66.7%が現在の勤務体系に「賛同」

「リモートワークか出社か」「働き方は誰が決めるか」については意見がわかれる - 日本の働き方に関する調査

外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：グラント・トレンズ、以下ヘイズ）は、日本の人材1,554名を対象に現在の働き方や勤務体系について調査を実施しました。

ヘイズの調査によると、66.7％が現在の勤務体系に賛同していると回答。また、37.3％がリーダーから職場文化の確立やチームの士気の向上には対面でのやり取りが重要と伝えられていると答えました。

【その他の主な調査結果】

・現在の勤務体系に賛同しない人のうち、65％が完全出社または週4日以上の出社をしていることがわかった

・「勤務体系を誰が決めるべきか」については意見がわかれた。28.5％が企業・経営陣や上司、41.1％は自分またはチームと答えた

・他のアジアの国と比べて、日本は自分で勤務体系を決めるべきと答えた割合が高かった（19.2％）

ヘイズ・ジャパンのマネージング・ディレクターを務めるグラント・トレンズは次のように語っています。「最適なアウトプットや生産性を出すためには、優秀な人材の存在が不可欠です。他のアジアの国とは対照的に、日本の労働者は働き方に関して強いこだわりをもっており、多くの従業員が議論に参加することを望んでいます。リーダーは、勤務体系を決める際は従業員も議論に参加できるようにすべきです」。

また、多国籍企業の従業員に比べ、日系企業の従業員の方が完全出社を採用している割合が高いこともわかりました。多国籍企業では、週3日の出社と完全出社の割合が同程度。調査対象となったアジア市場のなかで、日本の企業が完全リモートワークの割合が最も高く、日系企業と多国籍企業の従業員のそれぞれ8.0％と16.0％がリモートワークで働いています。

グラント・トレンズは下記のように話しています。「日系企業と多国籍企業、また市場間で異なる勤務体系があることを考慮すると、企業はさまざまな人材の希望に応えるためにアプローチを調整する必要があります。柔軟な働き方に加え、求職者はやりがいや影響力を残せる仕事、チームメンバーとの相性も求めています。このような求職者の期待に応えていくことで、困難な時代においても働き続けたいと思う企業になることができます」

【調査概要】

調査期間： 2023年9月～11月

調査機関：自社調査

調査方法：インターネット

回答者：日本の人材1,554名

本プレスリリースはヘイズのブログ「2024年の転職市場・中途採用動向」の抜粋です。

https://www.hays.co.jp/blog/career-tips/work-trends-employees-employers-japan-2024

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（ヘイズ・ジャパン）について

ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、3つの国内拠点（東京本社、大阪支店、横浜支店）を有する人材コンサルティング会社です。13の専門分野（経理・財務、金融、マーケティング・デジタル、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、事務、不動産、営業、サプライチェーン、製造業）に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング（RPO）」「ITソリューションズ（業務委託）」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。

ヘイズについて

ヘイズ（本社：英国）は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2023年6月30日現在、33か国・地域252の拠点（総従業員13,000人）において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。