【ヘイズ アジア5カ国・地域雇用の実態調査】半数以上の企業が「自社に必要なスキルを持った人材の採用に自信がない」
調査結果についての無料オンラインセミナー開催
外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(本社:港区、マネージング・ディレクター:グラント・トレンズ、以下ヘイズ)はこの度、ヘイズが展開するアジア5カ国・地域で9500人超の社会人を対象に雇用の実態調査を行いました。
日本企業の半数以上が「自社が必要とするスキルを持つ人材の採用に自信がない」と回答
調査の結果、日本では半数を超える企業が「2022年に自社が必要とするスキルを持つ人材を採用できるかどうか自信がない」と回答しています。
これは今回調査対象となったアジアで最も高い割合です。
図:必要なスキルを持つ人材を採用する自信がないと回答した割合
日本のスキル不足の背景について、ヘイズ・ジャパンでマネージング・ディレクターを務めるグラント・トレンズは次のように述べています。
「日本のスキル不足の背景には根深い問題があります。終身雇用がいまだに根強く残る日本では、雇用が保障されている事や、スキルアップが必ずしも給与に直結しないことから、積極的に自己のスキルアップするモチベーションに欠けています。これまでは海外からの優秀な人材を採用するなどしてスキルを持った人材を確保することが可能でしたが、コロナ禍で海外人材の確保が困難となり、日本国内のスキル不足が深刻化しています。」
企業が考えるスキル不足の背景、トップは研修不足
また、自社のスキル不足の理由については、「研修・学習機会の不足」が41%、「他社の方が高い報酬を提示している」と「ブランドアイデンティティ、企業文化に改善の余地がある」がともに32%となっています。
一方、従業員の状況に目を向けると、将来に向けてどのような準備を進めているかとの質問について「ソフトスキルの習得」と答えた日本の回答者は44%で、これは調査対象となったアジア域内で最も低い割合でした。また、「ハードスキルの習得」と答えた回答者は23%でした。
トレンズは、新しいスキルの習得がますます求められるようになっている状況を鑑み、スキルアップがいかに重要であるかを伝えています。
「新たな局面を迎えたビジネスの世界で成功していくためには、スキルアップを積み重ねていくことが大切です。そして、これは企業と従業員双方に課せられた責任であるとも言えます。企業は、仕事への関連性が高い研修や学びの機会を増やし、従業員は就業時間以外でも積極的にスキルアップに取り組む意識を持ちましょう。」
2022年のトレンドと詳細については、「ヘイズ アジア給与ガイド2022」をご確認下さい。
「ヘイズ アジア給与ガイド2022」は、こちらからダウンロードできます。
日本語: https://www.hays.co.jp/salary-guide
英語: https://www.hays.co.jp/en/salary-guide
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【ヘイズ アジア給与ガイド 調査概要】 調査期間:2021年10月~11月 調査方法:インターネット 回答者:アジア5カ国・地域の社会人 9,598人 内訳:中国3,329人、香港特別行政区1,120人、日本1,388人、マレーシア2,385人、シンガポール1,376人 |
「ヘイズ アジア給与ガイド2022」の調査結果について、以下の通り無料のオンラインセミナーを開催します。
【ヘイズ アジア給与ガイド 調査結果についてのオンラインセミナー概要】
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登壇者:ヘイズ・ジャパン マネージング・ディレクター グラント・トレンズ
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登壇者:ヘイズ・ジャパン リージョナル・ディレクター 塚本勝
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ヘイズは、専門性の高いプロフェッショナルを対象に人材紹介サービスを提供しているリクルートメントのグローバル・エキスパートです。
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(ヘイズ・ジャパン)について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、3つの国内拠点(東京本社、大阪支店、横浜支店)を有する人材コンサルティング会社です。15の専門分野(経理・財務、金融、ファイナンステクノロジー、デジタルテクノロジー、マーケティング・デジタル、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、事務、不動産、営業、サプライチェーン、製造業)に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング(RPO)」「ITソリューションズ(業務委託)」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。
ヘイズについて
ヘイズ(本社:英国)は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2021年12月31日現在、254 の拠点(総従業員12,100人)において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。
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