電通総研、企業向け生成AIソリューション「Know Narrator（ノウナレーター）」にマルチモーダルRAGを搭載

- テキストだけでなく、図やグラフ、写真などからも情報を取得し、回答精度を向上 -

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、企業向け生成AIソリューション「Know Narrator（ノウナレーター）」に、マルチモーダルRAGを搭載し、2024年11月8日（金）より、提供を開始します。

マルチモーダルRAGとは、生成AIから社内情報を参照し、回答文を生成するRAG（Retrieval-Augmented Generation）※1がさらに進化し、テキストだけでなく図やグラフ、写真などからも情報を取得し、回答を生成できる技術です。

「Know Narrator」ロゴ

マルチモーダルRAG搭載による効果とユースケース

効果

従来のRAGでは、ドキュメント中の図やグラフなどの視覚情報が読み取れないため、ドキュメント全体として意図する内容を正確に理解しきれず、回答の精度が上がらないといった課題がありました。今般搭載したマルチモーダルRAGにより、今まで生成AIの回答の基となる情報から外れていた、図やグラフ、写真などの情報も活用することが可能となり、回答精度が向上します。

本機能のユースケース

1. 社内申請方法の検索

社内の申請手続きに関する質問に対し、マニュアル内のワークフロー図を理解し、次のアクションや申請者など適切な回答を生成します。

2. CAE等の解析データの解釈

製造現場で使用されるCAE等の解析データを読み込ませることで、グラフや画像を含む解析結果を理解し、質問に対してより適切な回答を提供します。

3. 調査レポートの内容考察

調査結果のグラフも読み取り、レポート全体としての内容の総括や、ポイント抽出を行います。

電通総研は2024年内に、生成AIの最新モデルで複雑な思考プロセスを経て回答を生成する「o1-preview」を「Know Narrator」に搭載することも計画しております。

今後も、AIの研究開発や顧客企業向けのAI導入プロジェクトで培った知見を基に、「Know Narrator」のさらなる機能拡充を図り、企業の生産性向上やDX推進を支援してまいります。

 

※1 RAG（Retrieval-Augmented Generation）：大規模言語モデル（LLM：Large Language Model）による回答と外部情報（議事録・例規集等）を組み合わせて回答精度を向上させる技術のこと。

 

＜ご参考資料＞

・「Know Narrator」について　https://aitc.dentsusoken.com/products/knownarrator.html

「Know Narrator」は、マイクロソフトが提供するAzure OpenAI Serviceを活用して、ChatGPT環境を企業内に構築し、その活用や教育を推進するソリューションです。

2024年8月29日

電通総研の企業向けChatGPTソリューション「Know Narrator（ノウナレーター）」が最新AIモデル「GPT-4o mini」に対応

https://www.dentsusoken.com/news/topics/2024/0829.html

2024年6月5日

電通総研、企業向けChatGPTソリューション「Know Narrator（ノウナレーター）」で最新LLMモデル「GPT-4o」の適用を開始

https://www.dentsusoken.com/news/topics/2024/0605.html

2024年3月26日

電通総研、画像生成や画像認識を可能にした企業向け生成AIソリューション「Know Narrator Chat with Vision（ノウナレーターチャットウイズビジョン）」の提供を開始

https://www.dentsusoken.com/news/release/2024/0326.html

2023年10月24日

ISID、独自開発した企業向けChatGPTソリューション「Know Narrator（ノウナレーター）」を20社へ導入

https://www.dentsusoken.com/news/release/2023/1024.html

 

■電通総研について　https://www.dentsusoken.com

電通総研は、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。

テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。

＊ 2024年1月1日、電通国際情報サービス（ISID）は、電通総研へ社名を変更しました。

＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。