【傷跡調査】約8割が「古い傷跡のひきつれ」を我慢、保険適用で治療可能と知っているのはわずか23.7%

昔のケガ・やけど・手術の傷跡による「つっぱり」「動かしにくさ」に悩む300名に実態調査|瘢痕拘縮は形成外科で保険治療できる

医療法人社団鉄結会

【結論】本調査のポイント

【結論】傷跡のひきつれ(瘢痕拘縮)は形成外科で治療可能であり、機能障害を伴う場合は保険適用で手術を受けられます。古い傷跡でも改善が見込めるため、つっぱり感や動かしにくさがある方は形成外科への相談をおすすめします。放置すると関節の可動域制限が悪化する恐れがあるため、早めの受診が重要です。

・傷跡のひきつれによる日常生活への支障を感じている人の78.3%が「我慢している」と回答

・瘢痕拘縮が保険適用で治療できることを知っている人はわずか23.7%

・傷跡の相談先として「形成外科」を正しく認識している人は31.0%にとどまる

用語解説

■ 瘢痕拘縮(はんこんこうしゅく)とは

瘢痕拘縮とは、傷が治る過程で形成された瘢痕組織が収縮し、皮膚や関節が引きつれて動きが制限される状態である。やけど、外傷、手術などの後に発生しやすく、特に関節部位に生じると可動域制限を引き起こす。形成外科的な手術により改善が可能である。

■ 瘢痕形成術(はんこんけいせいじゅつ)とは

瘢痕形成術とは、目立つ傷跡や機能障害を伴う瘢痕を改善するための形成外科手術である。Z形成術やW形成術などの技法を用いて瘢痕の方向を変えたり、皮膚移植を行うことで、見た目と機能の両面を改善する治療法である。

■ Z形成術とは

Z形成術とは、瘢痕拘縮の治療に用いられる形成外科的手技の一つである。傷跡をZ字型に切開し、皮弁を入れ替えることで、ひきつれの方向を分散させ、皮膚の伸展性を回復させる。線状の拘縮瘢痕に対して有効な治療法である。

瘢痕拘縮の主な治療法比較

比較項目

Z形成術・W形成術

皮膚移植術

保存的治療(圧迫・注射)

適応

線状の拘縮瘢痕

広範囲の拘縮瘢痕

軽度の瘢痕・予防

保険適用

あり(機能障害を伴う場合)

あり(機能障害を伴う場合)

一部あり

費用目安(3割負担)

3〜8万円程度

5〜15万円程度

数千円〜2万円程度

ダウンタイム

1〜2週間

2〜4週間

ほぼなし

効果

可動域の大幅改善

広範囲の拘縮解除

限定的

治療回数

1〜2回

1〜3回

複数回継続

※当院監修医師の30,000件以上の手術実績に基づく一般的な目安です。症状や範囲により個人差があります。

皮膚外科・形成外科領域で30,000件以上の手術実績を持つ医療法人社団鉄結会アイシークリニック(新宿院・渋谷院・上野院・池袋院・東京院・大宮院)は、昔のケガ・やけど・手術による傷跡の「ひきつれ」に悩む全国の20〜60代の男女300名を対象に、瘢痕拘縮に関する意識調査を実施しました。

調査背景

傷跡のひきつれ(瘢痕拘縮)は、やけど・外傷・手術後などに生じる後遺症の一つです。特に関節部位に発生した場合、皮膚のつっぱり感だけでなく、腕が伸ばしにくい、首が回しにくいといった機能障害を引き起こすことがあります。しかし、こうした症状が形成外科で治療でき、しかも保険適用となるケースが多いことはあまり知られていません。当院では瘢痕拘縮の相談が増加傾向にある中、患者様の多くが長年症状を我慢していた実態が見受けられたため、その認知度と実態を明らかにする目的で本調査を実施しました。

調査概要

調査対象:過去のケガ・やけど・手術による傷跡のひきつれ(つっぱり感・動かしにくさ)を自覚している全国の20〜60代の男女

調査期間:2026年11月2日〜11月11日

調査方法:インターネット調査

調査対象人数:300名

調査結果

【調査結果】約6割が日常生活に「中程度以上の支障」を感じている

設問:傷跡のひきつれ(つっぱり感・動かしにくさ)により、日常生活でどの程度の支障を感じていますか?

傷跡のひきつれにより「かなり支障がある」「中程度の支障がある」と回答した人は合計56.7%に達しました。衣服の着脱、運動、仕事など、日常的な動作に影響を及ぼしているケースが多いことがわかります。これは単なる見た目の問題ではなく、QOL(生活の質)に関わる医学的な問題であることを示しています。

【調査結果】78.3%が「我慢している」と回答、治療を受けている人はわずか8.0%

設問:傷跡のひきつれに対して、現在どのように対処していますか?

