【調査】広告代理店との会議は69.4%がオンライン実施 対面実施が望ましい議題は「進捗報告・広告結果レビュー」が最多
インターネット広告代理店との会議・打ち合わせに関する調査 / SO Technologies
今回の調査では、回答者の出社状況や所属企業の出社方針、広告代理店との会議の実施頻度とオンラインと対面（オフライン）の実施状況、対面会議についての考えなどを伺っています。
なおすべての調査結果は、Webマーケティングメディア「LISKUL」よりダウンロード可能です。
https://liskul.com/resources/article/?id=1002080
※調査対象の「広告主」は、株式会社ジャストシステム「ファストアスク」の登録モニターに対する事前のスクリーニング調査により抽出されています。対象は、広告代理店にインターネット広告出稿を行っている事業会社等に所属する方であり、博報堂ＤＹグループおよびソウルドアウトグループの広告主を指すものではございません。
調査結果の紹介（一部）
広告主の出社状況は週1回以上が計87.6%。フルリモート方針の企業はわずか0.9%
広告主である回答者の現在の出社状況を聞いたところ、多い順に「ほぼ毎日」が33.9%、「週3回以上」が35.6%、「週1回以上」が18.1%となった。週1回以上出社している広告主は87.6%となり、「出社することはない（フルリモート）」は0%だった。
一方、回答者の所属する企業としての出社方針では、「原則、毎日出社」が32.8%、「週に2度以上の出社が必須」が38.5%、「週に1度は出社が必須」が17.0%と、計88.3%が週1回以上の出社を求めていることもわかった。（n=548）
広告代理店との会議頻度は32.3%が「週3回以上」。69.4%がオンライン会議中心も、3割の広告主が対面を増やしたいと回答
広告業務を委託している広告代理店との会議・打ち合わせの頻度を聞いたところ、「週3回以上」が32.3%、「週1回以上」が25.5%、「ほぼ毎日」が17.0%となった。（n=548）会議の実施環境は「すべてオンライン」が20.8%、「両方実施しておりオンラインが多い」が48.6%と約7割がオンライン中心であると回答した。（n=543）
広告代理店との対面コミュニケーションを増やしたいと思うかの質問に対しては「このままでよい、適切」が66.0%、「増やしたい」が31.9%となった。（n=536）この結果は現在の会議の実施環境によって差があり、「すべてオンライン（n=113）」で会議を実施している広告主の「（対面の頻度を）増やしたい」との回答はわずか1割程度となっている一方で、「両方実施しておりオンラインが多い（n=264）」「ほぼ半分（n=104）」「対面が多い（n=39）」で会議を実施している広告主の3～4割が、対面の頻度を増やしたいと回答している。
対面での会議を実施したい理由は「ディスカッションが活発になりやすい」「些細な質問・相談がしやすい」「信頼関係が構築しやすい」
広告代理店と、定期的に対面（オフライン）での会議や打ち合わせを実施したい理由について聞いたところ、「ディスカッションが活発になりやすい」が57.5%、「些細な質問・相談がしやすい」が42.3%、「信頼関係が構築しやすい」が39.3%、「機密情報を共有しやすい」39.1%と続いた。（n=532、複数選択）
対面実施が望ましい議題上位は「進捗報告・広告結果レビュー」「広告主からの相談・質問」「補填などによる謝罪・説明」
広告代理店との会議や打ち合わせの内容別に、オンラインと対面（オフライン）のどちらでの実施が望ましいかを聞いたところ、「対面」「できれば対面」がよいとする回答は、「進捗の報告・広告結果レビュー」で60.6%、次いで「広告主からの相談・質問」が53.6%、「補填などによる謝罪・説明」が49.5%と続いた。（n=536）
まとめ
今回の調査により、広告主の多くが週1回以上出社しており、ほぼ毎日出社している広告主は3割を超えていることがわかりました。広告代理店との会議・打ち合わせの実施頻度も、週3回以上と週1回以上で5割を占めていますが、オンライン会議が多数派となっています。
一方、対面（オフライン）での会議割合が多い広告主は、4割前後が対面会議の頻度を増やしたいと考えており、対面での会議・打ち合わせのニーズが一定数あることもわかりました。これは、直接顔を合わせることによる「ディスカッションが活発になりやすい」「些細な質問・相談がしやすい」「信頼関係が構築しやすい」などのメリットを広告主が認識しているためと考えられます。
