「健康経営優良法人2019 ~ホワイト500~」に認定 ~JTBグループの健康経営について~
株式会社JTB(本社:東京都品川区、代表取締役社長:髙橋広行、以下JTB)は、2019年2月21日に、JTBグループとして、経済産業省・日本健康会議が選ぶ「健康経営優良法人2019(大規模法人部門)~ホワイト500~」に認定されました。JTB国内グループ企業32社(従業員数24,356名)が対象となります。この度の評価内容と併せて、JTBグループの健康経営について、お知らせいたします。
1.JTBグループの取り組み概要
(1)健康保持・増進の制度や施策の充実
健康リスクを抱える従業員に対して、改善を図る制度や施策が充実していることに、高い評価をいただきました。JTBグループは、加入者の健康や福利厚生サービスを担うJスクエアと労使が連携して、従業員の健康保持・増進に取り組んでいます。特定保健指導の実施率は62.4%と、全健保組合平均の19.2%を大きく上回っています(出所:健康スコアリングレポート)。
また、従業員の健康習慣を改善する目的で、個人の習慣目標達成とグループ会社間の活動量を競うプログラム「職場DEグッドシェイプ」を毎年実施しています。
(2)健康状態の把握と施策全体の効果検証
従業員の労働実態や健康状態を把握し、施策全体の効果検証を行っています。一例として、生活習慣病対策では、BMI指数25以上の世代別発生率をもとに、40歳未満の若手従業員へ肥満化防止の啓蒙・保健指導を行うことが40歳以上の生活習慣病発症を予防するうえで有効な対策であると考え、2019年度の推進課題として設定しています。
(3)課題
JTBグループの健康経営の理念や行動方針を社内にさらに浸透させていくことが課題です。従業員の健康状態は全健保組合平均と比べて総じて良好ですが、医療費は毎年4%増加しています。今後も、従業員の高齢化によって病欠・病気休業、労働災害などの健康リスクが増加するものと思われます。これまでの法定対応を中心とした指示・命令型の健康施策から、従業員が「自分やお客様の幸福につながるから取り組みたい」と思えるものにシフトしていくことが経営課題であると認識しています。
2.JTBグループの健康経営
上記の課題認識のもと、「従業員一人ひとりが主体的に健康づくりに取り組むこと」を中心軸に据えて、これまでの健康施策や職場の支援を連鎖させることで、より効果的で持続的な健康保持・増進のあり方へシフトしていきます。この枠組みのもと、当社の病欠・病気休業の3大原因であるメンタルヘルス、がん、生活習慣病の対策に中長期視点をもって取り組みます。
健康経営を推進する原動力は、「健康」と「仕事」がどう結びつくのか、従業員が実感を得ることにあると考えます。そのため、第一に、従業員が日々の健康習慣行動を通じて業務パフォーマンスや組織の活力との結びつきを実感できるような取り組みを検討していきます。第二に、健康情報データ(身体・心理・生活習慣)や就業関連データ、従業員や組織の活性度などから、従業員にとって納得感のある相関指標を見出していきます。
3.健康と仕事を結びつける活動事例
株式会社JTBベネフィット(本社:東京都江東区、代表取締役社長:重田毅、以下JTBベネフィット)は、前述の「健康」と「仕事」の結びつきについて、JTBグループ内で最も先進的な取組みを行っている会社の一つで、本日、個社としても「健康経営優良法人2019(大規模法人部門)~ホワイト500~」の認定を受けました。JTBベネフィットは、健康習慣の定着を目的として、100日間、従業員が自分で立てた習慣化したい行動を日々実践し、チームメンバーで賞賛、応援しあう「健康100日プロジェクト」に取り組んでいます。本プロジェクトを通じて、若手従業員と役員の間で健康を題材に会話が生まれるなど、コミュニケーションがし易くなったという効果も生まれています。今後、JTBグループにおいても、健康を切り口に組織の活力を高める手法を検討していきます。
【詳細はこちらまで】
https://www.jtbcorp.jp/scripts_hd/image_view.asp?menu=news&id=00239&news_no=227
4.JTBならではのヘルスケアサービス
JTBグループは、健康増進型旅行・観光である「ヘルスツーリズム」を業界に先駆けて取り組んできました。2005年には業界初の専門機関となるヘルスツーリズム研究所を立ち上げ、受け入れ先となる地域の皆様とともに科学的根拠やプログラム開発の知見を蓄積してきました。
具体的には、自己効力感(物事に取り組む際の自信や確信)が高まりやすい旅先での環境を利用した健康への気づき(行動変容)を促すプログラムのほか、温泉、気候、地形、森林、海洋などの地域の健康資源を活かした多種多様なヘルスケアサービスとなるヘルスツーリズムの開発に取り組んでまいりました。現在、ヘルスツーリズムは健康立国であるわが国の施策「健康寿命延伸産業」の一つの領域となっています。
今年度からは、日本ヘルスツーリズム振興機構などで構成するヘルスツーリズム認証委員会が推進する「ヘルスツーリズム認証」を取得したプログラム(https://htq.npo-healthtourism.or.jp/about/)の利用を検討しています。この認証によるプログラムの機能性に着目し、社内活用はもとより、旅行商品化することで健康経営を推進する企業のソリューションとして貢献する準備を進めています。
【詳細はこちらまで】
https://www.jtb.co.jp/chiikikoryu/solution/healthcare/health_tourism/
