JR西日本が、「MetaMoJi Share」を活用してリモート勤務の社員によるテレワークを実現
対面と遜色ないリモート会議の実現と多人数の承認を要する稟議業務で活躍
株式会社MetaMoJi (本社:東京都港区、代表取締役社長:浮川 和宣)の提供するリアルタイム会議ソリューション「MetaMoJi Share for Business(以下MetaMoJi Share)」が、西日本旅客鉄道株式会社(本社:大阪県大阪市、代表取締役社長:来島 達夫、以下JR西日本)の大阪工事事務所において、半数近くの社員がリモート勤務を行う中、円滑にテレワークの実施を成功させています。
JR西日本大阪工事事務所は、JR西日本管区内における将来の経営基盤となる新駅や路線の計画・設計から施工監理までを一貫して担う改良などを支える技術部門です。金沢から広島まで18箇所に及ぶ現場部門出張所及び関連会社と頻繁に行う遠隔会議のシステムとして「MetaMoJi Share」が全社300人に導入されました。
2020年春の新型コロナウイルス感染拡大に伴う非常事態宣言で、半数を超える社員がリモート勤務となる中、「MetaMoJi Share」を活用し、発言者が資料のどこを指しているのかが明確にわかるようになり、あたかも社内の同じテーブルで対面しているかのように会議をすることができました。今では、数十人が別の場所から会議に参加し、図面や詳細な情報の共有などの会議でも活用されています。
またテレワーク期間中に生まれた「MetaMoJi Share」の新たな利用法として社内稟議処理があげられます。技術面、金額面、契約審査や技術審査など、承認印が10を超えるような稟議処理にはこれまで多大な手間を要していましたが、添削や教育的なやりとり等、対面でしかできないと思われていたやりとりが、「MetaMoJi Share」上で可能であることが実証されました。
新型コロナウイルス感染拡大の影響でオンライン・リモートワークは一気に浸透し、あたり前の仕事の仕方になる中、JR西日本では、社内の集合研修や、社外とのやりとりにも適用を進め、さらに「MetaMoJi Share」を使って働き方改革を進めていく計画です。
事例紹介サイト
https://direct.metamoji.com/pages/telework_case01
■株式会社MetaMoJiについて
株式会社MetaMoJiは、研究開発(R&D)機能を有するビジネスインキュベーターです。先進的なIT技術をベースとし個人や組織の活動から製品やサービスまで多様な情報の革新的な知識外化(みえる化)システムの研究開発、さらにそれらを基盤とした多方面にわたる知的コミュニケーション・システムを研究開発し、その成果を事業化することを目指します。
https://www.metamoji.com/
JR西日本大阪工事事務所は、JR西日本管区内における将来の経営基盤となる新駅や路線の計画・設計から施工監理までを一貫して担う改良などを支える技術部門です。金沢から広島まで18箇所に及ぶ現場部門出張所及び関連会社と頻繁に行う遠隔会議のシステムとして「MetaMoJi Share」が全社300人に導入されました。
2020年春の新型コロナウイルス感染拡大に伴う非常事態宣言で、半数を超える社員がリモート勤務となる中、「MetaMoJi Share」を活用し、発言者が資料のどこを指しているのかが明確にわかるようになり、あたかも社内の同じテーブルで対面しているかのように会議をすることができました。今では、数十人が別の場所から会議に参加し、図面や詳細な情報の共有などの会議でも活用されています。
またテレワーク期間中に生まれた「MetaMoJi Share」の新たな利用法として社内稟議処理があげられます。技術面、金額面、契約審査や技術審査など、承認印が10を超えるような稟議処理にはこれまで多大な手間を要していましたが、添削や教育的なやりとり等、対面でしかできないと思われていたやりとりが、「MetaMoJi Share」上で可能であることが実証されました。
新型コロナウイルス感染拡大の影響でオンライン・リモートワークは一気に浸透し、あたり前の仕事の仕方になる中、JR西日本では、社内の集合研修や、社外とのやりとりにも適用を進め、さらに「MetaMoJi Share」を使って働き方改革を進めていく計画です。
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https://direct.metamoji.com/pages/telework_case01
■株式会社MetaMoJiについて
株式会社MetaMoJiは、研究開発(R&D)機能を有するビジネスインキュベーターです。先進的なIT技術をベースとし個人や組織の活動から製品やサービスまで多様な情報の革新的な知識外化(みえる化)システムの研究開発、さらにそれらを基盤とした多方面にわたる知的コミュニケーション・システムを研究開発し、その成果を事業化することを目指します。
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