ポーラ、健康経営を推進　不妊治療や卵子凍結などの福利厚生サポートのほかD&I推進支援サービス「Cradle」を導入開始

株式会社ポーラ（本社：東京都品川区、代表取締役社長：及川美紀）では、従業員の心身の健康を守り、幸福で多様な働き方をサポートするため、様々な福利厚生や取り組みを導入しています。

・卵子凍結に関わる保管初期費用、不妊治療の個人負担費用を一部補助 ・吸収ショーツやピル処方、生理関連の商品購入などの費用を一部補助 ・更年期に関する相談やオンラインカウンセリングのサービス利用時の補助（性別問わず利用可能） ・女性の個室トイレに生理用ナプキンを常備し、必要なときに無料で提供するサービス

また、本年4月からは、株式会社Cradle（東京都渋谷区、代表取締役社長：マリ尾崎＜スプツニ子！＞）が運営する、D&I推進支援のための法人向けサービス『Cradle（クレードル）』を導入し、従業員とその家族を対象としたヘルスケアサポートなどを福利厚生として開始いたします。ポーラでは昨年から試験的に同サービスを導入してきましたが好評のため、今年から本格導入に至りました。
「Cradle」の導入により、D＆Iのキーパーソンや専門医によるオンラインセミナーを実施し企業でのダイバーシティの重要性、生理、妊娠・出産などの女性の健康課題におけるヘルスケアリテラシーを高めるとともに、Cradleの提携する医療機関での婦人科検診などで適切なサポートが受けられる環境を整えることが可能となりました。
 

Cradle 代表取締役社長 マリ尾崎（スプツニ子！）
MIT（マサチューセッツ工科大学）メディアラボ助教、東京大学大学院特任准教授を経て、現在、東京藝術大学美術学部デザイン科准教授。2019年よりTEDフェロー、2017年より世界経済フォーラム「ヤング・グローバル・リーダー」選出。第11回「ロレアル‐ユネスコ女性科学者 日本特別賞」,「Vogue Woman of the Year」,日本版ニューズウィーク「世界が尊敬する日本人１００」 選出等受賞。

経済産業省が2018年に実施した「働く女性の健康推進に関する実態調査」によると、女性従業員の約5割が“女性特有の健康課題などにより職場で困った経験がある”と回答。具体的な内容には、月経痛やPMS（月経前症候群）、更年期障害、メンタルヘルス、不妊・妊活などが挙げられました。※1
また、厚生労働省の調査によると、日本では実際に不妊の検査や治療を受けたことがある（または現在受けている）夫婦は18.2%であること※2や、不妊治療をしたことがある労働者のなかで、「仕事と両立ができなかった（または、両立できない）」とした人の割合は34.7%であることもわかっています。※3

このような健康課題に対して、ポーラは“美と健康を願う人々および社会の永続的幸福”を企業理念に掲げ、社員が自分自身の生き方やキャリア、ライフスタイルを自分らしく描くことを重要視しています。今後もあらゆる取り組みを通して健康経営、幸福経営を推進することで、すべての人が自分の可能性を信じ、自分の意思で主体的に選択し、いきいきと生きられる社会を目指します。

※1 出典：健康経営における女性の健康の取り組みについて（平成31年 経済産業省 ヘルスケア産業課）
※2 出典：国立社会保障・人口問題研究所「2015年社会保障・人口問題基本調査」
※3 出典：厚生労働省 平成29年度『不妊治療と仕事の両立に係る諸問題についての総合的調査』