推進基本計画(第2期)が閣議決定され、アルコール関連問題への取り組みは加速しています。キリングループはアルコールの有害摂取根絶に向けた取り組みを着実に進展させていきます。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
- 種類
- 商品サービス
- ビジネスカテゴリ
- ソフトドリンク・アルコール飲料食品・お菓子
- ダウンロード