【メディア企業向け事業構想セミナー】メディアの力を活かした新しい地域活性のカタチを８月２日（水）オンライン開催

～産官学言で地域人材育成が加速する～

学校法人先端教育機構

2023年7月14日 10時40分

学校法人先端教育機構事業構想大学院大学（本部：東京都港区、学長：田中里沙）事業構想研究所は、自社成長と地域貢献の両立を志す新聞社・テレビ局・ラジオ局・出版社経営者・役員などを対象に、メディアにおける新たな事業を生み出す仕組み、それを牽引する人財育成のポイントを解説する事業構想セミナーを8月2日（水）オンライン開催します。

デジタルシフトやAI、メタバースの登場など情報伝達手段の多様化により、メディアを取り巻く環境は急速に変化しています。また、出生率低下や人口減少に伴う地域経済の縮小も深刻化し、こうした経営環境は今後10年でさらに大きく変化することが想定されます。
　

いまこそ、メディア企業には情報伝達だけではなく、「両利きの経営」の中の「知の探索」による抜本的なビジネスモデル変革が求められるのではないでしょうか。いかにして、今後起こり得る変化をチャンスと捉え、持続可能な地域の未来を創っていくのか。そのためには、中長期的な視点を持ちながら地域の企業・自治体と共創し、地域の構想を描いて実践・牽引する人財の育成が不可欠です。

本セミナーでは、長崎放送の地域共創に向けた取組みを事例に、メディアにおける新たな事業を生み出す仕組み、それを牽引する人財育成のポイントを解説いたします。

開催概要

【日時】2023年8月2日(水)14:00〜15:00／アーカイブ配信有

会場：オンライン（Zoom）開催　
主催：学校法人先端教育機構事業構想大学院大学事業構想研究所
参加費：無料（事前登録制）
視聴方法：視聴用URLはお申込み後の自動返信メールにてご案内いたします。
アーカイブ配信をご希望の方には、開催後視聴方法を別途ご案内させて頂きます。

▼詳細、お申し込みはこちら

https://www.mpd.ac.jp/events/media-seminar/

プログラム

■本学のご紹介

■登壇者メディアの地域共創実践事例のご紹介

■トークセッション「地域の新たな価値創出に向けたこれからのメディアの役割」

■本学プログラムと事例のご紹介

登壇者プロフィール

長崎放送株式会社
代表取締役社長

東晋氏

1959年生まれ。1983年長崎放送入社。2002年テレビ局長、2004年取締役、2008年常務取締役、2012年専務取締役を経て、2014年代表取締役社長に就任。企業理念である「地域貢献」の実践として新たな情報発信拠点、賑わいの創出など持続可能な地域社会を見据え様々な取り組みを実践。長崎経済同友会代表幹事。

事業構想大学院大学

学長教授

田中里沙

会社案内、企業広告を得意とする広告会社（人材育成、広報、コーポレートコミュニケーション）を経て広告マーケティングの老舗雑誌「宣伝会議」に移籍。２９歳で編集長に就任。「販促会議」「広報会議」「環境会議」等を創刊。オンラインメディア「アドバタイムズ」を開発（新事業）。社会資本整備審議会、地方制度調査会、財政制度等審議会、中央環境審議会等の委員、政府広報アドバイザー。環境省「クールビズ」ネーミング、２０２０五輪エンブレム、伊勢志摩サミット、Ｇ２０ロゴマーク選考委員、自治体キャッチフレーズ、ネーミング等を担う。2012年事業構想大学院大学開学時より教授、2016年学長に就任。新事業、地域活性、広報・社会情報の研究及び人材育成に従事する。

事業構想大学院大学・東京校舎

■事業構想大学院大学について

2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の5校舎で、現在12期目、計572名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に2,400名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/ ）をご覧ください。＊公益財団法人大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）