国内で唯一の「PCa束+基礎断熱」による合理化基礎 新規事業「HySTRONG(ハイストロング)工法」を展開
2019年6月から加盟店募集開始
ハイアス・アンド・カンパニー株式会社(本社:東京都品川区 代表:濱村聖一 以下、ハイアス)は、国内で唯一のプレキャスト基礎と基礎断熱による基礎の新規事業「HySTRONG(ハイストロング)工法」を展開します。それに伴い、2019年6月から加盟店募集を開始します。
「HySTRONG工法」の特長は、根入れを浅めにしたべた状の耐圧板基礎で剛性を高めつつ耐震化を確保したことです。外周基礎はハイアスが独自に開発した断熱型枠(EPS)を用い、内部の耐圧板上には束状のプレキャスト基礎(PCa)を設置するというこれまでにない合理化を図っています。
その結果、1.大幅な工期短縮、2.床下の通風性向上、さらには3.トータルなコストダウンを具現化しています。本基礎工法は、実践的な評価を得ている既往の特許技術※1に改良を加え、更なる差別化となる基礎として提案するものです。
「HySTRONG工法」
(ハード面の特徴)
○最適な耐圧板の断面 : 地中梁のハイテク化(板厚、配筋)
○外周断熱型枠 : EPS材を用いた一体打設(工期、シロアリ対策)
○内部束状基礎 : PCa束の特殊アンカー設置(工期、水平耐力)/回転、引張り、滑り対応
(メリット)
○床下通風 : 構造材の乾燥・耐久、無臭化、カビ発生防止
○床下空間のオープン化 : 熱交換機、暖冷房機の設置を容易にし、新たな空調暖房の設置を具現化/維持管理、インスペクションの容易化(長期優良対応)
○設備工事の省力化 : 一行程の省力化、給排水工事の施工性アップ
○工期短縮 : 一体打設による総合的な工期の短縮(7~10日間の短縮)
この事業の背景には住宅躯体の高性能・長寿命化に対応できる基礎の必要性が今後一層増していくということがあります。住宅基礎の大半は布基礎主流からべた基礎主流に変化してきましたが、べた基礎の施工における将来のコンクリートのコストアップや高齢化などによる技能者不足は、住宅会社や関連事業者の事業の安定継続にとって大きな課題と言えます。
本新基礎はこれらの事業課題、または技術者不足といった社会問題にも対応するソリューションです。軽量EPS断熱型枠と内部のグリッドポストのPCa束基礎は、合理化が図られた工法として現場担当者に高く評価され、受け入れられてきました。今回の新工法はアイデアの創出と性能立証に向けての試行、そして公的評価を得るなど長年に渡りトライアルしてきた成果です。
「HySTRONG工法」は5年後に加盟店数150社年間施工棟数10,000棟を目標としています。
※1J建築システム株式会社による「耐圧板式グリッドポスト基礎」(特許登録済、旧38条建設大臣認定、構造評定取得)
その結果、1.大幅な工期短縮、2.床下の通風性向上、さらには3.トータルなコストダウンを具現化しています。本基礎工法は、実践的な評価を得ている既往の特許技術※1に改良を加え、更なる差別化となる基礎として提案するものです。
「HySTRONG工法」
(ハード面の特徴)
○最適な耐圧板の断面 : 地中梁のハイテク化(板厚、配筋)
○外周断熱型枠 : EPS材を用いた一体打設(工期、シロアリ対策)
○内部束状基礎 : PCa束の特殊アンカー設置(工期、水平耐力)/回転、引張り、滑り対応
(メリット)
○床下通風 : 構造材の乾燥・耐久、無臭化、カビ発生防止
○床下空間のオープン化 : 熱交換機、暖冷房機の設置を容易にし、新たな空調暖房の設置を具現化/維持管理、インスペクションの容易化(長期優良対応)
○設備工事の省力化 : 一行程の省力化、給排水工事の施工性アップ
○工期短縮 : 一体打設による総合的な工期の短縮(7~10日間の短縮)
この事業の背景には住宅躯体の高性能・長寿命化に対応できる基礎の必要性が今後一層増していくということがあります。住宅基礎の大半は布基礎主流からべた基礎主流に変化してきましたが、べた基礎の施工における将来のコンクリートのコストアップや高齢化などによる技能者不足は、住宅会社や関連事業者の事業の安定継続にとって大きな課題と言えます。
本新基礎はこれらの事業課題、または技術者不足といった社会問題にも対応するソリューションです。軽量EPS断熱型枠と内部のグリッドポストのPCa束基礎は、合理化が図られた工法として現場担当者に高く評価され、受け入れられてきました。今回の新工法はアイデアの創出と性能立証に向けての試行、そして公的評価を得るなど長年に渡りトライアルしてきた成果です。
「HySTRONG工法」は5年後に加盟店数150社年間施工棟数10,000棟を目標としています。
※1J建築システム株式会社による「耐圧板式グリッドポスト基礎」(特許登録済、旧38条建設大臣認定、構造評定取得)
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