地域活性の鍵「スポーツまちづくり」を特集｜順天堂大学バレー部監督による「信頼と対話の指導実践」も掲載──人材育成・自治体経営・医療など多彩な連載【電子ブック・無料】

自治体寄稿：茨城県常総市による合併20周年の取り組み紹介

一般社団法人日本経営協会（本部事務局：東京都渋谷区、会長：高原　豪久）は、機関紙である経営情報誌『オムニマネジメント』2026年2月号の電子ブックを2月3日に公開いたしました。

特集では、「まちづくり×スポーツ」をテーマに、地域スポーツイベントがもたらす価値や可能性に着目し、持続的な地域活性に向けて組織や関係者に求められる視点を考察します。

また、特別寄稿として、順天堂大学男子バレーボール部監督・中田学氏による「信頼と対話を軸にした指導の実践」を掲載。若手育成とチームづくりのヒントを紹介します。
あわせて、人材育成やマネジメント、医療、エネルギー、自治体経営など、それぞれの分野で注目されているテーマを多彩な連載で取り上げています。

自治体・企業のビジネスパーソンにとって、日々の業務や判断のヒントをお届けします。

閲覧はこちら：https://www.noma.or.jp/noma/omnimanagement/tabid/107/Default.aspx

■今月の特集テーマは「まちづくり」×「スポーツ」

地域スポーツイベントは、住民の健康づくりやコミュニティ形成、交流人口の拡大など、地域にさまざまな価値を生み出します。

近年は国際大会のような大型イベントに限らず、地域の規模や特性を活かした「身近なスポーツイベント」が、まちづくりの取組として注目されています。

一方で、担い手不足や財政負担などにより、好評であっても継続が困難になるケースが増えているのも実情です。

今月号では、スポーツまちづくり（スポーツによる地域活性化）に必要な３つの要素として「事業性」「社会的ネットワーク」「スポーツコンテンツの活かし方」を示します。

官民が連携し、地域によい変化を生み出すための実践的なヒントを紹介するとともに、地域スポーツイベントの持続性と地域への波及効果を高めるための要点を整理します。

また、特別寄稿では、順天堂大学男子バレーボール部監督・中田学氏による「信頼と対話を軸にした指導の実践」を掲載します。若手育成とチームづくりのヒントが詰まった一編です。

■概要

特　集

・ 松橋 崇史 氏（拓殖大学商学部 教授）

地域スポーツイベントを「まちのインフラ」に育てる協働の進め方

特別寄稿

・中田 学 氏（順天堂大学 スポーツ健康科学部 助教　男子バレーボール部 監督）

大学男子バレーボールチームにおけるコーチング─信頼と対話を軸にした指導の実践

連　載

・本田　有明 氏（人事コンサルタント）

日本人の精神の根底にあるもの／武士道はどのように変わったのか

・森　健 氏（ジャーナリスト・専修大学非常勤講師）

レアアース危機は好機になるか──出荷9割を握る中国と南鳥島の可能性

・姫野　友美 氏（ひめのともみクリニック 院長）

迷走神経がもたらす劇的改善の記録

・橋本　堅次郎 氏（日本文理大学 学長）

「できないかも」から「できるかも」「できたかも」を目指して①

・菅原　直敏 氏（福島県磐梯町「旅する」副町長）

利害関係者から考える自治体経営（首長編）その７

自治体寄稿

・茨城県常総市　

常総市役所常創戦略課

みんなでつくるしあわせのまちじょうそう　～常総市合併20周年～

■機関紙『オムニマネジメント』について

1949年の本会創立当初から1992年まで継続して刊行された機関紙「事務と経営」（通巻552号　国立国会図書館に所蔵あり）の歴史を引き継ぎ、1992年4月より本会会員向け経営情報誌として創刊。誌名にある“オムニ”は“すべて”という意味で、経営問題全般をテーマ対象とし、毎月刊行している。

創刊当時は、本会会員である企業・地方自治体等の行政機関、病院、学校などのトップ、マネジャークラスを主な読者対象としていたが、2021年4月より電子ブックとして生まれ変わり、幅広い世代のビジネスパーソンに愛読されている。

■日本経営協会について

昭和24年（1949年）に「日本事務能率協会」として創立以来一貫して、わが国経営の近代化と効率化のための啓発普及を活動の柱としております。

基本理念

NOMAは、経営・人間・科学 の調和を推進することで、持続可能な社会の発展に貢献します。

存在意義

明日の日本の経営を顧客とともにＩｎｎｏｖａｔｉｏｎし続ける。

日本経営協会HP：https://www.noma.or.jp/

■お問合せ

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