【3月15日開催】知ってる？『音声コンテンツ』の訴求力 ～ラジオ局・音声メディア・Podcastが語る音声広告の最新事例とは？～
▼詳細・お申込みはこちらから
https://media-radar.jp/seminar2256.html?a=pt
セミナー概要
以前からあるラジオ広告はもちろん、最近では「Podcast」「Spotify」など、音声プラットフォームが新しいメディアとして注目されています。
音声広告に隠された「訴求力」とは？
本セミナーでは、最新の音声広告事例をもとに効果的な音声広告戦略を網羅的に徹底解説します。
今回は「音声広告」を短い時間で広く深く学べる、欲張りマーケター向けのセミナーとなっています。
先着200名、参加無料ですので、奮ってご参加ください。
※登壇企業の同業他社様のご参加はお断りさせていただきます。
▼詳細・お申込みはこちらから
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セミナー詳細
▼開催日時
2024年03月15日(金)15:00～17:00
▼会場
オンライン(Zoom)
※参加申込後、開催1週前～前日までにウェビナーURLをZOOMからお送りいたします。
迷惑メールフォルダに振り分けられることもございますのでご注意ください。
▼参加費
無料
▼セッションプログラム
・「国内最大規模のPodcastプラットフォーム『TBS Podcast』を活用した音声広告手法とは？」
株式会社TBSラジオ UXデザイン局・UXビジネス局 事業創造センター マーケティングチーム 西田風太
2018年4月、新卒で株式会社TBSラジオ入社。
営業局営業部にて、フィールドセールスとして東京の他、神奈川、東海地方など幅広いエリアを担当。
2021年1月より、UXビジネス局アカウントプランニング部（現事業創造センター）へ。
インサイドセールスやSNS運用、Podcastセールスの基盤構築や出稿管理など、デジタルが伴う様々な業務を担う。
・「TOKYO FMコンテンツDXーラジオ広告からオーディオコンテンツ広告へー」
株式会社エフエム東京 執行役員 コンテンツビジネス本部 ビジネスソリューション局長 嶋 裕司
1995年株式会社静岡新聞社・静岡放送入社後、東京支社営業部でテレビ、新聞、ラジオの3媒体の媒体営業を経験。2001年に株式会社エフエム東京へ入社し、営業局にて、営業部、営業推進部をへて2019年執行役員デジタル戦略局長に就任し、TOKYO FMのデジタル戦略を推進。
今年度4月から新たに設立されたビジネスソリューション局の局長に就任。
放送とデジタルを組み合わせて広告主へのソリューションを提供しながらTOKYO FMの事業成長を推進する役割を担う。
・「デジタル音声広告の最新マーケティング活用術ご紹介。radikoでのポッドキャスト広告も開始！」
株式会社radiko ビジネス推進室長 五十嵐渉
総合広告会社勤務を経て、2021年4月より株式会社radikoに参画。
ラジコアド事業の立ち上げや、ラジオ業界のデータ基盤構築など、音声広告ビジネスのDXを推進。
また、マーケティング・プロモーション領域や、プロダクト/サービス開発などラジコの事業推進全般に従事。
・「第5のデジタル広告『音声広告』を活用した共感型マーケティング〜耳から伝わる新時代のブランド体験〜」
株式会社オトナル 代表取締役 八木 太亮
2013年に株式会社オトナルを創業。アドテクノロジーの活用提案を得意とする"音声広告カンパニー"として広告事業を展開し出稿から音声CM制作までをサポートしている。
複数の運用型音声広告メニューと音声アドネットワークを提供。webメディア「MarkeZine（マーケジン）」で音声広告の記事を連載中。
著書：『いちばんやさしい音声配信ビジネスの教本 人気講師が教える新しいメディアの基礎』（インプレス）
・質疑応答
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2023年11月にメディアレーダーの会員総数は11万人を突破し、広告宣伝・マーケティング・PR業務従事者における広告業界向けプラットフォームサービスの「認知度」「導入率」「利用率」でNo.1*を獲得しています。
【株式会社アイズについて】
2007 年に設立された独自サービスを複数展開するマーケティング会社です。クチコミマーケティング「トラミー」や国内 No.1*の広告業界のポータルサイト「メディアレーダー」などを運営しています。2022 年、テクノロジー企業成長率ランキング 「Technology Fast50 2022 Japan」を受賞。2022 年 12 月 21 日、東証グロース上場。（証券コード：5242）
・所在地：〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-12-22 渋谷プレステージ7階
・設立日：2007年2月14日
・代表者：代表取締役社長 福島 範幸
・コーポレートサイトURL：https://www.eyez.jp/
*調査委託先：株式会社東京商工リサーチ、調査時期：2023年9月
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