11月21日(月) AndTech WEBオンライン「廃プラスチックリサイクル技術の最新動向と将来展望」Zoomセミナー講座を開講予定
早稲田大学 ナノ・ライフ創新研究機構 ナノプロセス研究所 客員教授 工学博士 加茂 徹 氏にご講演をいただきます。
株式会社AndTech(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:陶山 正夫、以下 AndTech)は、R&D開発支援向けZoom講座の一環として、昨今高まりを見せる廃プラスチックリサイクル技術での課題解決ニーズに応えるべく、第一人者の講師からなる「プラスチックリサイクル」講座を開講いたします。
廃プラスチックチックの現状と問題点を解説し、情報技術等を駆使した最新のリサイクル技術を紹介!
本講座は、2022年11月21日開講を予定いたします。 詳細:https://andtech.co.jp/seminar_detail/?id=10489
廃プラスチックチックの現状と問題点を解説し、情報技術等を駆使した最新のリサイクル技術を紹介!
本講座は、2022年11月21日開講を予定いたします。 詳細:https://andtech.co.jp/seminar_detail/?id=10489
- Live配信・WEBセミナー講習会 概要
テーマ:廃プラスチックリサイクル技術の最新動向と将来展望
開催日時:2022年11月21日(月) 13:00-17:00
参 加 費:39,600円(税込) ※ 電子にて資料配布予定
U R L :https://andtech.co.jp/seminar_detail/?id=10489
WEB配信形式:Zoom(お申し込み後、URLを送付)
- セミナー講習会内容構成
ープログラム・講師ー
早稲田大学 ナノ・ライフ創新研究機構 ナノプロセス研究所 客員教授 工学博士 加茂 徹 氏
- 本セミナーで学べる知識や解決できる技術課題
・資源循環に関わる世界の動向
・廃プラスチック問題の現状
・廃プラスチックのリサイクルに関する最新技術
・持続可能な社会におけるプラスチックの使い方
- 本セミナーの受講形式
WEB会議ツール「Zoom」を使ったライブLive配信セミナーとなります。
詳細は、お申し込み後お伝えいたします。
- 株式会社AndTechについて
化学、素材、エレクトロニクス、自動車、エネルギー、医療機器、食品包装、建材など、
幅広い分野のR&Dを担うクライアントのために情報を提供する研究開発支援サービスを提供しております。
弊社は一流の講師陣をそろえ、「技術講習会・セミナー」に始まり「講師派遣」「出版」「コンサルタント派遣」
「市場動向調査」「ビジネスマッチング」「事業開発コンサル」といった様々なサービスを提供しております。
クライアントの声に耳を傾け、希望する新規事業領域・市場に進出するために効果的な支援を提供しております。
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- 株式会社AndTech 技術講習会一覧
一流の講師のWEB講座セミナーを毎月多数開催しております。
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選りすぐりのテーマから、ニーズの高いものを選び、書籍を発行しております。
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- 本件に関するお問い合わせ
株式会社AndTech 広報PR担当 青木
メールアドレス:pr●andtech.co.jp(●を@に変更しご連絡ください)
- 下記プログラム全項目(詳細が気になる方は是非ご覧ください)
講演主旨
我々が日常的に購入している食品の大部分はプラスチック容器に入っており、容器包装プラスチックは廃プラスチックの約半分を占める。廃プラスチックの一部が河川を介して海洋へ流出し、生態系に深刻な影響を与えている可能性が指摘され、廃プラスチックは世界的に重要な環境問題と一つとして認識されるようになった。本講演では、廃プラスチックチックの現状と問題点を解説し、情報技術等を駆使した最新のリサイクル技術を紹介すると共に、ゼロカーボンを前提とした持続可能な社会におけるプラスチックの新しい使い方を解説する。
プログラム
1.地球環境に関わる世界の動向
2.日本国内における資源循環の最新動向
3.廃プラスチック問題とは?
4.プラスチック循環利用促進法で何か変わるのか?
5.プラスチックや金属の循環利用の特徴
6.マイクロプラスチックの現状
7.プラスチックのリサイクル技術の概要
7-1 選別技術
7-2 マテリアルリサイクル
7-3 ケミカルリサイクル
7-4 PETボトルのリサイクル
7-5 エネルギー回収
7-6 評価法
8.電気電子機器に使用されているプラスチックのリサイクル
9.自動車に使用されているプラスチックのリサイクル
10.炭素繊維強化プラスチックのリサイクル
11.バイオプラスチックへの期待と課題
12.炭素循環を前提とした資源循環の未来
【質疑応答】
* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。
以 上
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