キヤノンの環境負荷削減に向けた取り組みが第14回LCA日本フォーラム表彰 「LCA日本フォーラム会長賞」を受賞
キヤノンの環境負荷削減に向けたカートリッジ回収リサイクルサービスに関する取り組みが、平成29年度第14回LCA(※1)日本フォーラム表彰において、「LCA日本フォーラム会長賞」を受賞し、3月2日(金)に表彰式が行われました。
LCA日本フォーラム表彰は、LCA日本フォーラムが2004年に創設し、今回で14回目を迎える表彰制度で、「製品のライフサイクルから環境負荷削減に取り組む企業、組織、研究者を応援する」ことを目的としています。
今回、キヤノンが受賞した活動は、「カートリッジ回収リサイクルサービスのLCAを用いたマネジメント」です。1990年から継続して行っているカートリッジ回収リサイクルに関する環境負荷削減効果がLCAを用いて定量的に示されていること、高度な資源循環を実現するキヤノングループの環境活動の発信拠点「キヤノンエコテクノパーク(※2)」の建設やリサイクル工程などにLCA の手法を用いることでCO2排出量改善の効果が上がっていることが優良事例として評価されました。
キヤノンでは、低炭素社会、循環型社会の実現に向け、製品開発プロセスのみならず、製品の廃棄・回収やリサイクルを含めてLCAを導入し、環境配慮型製品の開発を推進してきました。具体的には、LCAを用い、個別の製品からキヤノングループ全体に至るまでの環境負荷削減目標を管理し、確実に目標を達成する仕組みを構築してきました。また、製品のライフサイクルCO2排出量をカーボンフットプリント(※3)として公開するなど、さまざまな仕組みを構築することにより、環境配慮型製品を継続的に市場に投入できる体制を確立しています。
キヤノンは今後も、環境ビジョン「Action for Green」のもと、技術革新と経営効率の向上により、豊かな生活と地球環境が両立する社会の実現を目指し、「つくる」「つかう」「いかす」という製品ライフサイクル全体で、環境負荷の削減に取り組んでいきます。
※1 ライフサイクルアセスメント(Life Cycle Assessment)の略。資源の採取から製造、輸送、使用、リサイクル処理など全ての製品のライフサイクル全般を通して環境影響を定量的、客観的に評価する手法。
※2 2018年2月22日に茨城県坂東市に開所。リユース・リサイクルに関する最新鋭の工場とショールームで構成されている。 詳細はプレスリリース(http://global.canon/ja/news/2018/20180222.html)を参照。
※3 製品などの原材料調達から廃棄・リサイクルに至るまでのライフサイクルを通して排出される温室効果ガスの排出量をCO2に換算して、製品などにわかりやすく表示する仕組み。
今回、キヤノンが受賞した活動は、「カートリッジ回収リサイクルサービスのLCAを用いたマネジメント」です。1990年から継続して行っているカートリッジ回収リサイクルに関する環境負荷削減効果がLCAを用いて定量的に示されていること、高度な資源循環を実現するキヤノングループの環境活動の発信拠点「キヤノンエコテクノパーク(※2)」の建設やリサイクル工程などにLCA の手法を用いることでCO2排出量改善の効果が上がっていることが優良事例として評価されました。
キヤノンでは、低炭素社会、循環型社会の実現に向け、製品開発プロセスのみならず、製品の廃棄・回収やリサイクルを含めてLCAを導入し、環境配慮型製品の開発を推進してきました。具体的には、LCAを用い、個別の製品からキヤノングループ全体に至るまでの環境負荷削減目標を管理し、確実に目標を達成する仕組みを構築してきました。また、製品のライフサイクルCO2排出量をカーボンフットプリント(※3)として公開するなど、さまざまな仕組みを構築することにより、環境配慮型製品を継続的に市場に投入できる体制を確立しています。
キヤノンは今後も、環境ビジョン「Action for Green」のもと、技術革新と経営効率の向上により、豊かな生活と地球環境が両立する社会の実現を目指し、「つくる」「つかう」「いかす」という製品ライフサイクル全体で、環境負荷の削減に取り組んでいきます。
※1 ライフサイクルアセスメント(Life Cycle Assessment)の略。資源の採取から製造、輸送、使用、リサイクル処理など全ての製品のライフサイクル全般を通して環境影響を定量的、客観的に評価する手法。
※2 2018年2月22日に茨城県坂東市に開所。リユース・リサイクルに関する最新鋭の工場とショールームで構成されている。 詳細はプレスリリース(http://global.canon/ja/news/2018/20180222.html)を参照。
※3 製品などの原材料調達から廃棄・リサイクルに至るまでのライフサイクルを通して排出される温室効果ガスの排出量をCO2に換算して、製品などにわかりやすく表示する仕組み。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
- 種類
- その他
- ビジネスカテゴリ
- 環境・エコ・リサイクル