偏見を打破する　職場におけるメンタルヘルスの透明性

2024年10月10日 – 外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：グラント・トレンズ、以下ヘイズ）が実施したオンライン調査によると、ほとんどの従業員が職場でメンタルヘルスについてオープンに話すことについて抵抗を感じている、ということが明らかになりました。

8,300人以上の働く人を対象とした調査によると、半数以上（53%）が職場で自分のメンタルヘルスについて話すことにためらいを感じていることが分かりました。このためらいは、差別や不平等な処遇への恐れが原因であると考えられます。

ヘイズの別の調査では、4,000人以上に「職場でメンタルヘルスについて話す場合、誰と話すのが最も安心できるか」を尋ねました。調査結果によると、24％が人事や管理職と安心してメンタルヘルスについて話すことができると回答しました。また、44％がメンタルヘルス・ファーストエイダー（職場やコミュニティにおいて、メンタルヘルスに関する問題に対応するための基礎的なトレーニングを受けた人）と話すことに安心を感じ、32％は同僚と話すことに安心を感じるという結果となりました。

この調査結果から働く人々は、人事、マネージャー、または同僚に比べて、メンタルヘルス・ファーストエイダーとメンタルヘルスの問題について話すことにより安心感を抱いており、メンタルヘルス・ファーストエイダーの重要性が伺えます。メンタルヘルス・ファーストエイダーは、問題を抱える人々へ的確なサポートを提供できるため、組織にとって貴重な存在です。

世界メンタルヘルスデーのような取り組みが行われているにもかかわらず、メンタルヘルスに関する偏見が依然として従業員が助けを求めることを妨げています。しかし、従業員がメンタルヘルスについて安心して話せるオープンな文化を作ることは、彼らの離職率を下げ、ポジティブな職場環境を作り、パフォーマンスを向上させ、バーンアウト（燃え尽き症候群）の軽減につながるため、企業側にとっても有益です。

ヘイズのDE&Iグローバルヘッドのビアンカ・ストリングィーニは、次のように述べています。

「メンタルヘルスは、従業員の健康と生産性を維持するためにこれまで以上に重要視されています。しかし、『キャリアに悪影響を及ぼすのではないか』という懸念から、職場でメンタルヘルスについて話すことにためらいを感じている従業員も存在しています。

企業には従業員に対する配慮義務があります。そして雇用主は偏見をなくし、従業員がより安心してオープンに話せるようにするため、次のような前向きな取り組みを行うことができます。例えば、メンタルヘルス・ファーストエイダーなど、従業員が利用可能なサポートを率先して周知することです。

サポート体制の整った環境を作るために、企業は従業員、特に管理職向けのメンタルヘルス研修を提供するべきです。また、すべての従業員が匿名でアクセスできるリソースを確保することも重要です。そして働き方が進化し続ける中で、メンタルヘルスポリシーは常に従業員のニーズに応えているか確認するために、定期的に見直す必要があります。」

【調査概要】

・調査期間：2024年9月

・調査方法：オンラインアンケート調査

・調査機関：自社調査

・有効回答数（サンプル数）：12,569回答

ヘイズについて

ヘイズ（本社：英国）は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2024年6月30日現在、33か国・地域236の拠点（総従業員11,100人）において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（ヘイズ・ジャパン）について

ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、3つの国内拠点（東京本社、大阪支店、横浜支店）を有する人材コンサルティング会社です。13の専門分野（経理・財務、金融、マーケティング・デジタル、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、事務、不動産、営業、サプライチェーン、製造業）に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング（RPO）」「ITソリューションズ（業務委託）」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。