スキルの見える化でリーダーを育成ー「知の共有」で組織力を高めるー「月刊先端教育」２０２３年７月号を発売
【特集2】教師に必要な理論と実践、【地域×教育イノベーション】愛媛県を特集。時代の変化に対応した人材育成、先駆的な教育の取り組みを紹介。
【特集1】「知の共有」で組織力を高める スキルの見える化でリーダーを育成
プロフェッショナルの勘やノウハウの中には、言語化されていない多くの「知」が含まれています。従来、それは属人的なものとして扱われてきましたが、AIなどテクノロジーの進化もある中で、リーダー人材や熟練者の知見・資質を可視化し、経営人材の育成や組織力の強化、技能伝承につなげる試みが増えています。スキルの可視化は、新たな人材育成や人事戦略を可能にし、効果的なリスキリングやキャリアデザインの実践にもつながっていきます。本特集では、スキル・人材の可視化と、その戦略的な活用について紹介します。
ー熟達者の経験則を言語化、パターン・ランゲージの可能性／慶應義塾大学 総合政策学部 教授 井庭崇氏
≪キーフレーズ≫
「実践にはコツや勘所があり、それを押さえることで、自分でもよい実践ができる。熟達者が当たり前のようにやっていることの中には、初心者が学ぶべき経験則が潜んでいます。」（記事一部抜粋）
ー従業員のスキル可視化や分析、リスキリングを一気通貫に／株式会社ベネッセコーポレーション 社会人教育事業本部 本部長 飯田智紀氏
≪キーフレーズ≫
「スキルの可視化では自分が想像していた職種とのマッチング度がわかるほか、自分が全く想定してなかった職種でも追加の学習をすれば、キャリアの選択肢があるとわかることもある。」（記事一部抜粋）
ー経営人材育成は2.0から3.0へ 求められる「人材要件」の明確化／
コーン・フェリージャパン株式会社 アセスメント＆サクセッション プラクティス責任者 増田智史氏 ほか
【特集2】教師に必要な理論と実践
社会が大きく変化する中で、令和の学校教育を担う教師には、養成段階も含めて、変化を前向きに受け止め、教職生涯を通じて学び続けることが求められています。そのためには、どんな理論と実践が必要なのでしょうか。本特集では、「教員養成フラッグシップ大学」「応用行動分析学」「ICT活用指導力」「哲学原理とエビデンス」等の観点から、新たな教師の学びの姿を展望します。
ー教員養成の高度化へ向けた改革／兵庫教育大学大学院 教授 森山潤氏
ーICTを使いこなせる教員へ／信州大学教育学部附属次世代型学び研究開発センター 准教授 森下孟氏
ー日本版スクールワイドPBSとは？／桜美林大学 リベラルアーツ学群 教授 石黒康夫氏 ほか
【地域×教育イノベーション】愛媛県
瀬戸内海に面し、温暖な気候と豊かな自然に恵まれ、造船業や鉄工業、製紙業などが集積する工業県であるとともに、かんきつ類の産地として知られ、農業や水産業も盛んな愛媛県。今、県の教育行政は「教育立県」を目指して様々な取組を進めるほか、愛媛大学は「地域における知の拠点」として、教育研究の強化に力を注いでいます。また、民間においても、時代の変化に対応した人材育成や、創造性やアントレプレナーシップを育む環境や仕組みづくり、IT を活用した先駆的な教育の挑戦が始まっています。愛媛県を舞台にした教育・人材育成プロジェクトを紹介します。
ー大学を多機能化し、全世代に対応する／愛媛大学長 仁科弘重氏
ー「専門性を高めた共創人財」を育成／株式会社いよぎんホールディングス 代表取締役社長 三好賢治氏
ー名門校の「変革と挑戦」は続く／愛光中学・高等学校 校長 中村道郎氏
2021年に竣工された愛光中学・高等学校の新校舎
（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2023年7月号より引用）
雑誌概要「月刊先端教育」2023年7月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価 格： 1,620円（税込）
ASIN ： B0BN9TFD2V
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士(専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の5校舎で、現在11期 合計572名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。
その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。
＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
■社会構想大学院大学について
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※1）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。また、本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」を開講しています。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp ）をご覧ください。
※1）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
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