ビデオ会議に関する意識調査を実施
~ビデオ会議で短縮できる会議時間の平均は23.2分!~
SB C&S株式会社(以下「SB C&S」)は、新型コロナウイルス感染症の拡大によりテレワークを導入する企業の急増に伴い、仕事でビデオ会議を利用する機会がある人を対象に「ビデオ会議に関する意識調査」を実施しました。実施した調査結果をお知らせします。
【調査結果サマリー】
- テレワークの導入により、影響を受けている業務、第1位は「社内会議(69.5%)」、第2位「社外会議(49.8%)」、第3位「報告・相談(37.8%)」という結果に
- 約8割の人がビデオ会議の利点は「移動時間や交通費が減ること」だと考えている
- ビデオ会議の方が、時間が短縮されると感じる人は約4割で、その短縮時間の平均は23.2分!
- ビデオ会議の普及で無駄な会議が減ったと感じる人が4割以上
- 対面会議とビデオ会議では、重視するポイントが異なるので使い分けが重要
- 約6割がニューノーマル時代に重視されるスキルは「自身の意図を正確に伝えるコミュニケーション力」と回答
【調査の背景】
施行から1年以上が経過した「働き方改革関連法案」で進められるテレワークは、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、企業がより一層強化しています。テレワークを導入する際に必要となる環境整備の一つにビデオ会議システムがあります。社内会議はもちろん、取引先との打ち合わせなどでも利用することができるため、利用者数は急増しています。
今回、ビデオ会議を利用する人の意識や実態を把握するため、仕事でビデオ会議を利用したことがある20~69歳の男女に対して、ビデオ会議に関する意識調査を行いました。
【調査概要】
- 調査名:ビデオ会議に関する意識調査
- 調査期間:2020年7月11日~13日
- 調査主体:SB C&S株式会社
- アンケートモニター提供元:GMOリサーチ株式会社
- 調査対象:20~69歳の仕事でビデオ会議システムを利用する機会がある男女400名
【調査結果の詳細】
■テレワークの導入により、影響を受けている業務、第1位は「社内会議(69.5%)」、第2位「社外会議(49.8%)」、第3位「報告・相談(37.8%)」
▼テレワークの導入により、影響を受けていると思う業務をお選びください。(複数回答n=400)
■約8割の人がビデオ会議の利点は「移動時間や交通費が減ること」だと考えている
▼ビデオ会議にはどのような利点があると感じますか?(複数回答n=400)
■ビデオ会議の普及は対面での会議にも良い影響を与えている
▼ビデオ会議が主流になる一方で、対面での会議に変化はありましたか?(複数回答n=400)
■対面会議とビデオ会議では、重視するポイントが異なることが判明!
▼対面会議とビデオ会議で重視することはなんですか?(複数回答n=400)
また、社内会議ではビデオ会議の方が効率的だと思っている人が半数以上を占め、社外会議で営業をする場合に関しては対面会議の方が効率的だと思っている人が約7割を占めていました。社内外において対面会議とビデオ会議の使い分けによってさらに業務効率化が図れることが分かりました。
■約6割がニューノーマル時代に重視されるスキルは「自身の意図を正確に伝えるコミュニケーション力」と回答
▼テレワークの導入により、今後どのようなビジネススキルが重要になると思いますか?(複数回答n=400)
今回の調査結果から、対面会議とビデオ会議では、それぞれ重視するポイントが異なることが分かりました。ニューノーマル時代においては、対面会議とビデオ会議の使い分けが重要になるのではないでしょうか。
SB C&Sが取り扱っているビデオ会議システムについて
SB C&Sは、ビデオ会議のためのコミュニケーションツールやソリューションを幅広くラインアップしています。2020年3月からは、全世界で80万社以上の企業に採用されている「Zoom」を国内初の認定ディストリビューターとして取り扱いを開始しました。詳細はこちら(https://www.it-ex.com/features/telework2020.html)をご覧ください。
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