本紙3作品が受賞 東京写真記者協会賞

日本経済新聞社

日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏)は11月27日、東京写真記者協会(新聞・通信・放送35社加盟)が2020年の優れた報道写真に贈る協会賞で、企画部門賞(国内)、同賞(海外)、一般ニュース部門奨励賞(海外)の3賞を受賞しました。

 

企画部門賞(国内)は、日本で働く外国人に長期間密着し、その苦悩に光を当てた5枚組み写真「道半ばの人材開国 コロナ禍で行き詰まる外国人労働者」(寺沢将幸、横沢太郎、山本博文撮影)=写真=に決まりました。4~7月にかけて本紙に4回にわたり掲載しました〈https://www.nikkei.com/edit/infocus-labors/〉。

 同賞(海外)では「タイで広まるソーシャルディスタンス 新型コロナで」(小高顕記者撮影)が受賞。感染拡大を防ごうと知恵を絞るバンコク市民の様子をユーモラスに表現しました。また英国が欧州連合(EU)の加盟国としての地位に幕を下ろした歴史的な一日を追った「英国、EU離脱の日」(三村幸作記者撮影)は一般ニュース部門奨励賞(海外)を受賞しました。

 協会賞(グランプリ)は、トランプ政権が生んだ米国社会の分断を撮影した「2020年 米社会分断の果て」(朝日新聞社)に贈られました。

受賞作品は12月16日から24日まで東京の日本橋三越本店で開催される「2020年報道写真展」で展示されます。入場無料。


■2020年報道写真展
12月16日から東京会場(日本橋三越本店)を皮切りに、静岡、横浜を巡回します。今年は新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界中が怯え、苦しみました。東京2020五輪も延期に追い込まれ、「日常生活」も様変わりし、市民生活に多くの混乱が生じました。国内では、折しも突然の政権交代があり、米国でも現職の大統領が選挙で敗れました。混沌とする世界情勢、経済、社会、文化芸能などの話題をとらえた300点の写真が展示されます。


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日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の販売部数は現在約206万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は80万で、有料・無料登録を合わせた会員数は500万を上回っています。

本件に対する問い合わせ
日本経済新聞社 広報室 TEL:(03)3270-0251 (代表)

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業種
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本社所在地
東京都千代田区大手町1-3-7
電話番号
-
代表者名
長谷部剛
上場
未上場
資本金
25億円
設立
1876年12月