【慶應義塾】全国47都道府県の30年間の健康傾向を包括分析　平均寿命延長も「健康でない期間」長期化、地域格差の拡大も明らかに

－認知症が死因1位に、健康改善の鈍化、糖尿病・肥満リスク増、心の健康悪化も判明－

慶應義塾大学グローバルリサーチインスティテュート（KGRI）の野村周平特任教授らと、米国ワシントン大学保健指標評価研究所（IHME）による国際共同研究グループは、世界有数の長寿国である日本の健康状態の30年にわたる変遷を包括的に分析しました。世界の疾病負荷研究（GBD）2021のデータを用い、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を含む371の疾病・傷害および88のリスク要因について、日本および47都道府県における各種健康指標の推移を詳細に評価しました。

本研究は、世界最長寿国の一つである日本の1990年から2021年までの30年間の健康状態変化を都道府県レベルで分析した前例のない取り組みです。日本が世界に先駆けて経験している超高齢社会の健康課題を明らかにし、健康格差の縮小や疾病構造の変化への対応など、保健医療・社会政策における優先課題を科学的に提示しています。本研究成果は、Lancet Public Healthに日本時間2025 年3月21日付け（英国時間3月20日）でオンライン公開されました。

▼全文は本学のプレスリリースをご参照ください。

https://www.keio.ac.jp/ja/press-releases/files/2025/3/21/250321-1.pdf