約6割の親がGW明けの子どもの様子にメンタル面の変化を感じたと回答！「GWのメンタル低下に関する意識調査」

～実際のメンタルケア実施は3割以下に留まるも、メンタルケア方法について学びたいという保護者のニーズが明らかに～

株式会社イー・ラーニング研究所

2026年4月21日 12時00分

　ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：𠮷田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、子どもがいる親世代を対象に「GWのメンタル低下に関する意識調査」を実施いたしました。

　その結果、約6割の親がGW明けに子どもの「やる気低下」を感じる一方で、実際にケアを行っている親は3割以下となり、行動までには至っていない実情が明らかになりました。ケアをしやすい環境が整っていないと感じる親も多く、特に社会や学校に対して「親向けのメンタルケア情報の提供」を求める声が多数を占め、保護者自身がケアの方法について学びたいというニーズが高まっていることが明らかになりました。

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【「GWのメンタル低下に関する意識調査」概要】

調査方法：紙回答

調査期間：2026年3月4日(水)～3月19日(木）

調査対象：子どもを持つ親、親族に子どもがいる方　計237人

※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください=========================================================

１．約6割の親がGW明けの子どもの様子にメンタル面の変化を感じたことが「ある」と回答！

生活リズムの乱れや登校意欲の低下が見られることがうかがえる結果に。

　GW明けの子どもの様子に、“やる気低下”などのメンタル面の変化を感じたことはありますか？＜SA＞」と尋ねたところ、「非常に感じたことがある」（38）と「やや感じたことがある」（102）を合わせて約6割の親が、GW明けの子どもの様子やメンタル面に変化を感じたことがあると回答しました。具体的には、「朝起きづらい」（130）「学校に行きたがらない」（66）といった変化を挙げる声が多く、生活面・精神面の両面に影響が見られる結果となりました。このことから、GWという長期休暇を経て生活リズムが崩れやすいだけでなく、学校生活への切り替えに心理的な負担を感じる子どもも一定数存在していることがうかがえます。子どもの変化は、日常生活や学習への影響にもつながりうる重要なサインとして捉える必要があると考えられます。

２．約7割の親が子どものメンタル面の変化に対して、親として対応やケアをするべき・したいと回答！

多くの保護者が家庭内でのサポートの重要性を認識していることがうかがえる結果に。

　「上記質問の変化に対して、親として対応やケアをするべき・したいと感じますか？＜SA＞」と尋ねたところ、「非常に感じる」（70）と「やや感じる」（107）を合わせて約7割の親が、子どものメンタル面の変化に対して親として対応やケアをするべき・したいと回答しました。

　この結果から、多くの保護者が子どものメンタル変化に対して高い関心を持っており、家庭内でのサポートの重要性を認識していることがうかがえます。特に、学習面だけでなく心理面への配慮も含めた“見守り”の必要性が広く共有されていると考えられます。

３．GW明けのメンタルの変化に対して実際にケアしている親の割合は3割以下にとどまる結果に！

変化を実感していても、実際にメンタルケアの行動までには至っていない実情が明らかに。

　「GW明けのメンタルの変化に対して、何か意識していることやケアしていることはありますか？＜SA＞」という質問に対しては、先ほどの回答結果とは対照に、「実施している」（66）と回答した親の割合は3割以下にとどまりました。子どもの変化を認識している一方で、具体的な行動に移せていない保護者が多い実態が読み取れる結果となりました。

　また、「実施している」と回答した人にその内容を尋ねたところ、「会話を増やす」（50）が最多となり、次いで「生活リズムを整える」（49）、「見守っている」（32）という結果になりました。各家庭では特別な対策よりも日常的なコミュニケーションを通じたアプローチが中心となっているものの、具体的なケア方法や対応の指針が十分に把握できていない可能性が示唆されました。

４．メンタルケアをしやすい環境が整っていると回答した親は１割程度！

社会や学校に対し、親向けのメンタルケア情報の提供を求める声が最多に。

　「子どものメンタルケアをしやすい環境は整っていると思いますか？＜SA＞」という質問に対して、整っていると「思う」（29）と回答した人は1割程度にとどまり、「思わない」（109）と回答した人が半数近くにのぼりました。このことから、メンタルケアの必要性は認識されている一方で、それを実践するための環境や情報が十分に認知されていない現状がうかがえます。

　さらに、社会や学校に求める支援としては「親向けのメンタルケアに関する情報提供」（126）が最多となり、保護者自身がケアの方法について学びたいというニーズが高まっていることが明らかになりました。今後は、家庭任せにするのではなく、学校や社会全体で保護者を支える仕組みづくりが求められると考えられます。