名古屋商科大学、和歌山県高等学校進路指導研究会にて学長講演を実施

2025年12月5日（水）に開催された和歌山県高等学校進路指導研究会において、名古屋商科大学（学長：栗本博行）は、和歌山県内の高等学校進路指導主事の先生方を対象に講演を行いました。本研修会は、広い視野を持って進学指導に取り組むための視点を学ぶとともに、進学指導に関する課題を共有することを目的として開催されたもので、特に「大学全入」といわれる時代に、どのような観点で進路選択（大学選択）を行うべきかを考える機会となりました。

名古屋商科大学が担当した午後の部では、世界の大学教育で重視される「教育の質」の評価指標や、世界三大国際認証について紹介。続いて、後半には本学が導入している実践型授業「ケースメソッド」を、実際の教材（ケース）を用いて体験していただきました。先生方にはケースを読んだうえで生徒役として意見を発表していただき、重大な意思決定に直面したケース内の主人公になったつもりで、活発な議論が展開されました。白熱した意見交換を経て、ケースから得られる学びをクラス全体で整理し、授業の総評へとつなげています。さらに、ケースメソッドにおける参加者の評価指標の例も提示し、具体的な授業実践に生かすためのポイントを共有しました。

ケースメソッドについて

ケースメソッドとは、参加者を中心とした探究型学修を指し、1922年にハーバード・ビジネス・スクールで誕生した教育手法です。欧米ではアクション・ラーニング、もしくは参加者中心型学修（Participant Centered Learning）、日本ではアクティブラーニング（Active Learning）などと呼ばれ、高校生、大学生、社会人、企業幹部など幅広い層を対象に確立されています。

ケースメソッドの最大の特徴は「正解がない」議論を教員が教室内でハンドリングしなければならない点。正解・解答がある課題を教えることは、それほど難しいことではありません。しかしながら、ケースメソッドが目指すのは、正しい「知識」の修得ではなく、参加者個人の「判断力や表現力」を高めることであり、参加者それぞれにとっての「納得解」を議論の中から引き出すファシリテーション能力が教員に求められます。

講師紹介

栗本 博行（栗本学園理事長、名古屋商科大学長）

大阪大学にて博士（経済学）を取得。消費者行動分析を中心とした経営戦略に関する論文を多数執筆し、近年は事業継承に関する研究やケース開発に取り組み、事業承継学会常務理事を務める。学内外においてケースメソッド教育のFDを多数実施しながら、経営教育の国際化と高度化に取り組む。現在、栗本学園理事長、名古屋商科大学長、AMBAアジア諮問委員・EFMDアジア諮問委員、大学基準協会審査委員、中央教育審議会委員を務める。