日本調剤のOTC医薬品シリーズ『5COINS PHARMA』に、より高品質な1,100円ラインアップが追加！「ウルーノHPクリーム」を新発売

日本調剤株式会社 ニュースリリース

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、日本調剤のOTC医薬品プライベートブランド『5COINS PHARMA』の新商品として、「ウルーノHPクリーム」を、2024年1月15日よりヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（https://store.nicho.co.jp/）において、1月29日より全国の日本調剤の店舗と当社グループ以外の一部薬局様※1において販売いたします。

　業界初※2の価格均一OTC医薬品ブランドである『5COINS PHARMA』は、セルフメディケーション推進にあたり、OTC医薬品の価格が一つの課題であるとの考えからブランドの開発に着手しました。これまで、品質と有効成分量にこだわった上で、税込550円というお手頃価格を実現してきましたが、このたび、より質の高いOTC医薬品ラインアップとして、税込1,100円の商品を追加いたします。第1弾としては、乾燥肌の改善にお役立ていただける「ウルーノHPクリーム」を販売いたします。

■「ウルーノHPクリーム」　3つの特長

1．有効成分のヘパリン類似物質が肌の潤いを高める！

　乾燥肌の治療に用いられる保湿成分「ヘパリン類似物質」を0.3％配合しています。ヘパリン類似物質には「保湿」の他、「血行促進」や「抗炎症」の作用もあるため、お肌の潤いを高めつつ、炎症や肌荒れなどの改善にも有効に働きます。

2． 高い保湿効果が期待できる油性クリームタイプ

　お肌の水分を逃さず保持する、油性のクリームタイプです。こっくりとしたテクスチャーながら、肌なじみが良く、べたつきません。乾燥が気になる今の季節はもちろん、季節を問わずご使用いただけます。

3． 肌にやさしい4つのフリー処方

　ステロイド、アルコール（エチルアルコール）、合成香料、着色料フリーを実現しました。肌がデリケートな赤ちゃんからご年配の方まで、全身にご使用いただける※3商品です。

　

　日本調剤では、「5COINS PHARMA」の販売・流通を通じて、セルフメディケーションのさらなる推進と、皆さまの日々の健康サポートに貢献してまいります。

※1　日本調剤では医薬品卸売販売業の許可を取得しています

※2　当社調べ（2022年5月実施。約30社のプライベートブランドやナショナルブランドを対象に、「OTC均一価格ブランド」「一般用医薬品均一価格ブランド」として調査）

※3　目や粘膜、ただれ、顔面のきず・やけどのあとの皮ふのしこり・つっぱりには使用しないでください

■商品概要

商品名称：ウルーノHPクリーム

リスク分類：第2類医薬品

希望小売価格：1,100円（税込）

効果・効能：手指の荒れ、ひじ・ひざ・かかと・くるぶしの角化症、手足のひび・あかぎれ、乾皮症、小児の乾燥性皮ふ、しもやけ（ただれを除く）、きず・やけどのあとの皮ふのしこり・つっぱり（顔面を除く）、打身・ねんざ後のはれ・筋肉痛・関節痛

【日本調剤オンラインストアでのご購入はこちらから】

https://store.nicho.co.jp/products/OS202312271004?sku=4987399080997

■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ

日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。

https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/

【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/

日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。

【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/

1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】

日本調剤株式会社　広報部　広報担当

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