広告代理店と広告主による会議の実施環境は、広告代理店のサービス提供範囲や会議での議題、会社間の距離などによりさまざまです。広告主がどのようなコミュニケーション方法を求めているかを把握することで、広告代理店はよりよいサービス設計や営業活動を行うことができると考えます。
当社は、日本のすみずみまでマーケティングテクノロジーを届けるべく、ネット広告仕入・提案・運用支援サービス「AG-Boost」や広告会社支援SaaS「ATOM」などによる、全国各地の広告代理店支援を行っています。今後も広告代理店の活動の後押しとなる実態調査を実施し、広告業界の活性化を支援してまいります。
なお、すべての調査結果はWebマーケティングのノウハウメディア「LISKUL」よりダウンロード可能です。
https://liskul.com/resources/article/?id=1002080
調査概要
調査対象：自社商品・サービスのインターネット広告を広告代理店に委託している企業の経営者・事業およびマーケティング責任者、現場の担当者
調査期間：2023年6月27日～6月28日
有効回答数：548人
調査方法：株式会社ジャストシステム「ファストアスク」によるインターネットアンケート
調査主体：SO Technologies株式会社
※調査対象の「広告主」は、株式会社ジャストシステム「ファストアスク」の登録モニターに対する事前のスクリーニング調査により抽出されています。対象は、広告代理店にインターネット広告出稿を行っている事業会社等に所属する方であり、博報堂ＤＹグループおよびソウルドアウトグループの広告主を指すものではございません。
※集計時に小数点2位以下を四捨五入しているため、総計が100.0%とならない場合があります。
調査結果引用時のお願い
本調査内容を引用いただく際は、出典元の表記をお願いしております。
（例）「出典：SO Technologies株式会社」「SO Technologies「インターネット広告代理店との会議・打ち合わせに関する調査」より引用」など
※記事タイトルに利用する場合には「SO Technologies調査」「SOT調べ」などをご記載ください。
会社概要
■SO Technologies株式会社
SO Technologiesは、「稼ぐ力をこの国のすみずみまで。」をミッションに掲げ、「日本中、どこでも、だれでも、カンタンに、その情熱を稼ぐ力に変えるデジタル集客プラットフォームを創る。」のビジョンに向かい、マーケティングテクノロジーを開発・提供をしています。
提供サービスは、広告会社支援SaaS「ATOM」、ネット広告仕入・提案・運用支援サービス「AG-Boost」、Google ビジネスプロフィールを活用した店舗集客支援サービス「ライクル」、DX・デジタルマーケティング専門育成サービス「ジッセン!」、EC向けフィード広告支援サービス「フォーカセル」、Webマーケティングのノウハウメディア「LISKUL」など。
東京本社：〒112-0004 東京都文京区後楽1-4-14 後楽森ビル19F
沖縄オフィス：〒901-2223 沖縄県宜野湾市大山7-10-25 プロト宜野湾ビル3F
代表者：代表取締役 荒木 央
設立：2013年4月2日（社名変更：2019年7月1日）
コーポレートサイト：https://www.so-tech.co.jp
広告会社向けネット広告仕入・提案・運用サービス「AG-Boost」
「AG-Boost」は、ネット広告の事業拡大を目指す広告会社向けのネット広告仕入・提案・運用支援サービスです。主要なリスティング広告・SNS広告など、運用型広告に関する業務を一括でご支援しています。
サービスサイト：http://ag-boost.jp/
広告会社支援SaaS「ATOM」
「ATOM」は、リスティング広告、ディスプレイ広告、ソーシャルメディア広告、DSP等の運用型広告の運用管理に必要な各種機能を搭載したSaaSで、広告会社の運用工数の削減と売上拡大を支援します。累計600社以上の広告会社にご利用いただいており、広告レポーティングツールとして業界シェアNo.1（※）を誇ります。
サービスサイト：https://www.atom.tools/
※2021年8月時点、デジタルインファクト / SO Technologies共同調査より
■ソウルドアウト株式会社
会社名：ソウルドアウト株式会社
本社：〒112-0004 東京都文京区後楽1-4-14 後楽森ビル19F
代表者：代表取締役社長CEO兼CCO：荒波修
ホームページ：https://www.sold-out.co.jp/
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