約8割の方が傷跡のひきつれを「我慢している」という結果になりました。医療機関で治療を受けている人はわずか8.0%にとどまり、多くの方が治療可能であることを知らないか、どこに相談すればいいかわからずに放置している実態が浮き彫りになりました。

【調査結果】保険適用で治療可能と知っている人はわずか23.7%

設問:傷跡のひきつれ(瘢痕拘縮)が保険適用で治療できることをご存知でしたか?

瘢痕拘縮の治療が保険適用となることを「知らなかった」と回答した人は57.3%にのぼりました。機能障害を伴う瘢痕拘縮は保険診療の対象となりますが、この情報が十分に浸透していないことがわかります。治療費の負担を懸念して受診を諦めている方も少なくないと考えられます。

【調査結果】「形成外科」を正しく認識している人は31.0%にとどまる

設問:傷跡のひきつれを相談する場合、どの診療科を受診すべきだと思いますか?

瘢痕拘縮の治療を専門的に行う「形成外科」を正しく認識している人は31.0%にとどまりました。最も多かったのは「皮膚科」で41.3%、また「整形外科」と混同している人も18.7%いました。適切な診療科がわからないことが、受診のハードルとなっている可能性があります。

【調査結果】最も重視されるのは「機能の改善」で42.3%、次いで「費用」が28.0%

設問:傷跡のひきつれの治療を検討する上で、最も重視することは何ですか?

治療を検討する際に最も重視されるのは「機能の改善」で42.3%でした。見た目よりも「動かしやすくなること」を優先する傾向が明らかになりました。また「費用」を重視する人も28.0%おり、保険適用で治療できる情報の周知が受診促進につながると考えられます。

調査まとめ

本調査により、傷跡のひきつれ(瘢痕拘縮)に悩む方の約8割が症状を我慢しており、保険適用で治療できることを知っている人はわずか23.7%であることが明らかになりました。また、適切な相談先である形成外科を認識している人も31.0%にとどまり、情報不足が受診の大きな障壁となっていることがわかりました。瘢痕拘縮は放置すると関節の可動域制限が固定化する恐れがあり、早期の治療介入が重要です。保険適用での治療が可能であること、形成外科が専門であることの認知向上が求められます。

医師コメント|アイシークリニック 髙桑康太医師

当院監修医師の30,000件以上の手術実績から申し上げると、瘢痕拘縮は適切な治療により大幅な改善が期待できる疾患であり、何年も前の傷跡であっても治療効果は十分に見込めます。機能障害を伴う場合は保険適用となりますので、長年我慢されている方はぜひ一度形成外科へご相談ください。

瘢痕拘縮とは、傷が治る過程で形成された瘢痕組織が収縮し、皮膚や関節の動きが制限される状態です。やけど、切り傷、手術後の傷跡などが原因で発生し、特に関節をまたぐ部位(肘、膝、首、指など)に生じた場合は、日常生活に大きな支障をきたすことがあります。

治療法としては、拘縮の程度や範囲に応じてZ形成術、W形成術、皮膚移植術などの手術療法が選択されます。Z形成術は線状の拘縮瘢痕に対して有効で、傷跡の方向を変えることでひきつれを解消します。広範囲の拘縮には皮膚移植が必要になることもありますが、いずれも形成外科では一般的に行われている手術です。

重要なのは、機能障害を伴う瘢痕拘縮の治療は健康保険が適用されるという点です。「古い傷だから仕方ない」「治療費が高そう」と諦めている方が多いですが、保険診療で治療を受けることができます。また、受傷から何年経過していても治療は可能です。

早期に治療を受けることで、関節の可動域制限が固定化することを防ぎ、より良い治療結果が得られます。つっぱり感や動かしにくさを感じている方は、放置せずに形成外科を受診されることをお勧めします。

【エビデンス】日本形成外科学会のガイドラインにおいても、機能障害を伴う瘢痕拘縮に対する外科的治療の有効性が示されています。当院監修医師の30,000件以上の手術実績においても、瘢痕拘縮の手術により約90%以上の患者様で可動域の改善が認められています。

瘢痕拘縮の治療を検討すべきサイン

・傷跡部分につっぱり感がある

・関節を十分に伸ばせない・曲げられない

・傷跡周囲の皮膚が硬く、引っ張られる感覚がある

・日常動作(着替え、運動など)に支障がある

形成外科を受診するメリット

・機能障害を伴う場合は保険適用で治療可能

・傷跡の状態に応じた最適な術式を選択

・機能改善と整容面の両方にアプローチ

・古い傷跡でも治療効果が期待できる

髙桑 康太(たかくわ こうた)医師

皮膚腫瘍・皮膚外科領域で15年以上の臨床経験と30,000件超の手術実績を持ち、医学的根拠に基づき監修を担当

専門分野:皮膚腫瘍、皮膚外科、皮膚科、形成外科

・ミラドライ認定医

臨床実績(2024年時点、累計)

