国内EC 706サイトの集計で、1秒以内に表示できているサイトは5% 年末商戦前の表示速度対策を昼の30分で学ぶ無料ウェビナーの公開
11月5日開催 待ち時間を売上の言葉に置き換える考え方と、生成AIで開発担当への依頼文を作るテンプレートを紹介
株式会社ギャプライズは、2026年11月5日(木)12:00から、EC事業者向けの無料ウェビナー「年末商戦の前に知っておきたい『待ち時間の値段』~今すぐできる改善で、12月の売上を逃さない~」をオンラインで開催します。商品ページが表示されるまでの待ち時間を売上に置き換えて考える方法と、年末までに自社で試せる改善策を30分で紹介します。当日のアンケートに回答した方には、無料の診断結果から生成AIで依頼文の下書きを作るテンプレートをメールでお送りします。

■ 背景:年末商戦を前に、表示速度の改善は後回しになりやすい
年末商戦や初売りを控えたこの時期、ECサイトの責任者は、残りの期間で何を直すかを決めなければなりません。
表示速度は、その候補に挙がりながら手が付きにくい課題です。「うちのサイト、遅いかも」と感じていても、何から手を付ければよいか分からない。社内にエンジニアがいない、あるいは開発の順番待ちで改善が進まない。売上への影響を数字で示せず、社内で予算や優先度を付けられないこともあります。
本ウェビナーは、こうした担当者に向けて、待ち時間を売上の言葉に置き換え、年末までに打てる手を整理する場として企画しました。
■ データ:国内EC 706サイトの集計で、1秒以内に表示できているサイトは5%
ギャプライズが、Chromeブラウザの実際の利用データを集めた公開データ「Chrome UX Report」(2026年8月)をもとに国内EC 706サイトを集計したところ、1秒以内に表示できているサイトは5%でした。残る95%のサイトは、表示に1秒を超えています。
当日は、この待ち時間を売上に置き換えて考える方法も紹介します。自社サイトの表示速度から、年末商戦の12月にどれだけの売上を待ち時間で逃しているかを見積もり、改善の優先度を社内で決めるための考え方です。
■ ウェビナーで得られること
1 年末までに試す:自社で試せる改善策と、依頼文の下書きの作り方
無料の診断結果をもとに、生成AIで開発担当への依頼文の下書きを作る方法をお伝えします。テンプレートも配布します。
2. 金額を出す:自社の「12月の待ち時間の値段」を出す方法
待ち時間を売上の言葉に置き換え、社内で予算や優先度を付けるための根拠にする方法を紹介します。
3. 残りを埋める:自社の改善だけでは縮めにくい待ち時間の埋め方
開発の順番待ちに左右されない打ち手として、ギャプライズが提供する Speed Kit のしくみと事例を紹介します。社内の改善と組み合わせて効果を取りに行く考え方もあわせて解説します。
■ 登壇者

株式会社ギャプライズ
事業本部 本部長 兼 新規プロダクト推進部長
寺田 文哉(てらだ ぶんや)
行動分析・A/Bテスト・Web高速化など、海外のマーケティングツールの日本展開と導入支援に12年携わる。現在は、世界に1万5,000以上あるマーケティングテクノロジーの中から日本で役立つものを探し、国内300社以上のお客様の課題解決につなげている。
■ お申込みはこちらから
■株式会社ギャプライズについて
株式会社ギャプライズは、海外の先進テクノロジーを発掘し、日本市場への導入支援・活用支援を行う“海外SaaS商社”です。2005年の設立以来、グローバルで注目されるテクノロジー企業とのアライアンスを通じて、デジタルマーケティング、顧客体験最適化、コンテンツ管理、プロジェクト管理、AI活用など、幅広い領域で企業の成長を支援してきました。
近年では、Googleオプティマイズ終了を機に、公式推奨されるABテストツール群の国内提供や、サイトスピード改善ソリューションの展開など、特定の製品にとどまらず、顧客課題に応じた最適な選択肢を届ける支援体制を強化しています。市場や技術の変化が加速する中で、ギャプライズは先進テクノロジーの目利き力と伴走力を強みに、企業の事業成長を支えています。
日本のエンタープライズIT市場は30兆円規模に達すると見込まれ、SaaS市場も今後さらなる拡大が予測されています。こうした成長市場において、ギャプライズは今後も世界の先進的なテクノロジーと日本企業をつなぐ架け橋として、新たな価値創出に取り組んでまいります。
社名 : 株式会社ギャプライズ
設⽴ : 2005年1⽉27⽇
代表者: 代表取締役CEO 甲斐 亮之
資本⾦: 2,000万円
所在地: 東京都千代⽥区神⽥錦町2-2-1 KANDA SQUARE WeWork 11F
コーポレートサイト:https://www.gaprise.com/
※記載されている会社名及び商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
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