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株式会社 日本経済新聞社
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“広い視野”と“今をつかむ力”をスコアで視覚化「ビジネス実戦力」測定プロジェクトがスタート

全国ビジネス実戦力スコア速報とナイツ塙さん・犬山紙子さんのスコアを公開

日本経済新聞社

日本経済新聞 電子版は、個人の視座の高さと日々のニュースへの感度を可視化するために、「ビジネス実戦力」を測定するプロジェクトを開始します。正答率やSNS利用動向からスコアとして可視化し、全国のビジネスパーソンのビジネス実戦力の向上に貢献します。

特設サイト:https://minbiz.nikkei.com/

プロジェクト背景
日々めまぐるしく変化するビジネス社会において、あらゆる物事・事象に対する視野・視点・視座がより問われる時代。正しく価値ある情報をスピーディーにキャッチできることは、個人の武器の1つです。
日経電子版は今回、1500人の記者がお届けしているニュース・情報をビジネスの現場で一層役立てていただくべく、「ビジネス実戦力」をスコア化・視覚化するプロジェクトを実施します。個人の視座の高さと流行先端性を「ビジネス実戦力」と位置付け、個人・日本全体のチカラを測ります。
 獲得したスコアが、個人や企業にとって現状把握・今後の情報リテラシー向上につながることに期待するとともに、集まったデータを弊社の日経電子版でもコンテンツやサービス向上につなげるなど、社会全体のビジネス実戦力向上に役立てていきたいと考えています。ぜひ、このプロジェクトにご協力・ご参加ください。

「ビジネス実戦力」測定サイト
「みんなのビジネス実戦力」特設サイトから、10問の時事テストに回答することで、スコアや5つのカテゴリーにおける知識バランスがわかります。さらに自身のSNSと紐付けることで、SNS利用動向をAIで解析し、より精度の高いスコアを算出することが可能です。


芸人 ナイツ塙さんとエッセイスト 犬山紙子さんが「ビジネス実戦力」測定を体験し、コメントをいただきました。
<芸人 ナイツ塙さん>
普段、新聞を読んではいるものの、全く頭に入ってなかったんだと、ショックでした。短時間で何度もチャレンジ出来るので、やりながら覚えていくのはとてもいいですね。ビジネスマンではありませんが、知っていたら役に立つ知識ですので、定期的にやっていきたいです。新聞を読むスピードも速くなりそうですね。

<エッセイスト 犬山紙子さん>
普段ニュース番組でコメンテーターをしているので、満遍なく調べているつもりでしたが偏りがかなりありました。想像以上に難しく、特に他国の企業について無知であることを痛感しました。まぐれで当たった問題もあります。

「ビジネス実戦力」速報(10月29日〜11月1日時点)
10月29日に公開した「みんなのビジネス実戦力」サイトでは、すでに多くの方々に参加いただいております。得られたデータを元に、世代・業種別でのビジネス実戦力の結果を公開いたします。

 

20代、生保・損保業界がもっとも高いスコアを獲得
年齢別にみると、20代の平均点が56.9点となっており、以降30〜50代はほぼ同じ平均点となっています。
39種の業界別でみると、生保・損保業界の平均点が72.4点と高得点をマークしており、新聞業界が65.2点、総合商社が62.4点と続く結果となっています。普段から情報を扱う業界が比較的高得点を獲得しているといえそうです。

 最も正答率が低いのは「経済知識」問題
「経済知識」「グローバル」「テクノロジー」「マーケティング」「視野の広さ」の5つの設問分類からみると、「テクノロジー」に関する設問は正答率55%を上回っている一方で、「経済知識」の平均正答率は40%を切っており、普段から経済情報に触れることが必要なビジネスパーソンは多そうです。
実際の問題では、「次世代エコカーの車体軽量化と関係が薄い素材はどれか」や「石炭を使わず、天然ガスや水素を使う技術開発を進める計画の製鉄大手の企業の名前は?」という素材に関するニュースについての問題は、正答率がともに15%に満たず、多くのビジネスパーソンが正しい知識を得られていない領域といえそうです。

特設サイト:https://minbiz.nikkei.com/

「ビジネス実戦力プロジェクト」に関するお問合せ
ビジネス実戦力プロジェクト PR事務局(株式会社プラチナム内)
business_jissen@vectorinc.co.jp



日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の販売部数は現在約206万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は80万で、有料・無料登録を合わせた会員数は500万を上回っています。

本件に対する問い合わせ
日本経済新聞社 広報室 TEL:(03)3270-0251 (代表)

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株式会社 日本経済新聞社

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URL
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業種
情報通信
本社所在地
東京都千代田区大手町1-3-7
電話番号
-
代表者名
長谷部剛
上場
未上場
資本金
25億円
設立
1876年12月
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