新型コロナ時代のアジア企業の成長戦略を議論「Innovative Asia」、オンライン開催

日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏）は３月16日、新型コロナ時代のアジア企業の成長戦略を議論する日経フォーラム「Innovative Asia」をシンガポールで開きます。フォーラムの模様はオンラインでも配信します。

講演はシンガポールのチャン・チュンシン貿易産業相やシンガポール経済開発庁のリム・コックキアン副次官、東南アジア配車最大手グラブの金融部門トップであるルーベン・ライ氏などアジアのキーパーソンが登壇予定です。

そのほか、研華（アドバンテック）のチェイニー・ホー共同創設者兼取締役や中国電子商取引大手、ピンドゥオドゥオのエグゼクティブディレクターであるシンイ・リム氏、インフィニオンテクノロジーズのチュア・チーション・アジア太平洋地域社長兼マネージングディレクターなど、テクノロジーの活用でアジアの金融やグローバル・バリューチェーンの再構築を推進する講師が多数登壇予定です。

■概要
タイトル: 日経フォーラム「Innovative Asia」
日時：ライブ配信 2021年3月16日（火）日本時間午後4時～午後7時30分
アーカイブ配信 2021年3月24日（水）日本時間午後1時より配信開始
協賛：三井住友銀行、アビームコンサルティング
受講料：無料、事前登録制
言語：英語
申込締切：ライブ配信 2021年3月16日（火）、アーカイブ配信 2021年5月31日（月）

詳細は下記よりご覧ください
https://events.nikkei.co.jp/35957/

お問い合わせはこちらから。
NIKKEI FORUM "INNOVATIVE ASIA" 2021 事務局E-mail: [e-mail]


日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の販売部数は現在約199万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は84万で、有料・無料登録を合わせた会員数は500万を上回っています。

本件に対する問い合わせ
日本経済新聞社 広報室　TEL:[phone] (代表)