JTBグループは、一人ひとりの従業員が健康でイキイキと過ごし、お客様に今よりもっと感動と喜びを提供できる企業グループであり続けるために、健康経営を推進してまいります。
(1)健康保持・増進の制度や施策の充実
健康リスクを抱える従業員に対して、改善を図る制度や施策が充実していることに、高い評価をいただきました。JTBグループは、加入者の健康や福利厚生サービスを担うJスクエアと労使が連携して、従業員の健康保持・増進に取り組んでいます。特定保健指導の実施率は62.4%と、全健保組合平均の19.2%を大きく上回っています(出所:健康スコアリングレポート)。
また、従業員の健康習慣を改善する目的で、個人の習慣目標達成とグループ会社間の活動量を競うプログラム「職場DEグッドシェイプ」を毎年実施しています。
(2)健康状態の把握と施策全体の効果検証
従業員の労働実態や健康状態を把握し、施策全体の効果検証を行っています。一例として、生活習慣病対策では、BMI指数25以上の世代別発生率をもとに、40歳未満の若手従業員へ肥満化防止の啓蒙・保健指導を行うことが40歳以上の生活習慣病発症を予防するうえで有効な対策であると考え、2019年度の推進課題として設定しています。
(3)課題
JTBグループの健康経営の理念や行動方針を社内にさらに浸透させていくことが課題です。従業員の健康状態は全健保組合平均と比べて総じて良好ですが、医療費は毎年4%増加しています。今後も、従業員の高齢化によって病欠・病気休業、労働災害などの健康リスクが増加するものと思われます。これまでの法定対応を中心とした指示・命令型の健康施策から、従業員が「自分やお客様の幸福につながるから取り組みたい」と思えるものにシフトしていくことが経営課題であると認識しています。
2.JTBグループの健康経営
上記の課題認識のもと、「従業員一人ひとりが主体的に健康づくりに取り組むこと」を中心軸に据えて、これまでの健康施策や職場の支援を連鎖させることで、より効果的で持続的な健康保持・増進のあり方へシフトしていきます。この枠組みのもと、当社の病欠・病気休業の3大原因であるメンタルヘルス、がん、生活習慣病の対策に中長期視点をもって取り組みます。
健康経営を推進する原動力は、「健康」と「仕事」がどう結びつくのか、従業員が実感を得ることにあると考えます。そのため、第一に、従業員が日々の健康習慣行動を通じて業務パフォーマンスや組織の活力との結びつきを実感できるような取り組みを検討していきます。第二に、健康情報データ(身体・心理・生活習慣)や就業関連データ、従業員や組織の活性度などから、従業員にとって納得感のある相関指標を見出していきます。
3.健康と仕事を結びつける活動事例
株式会社JTBベネフィット(本社:東京都江東区、代表取締役社長:重田毅、以下JTBベネフィット)は、前述の「健康」と「仕事」の結びつきについて、JTBグループ内で最も先進的な取組みを行っている会社の一つで、本日、個社としても「健康経営優良法人2019(大規模法人部門)~ホワイト500~」の認定を受けました。JTBベネフィットは、健康習慣の定着を目的として、100日間、従業員が自分で立てた習慣化したい行動を日々実践し、チームメンバーで賞賛、応援しあう「健康100日プロジェクト」に取り組んでいます。本プロジェクトを通じて、若手従業員と役員の間で健康を題材に会話が生まれるなど、コミュニケーションがし易くなったという効果も生まれています。今後、JTBグループにおいても、健康を切り口に組織の活力を高める手法を検討していきます。
【詳細はこちらまで】
https://www.jtbcorp.jp/scripts_hd/image_view.asp?menu=news&id=00239&news_no=227
4.JTBならではのヘルスケアサービス
JTBグループは、健康増進型旅行・観光である「ヘルスツーリズム」を業界に先駆けて取り組んできました。2005年には業界初の専門機関となるヘルスツーリズム研究所を立ち上げ、受け入れ先となる地域の皆様とともに科学的根拠やプログラム開発の知見を蓄積してきました。
具体的には、自己効力感(物事に取り組む際の自信や確信)が高まりやすい旅先での環境を利用した健康への気づき(行動変容)を促すプログラムのほか、温泉、気候、地形、森林、海洋などの地域の健康資源を活かした多種多様なヘルスケアサービスとなるヘルスツーリズムの開発に取り組んでまいりました。現在、ヘルスツーリズムは健康立国であるわが国の施策「健康寿命延伸産業」の一つの領域となっています。
今年度からは、日本ヘルスツーリズム振興機構などで構成するヘルスツーリズム認証委員会が推進する「ヘルスツーリズム認証」を取得したプログラム(https://htq.npo-healthtourism.or.jp/about/)の利用を検討しています。この認証によるプログラムの機能性に着目し、社内活用はもとより、旅行商品化することで健康経営を推進する企業のソリューションとして貢献する準備を進めています。
【詳細はこちらまで】
https://www.jtb.co.jp/chiikikoryu/solution/healthcare/health_tourism/
JTBグループは、一人ひとりの従業員が健康でイキイキと過ごし、お客様に今よりもっと感動と喜びを提供できる企業グループであり続けるために、健康経営を推進してまいります。
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