・皮膚腫瘍・皮膚外科手術:30,000件以上

・腋臭症治療:2,000件以上

・酒さ・赤ら顔治療:1,000件以上

略歴

・2009年 東京大学医学部医学科 卒業

・2009年 東京逓信病院 初期研修

・2012年 東京警察病院 皮膚科

・2012年 東京大学医学部附属病院 皮膚科

・2019年 アイシークリニック 治療責任者

監修領域:皮膚腫瘍(ほくろ・粉瘤・脂肪腫など)、皮膚外科手術、皮膚がん、一般医療コラムに関する医療情報

よくある質問(Q&A)

Q1. 傷跡のひきつれは何年経っても治せますか?

A. 何年前の傷跡であっても、形成外科的な手術により改善が可能です。

瘢痕拘縮は受傷から時間が経過していても治療効果が期待できます。当院でも10年以上前のやけどや手術の傷跡に対する治療を多数行っています。ただし、今回の調査では78.3%の方が症状を我慢しているという結果でした。放置期間が長いと関節の可動域制限が固定化する恐れがあるため、早めの受診をお勧めします。

Q2. 瘢痕拘縮の手術は保険適用になりますか?

A. 機能障害を伴う瘢痕拘縮の手術は、健康保険が適用されます。

関節の動きが制限されるなど、機能障害を伴う瘢痕拘縮は保険診療の対象となります。3割負担の場合、術式や範囲にもよりますが3〜15万円程度が目安です。しかし今回の調査では、保険適用で治療できることを知っている人はわずか23.7%でした。費用面を懸念して受診を諦める必要はありません。

Q3. 古い傷跡は何科に相談すればいいですか?

A. 傷跡のひきつれ(瘢痕拘縮)の治療は形成外科が専門です。

今回の調査では、適切な受診科を「形成外科」と認識している人は31.0%にとどまりました。皮膚科や整形外科と混同されることが多いですが、瘢痕の外科的治療は形成外科の専門領域です。当院のような形成外科・皮膚外科を標榜する医療機関にご相談いただくことで、適切な診断と治療を受けることができます。

Q4. 見た目だけでなく機能も改善できますか?

A. 形成外科での治療は、機能改善と整容面の両方を目指すことが可能です。

今回の調査で治療検討時に最も重視されるのは「機能の改善」(42.3%)でした。Z形成術などの瘢痕形成術は、ひきつれを解消して可動域を回復させると同時に、傷跡の見た目も改善します。当院監修医師の実績では、約90%以上の患者様で可動域の改善が認められています。

Q5. 手術のダウンタイムはどのくらいですか?

A. 術式により異なりますが、Z形成術の場合は1〜2週間程度が目安です。

Z形成術やW形成術の場合、抜糸までが約1〜2週間で、その後は徐々に通常の生活に戻れます。皮膚移植を伴う場合は2〜4週間程度のダウンタイムを要することがあります。今回の調査では「ダウンタイムの短さ」を重視する人は8.0%と少数でしたが、仕事や生活への影響は事前に医師とご相談ください。

放置のリスク

・関節の可動域制限が固定化し、リハビリでも改善困難になる

・代償動作による他の関節や筋肉への負担増加

・拘縮部位の皮膚が薄くなり、傷つきやすくなる

・成長期の場合、骨や関節の発育に影響を及ぼす可能性

こんな方はご相談ください|受診の目安

・傷跡部分につっぱり感があり、皮膚が引っ張られる

・関節が十分に伸ばせない、または曲げられない

・衣服の着脱や日常動作に支障がある

・傷跡周囲の皮膚が硬く、違和感がある

・年々ひきつれが強くなっている気がする

クリニック案内

アイシークリニックの特徴

・形成外科・皮膚外科領域で監修医師の手術実績30,000件以上

・瘢痕拘縮の保険診療に対応

・Z形成術・W形成術・皮膚移植など症状に応じた最適な術式を選択

・新宿・渋谷・上野・池袋・東京・大宮の6院で土日祝日も診療

・オンライン予約・相談に対応しアクセスしやすい診療体制

アイシークリニック新宿院:東京都渋谷区代々木2-5-3 One-葵ビル2階

アイシークリニック渋谷院:東京都渋谷区渋谷3-16-2 ニュー三水ビル5階

アイシークリニック上野院:東京都台東区東上野3-16-5 サンク・ユービル1F

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診療予約は以下より承っております。お気軽にご利用ください。

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業種
医療・福祉
本社所在地
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電話番号
03-6276-3870
代表者名
高桑康太
上場
未上場
資本金
-
設立
2016年09月