「日経電子版」が2020年度グッドデザイン・ロングライフデザイン賞を受賞

日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏) のニュースサイト「日経電子版」が、公益財団法人日本デザイン振興会(JDP)主催の2020年度グッドデザイン・ロングライフデザイン賞に選ばれました。「日経電子版」は2017年度にも「電子版アプリ/紙面ビューアーアプリ」がグッドデザイン・ベスト100に入賞していますが、10年以上継続的に提供され、時代を超えてスタンダードであり続けるコンテンツやサービスに贈られるロングライフデザイン賞を受賞しました。

日経電子版は国内初となる有料課金のニュースサイトとして、2010年に創刊しました。「コンテンツは無料」というインターネットの”常識”を覆し、お金を払うに値する体験と感じてもらうため、デバイスの急速な進化に対応しながら最適なユーザー体験を模索するなど独自の工夫を繰り返してきました。デザイナーとエンジニア、記者が協働し、レスポンス、スワイプの滑らかさ、コンテンツの改良、出稿タイミング最適化など「ユーザー体験のデザイン」の改善を続けてきました。多くの顧客の支持を得て、サブスクリプションサービスとして有数の継続率の高さを実現しています。

日経は創業140年の歴史の中で、新聞媒体と活字を中心に表現手法を磨いてきました。近年はメディアをとりまくデジタル化の波に対応するため、特にテクノロジーとデザインの側面を重視し た、新たな「日経らしい」コンテンツやサービスを追求しています。今後も、必要なスキルを持った人材を強化し、様々な挑戦を行っていきます。

グッドデザイン・ロングライフデザイン賞について
グッドデザイン・ロングライフデザイン賞は公益財団法人日本デザイン振興会が主催し、これから生まれるデザインの手本となりうる、時代を超えてスタンダードであり続ける商品・建築・コンテンツ・サービスなどを表彰します。単に「長く残っている」ことを讃えるのではなく、暮らしの中で人々に愛され、これからも変わらずに存在し続けてほしいデザインと、そのデザインを生み出した人々を顕彰することを目的としています。広くユーザーや生活者から支持・信頼を得ている商品・建築・コンテンツ・サービスなどで、これまで10年以上継続的に提供され、今後も継続して提供されると想定できるものを選考対象としています。

日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の販売部数は現在約206万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は80万で、有料・無料登録を合わせた会員数は500万を上回っています。

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