【大手200名調査】大手企業の定着施策、有効なのは「1on1」54%・「チームビルディング」も上位 ― だが最大の壁は“全社で重要性の認識が揃わない”47.9%
有効と分かっていても実行できない“理想と現実のギャップ”。予算より先に「全社の合意形成」が課題に
「あそび」で社内コミュニケーションを活性化させる株式会社IKUSA（本社：東京都豊島区、代表取締役：赤坂大樹、以下IKUSA）は、従業員1,000名以上・売上100億円以上・スタンダード市場上場以上の企業に勤める会社員200名を対象に「従業員の定着施策と人事予算に関する実態調査」を実施しました。
人材の定着やエンゲージメント向上、採用難が経営課題として重要性を増すなか、本調査では、大手企業が「有効」と考える定着施策と、その実行を阻む壁を明らかにしました。
■調査結果サマリー
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定着に有効な施策は「1on1」54.0%が最多、「社内コミュニケーション活性化」51.5%・「全社イベント」48.5%・「チームビルディング」43.5%が続く
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“有効”とされた施策ほど「重要だが取り組めていない」― 「チームビルディング」38.0%が最多
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取り組めない最大の理由は「全社で重要性の認識が揃わない」47.9%（予算難35.6%を上回る）
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予算獲得の最大の障壁は「ROIの数値的証明が難しい」39.5%
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採用予算と定着予算を明確に分け確保している企業は52.5%、理想の定着予算は「1人あたり年3万円以上」が計76.5%
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「定着の専門部署・年間予算は当たり前になる」と考える人は計89.5%
■定着に有効な施策は「1on1」54.0%、「チームビルディング」43.5%も上位
従業員の定着に有効だと思う施策（複数回答）を尋ねたところ、「1on1」54.0%が最多となり、「社内コミュニケーション活性化」51.5%、「全社イベント」48.5%、「チームビルディング」43.5%と、社員同士の対話や交流を促す施策が上位に集中しました。
これらは「評価・報酬制度の見直し」24.5%を大きく上回っており、制度面以上に、日常的な関係づくりやコミュニケーションの機会こそ定着のカギと捉えられていることがうかがえます。
■重要だが取り組めていない施策は「チームビルディング」38.0%が最多
注目すべきは、有効とされた施策がそのまま「重要だが十分に取り組めていない」施策として並んだ点です。「チームビルディング」38.0%が最多で、「1on1」36.5%、「全社イベント」34.0%、「社内コミュニケーション活性化」34.0%が続きました。
効果を期待されている施策ほど、実行が追いついていない“理想と現実のギャップ”が浮き彫りになっています。
■取り組めない最大の理由は「全社で重要性の認識が揃わない」47.9%
取り組めない理由として目立つのは、予算以上に“社内の意識・認識”でした。「会社全体で重要性の認識が揃っていない」47.9%、「全社的な優先順位が上がらない」45.4%が、「予算確保が難しい」35.6%を上回っています。
費用の問題以前に、全社的な合意形成が実行の壁になっていることがうかがえます。
■予算化の壁も「ROIの数値的証明が難しい」39.5%
定着施策の年間予算を獲得する上での最大の障壁は、「費用対効果（ROI）の数値的な証明が難しい」39.5%でした。「現場の自助努力で行うべきという社内風土」29.5%も続きます。
いずれも“効果が見えにくい”ことに根があり、定着施策を予算化するには、成果を可視化して経営の意思決定に乗せる工夫が欠かせないといえます。
■考察：定着施策は「全社の合意形成」と「効果の可視化」が出発点
本調査から、大手企業の定着への投資意欲は高い一方で、実行は「全社の認識のばらつき」と「効果の見えにくさ」に阻まれている実態が明らかになりました。
社員同士の関係性を深めるチームビルディングや社内イベントは、定着・エンゲージメント向上の有力な手段として期待されています。だからこそ、施策を一過性で終わらせず、目的と効果を可視化しながら全社で取り組む設計が、これからの組織づくりに求められています。
■全社で取り組む定着施策の一手として
こうした課題に対し有効なのが、全社で取り組む体験型の社内イベントです。弊社がイベントの運営を行った「株式会社明光ネットワークジャパン」様の社内イベントの事例を紹介いたします。
創業40周年に先駆けて行われた社員総会「明光グループハチャメチャ総会2023」は、総勢1,000名を超える大規模な社内イベントです。こちらの社員総会ではチャンバラ合戦と格付けバトルの企画運営やオープニング・エンディングの演出をサポートをさせていただき、参加者の満足度は約9割にのぼりました。
当社が支援した社内イベント参加者620名への別調査でも、88.8%が「会社・チームに前向きになった」と回答し、イベント全体の満足度は99.5%、NPSは＋23.7を記録。「ROIの証明が難しい」という壁に対し、効果を数値で可視化できる点もポイントです。
当社は、全社の合意形成から効果測定までを含めて、定着・エンゲージメント向上の取り組みを支援しています。社内イベントを通してチームビルディングや周年イベントを行いたいと考えている企業のご担当者様はお気軽にお問い合わせください。
■調査概要
調査目的：企業における定着施策の取り組み状況と人事予算の実態を明らかにすること
調査時期：2026年3月
調査対象：従業員1,000名以上・売上100億円以上・スタンダード市場上場以上の企業に勤める会社員
有効回答数：200名
調査方法：インターネット調査
※構成比は小数第2位を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。
※「取り組めていない理由」（Q7）は、十分に取り組めていない施策があると回答した194名を対象に集計しています。
※本調査結果を引用・転載する際は、出典として「株式会社IKUSA調べ」と明記ください。
株式会社IKUSA
株式会社IKUSAは「課題を見つけ、あそびで解決。」を掲げる、体験型イベント・研修の専門会社です。
チャンバラ合戦や謎解きなどのユニークなあそびを通じて、チームビルディング、地域活性化、防災といった社会課題の解決を支援。
企業・自治体・商業施設・教育機関を対象に、100種以上のオリジナル企画を年間1,400件以上実施。累計3,000社・56万人以上が体験しています。
ミッション：世界のあらゆる人が遊ぶ 機会 場所 仲間を生み出す
パーパス：遊びの価値を高める
会社名 ：株式会社IKUSA（英語表記 IKUSA Inc.）
設立 ： 2012年5月29日
東京本社 ： 東京都豊島区東池袋3-20-21 広宣ビル 4F
大阪営業所：大阪府大阪市淀川区西宮原2-7-38 新大阪西浦ビル805
名古屋営業所：愛知県名古屋市千種区大久手町6-1-8
東北営業所：宮城県仙台市青葉区本町1-13-32 302
福岡営業所：福岡県福岡市博多区豊１丁目8－26
札幌営業所：北海道札幌市北区北7条西8-1-11 ラ・シュエット北大106号
役員 ：代表取締役 赤坂大樹
事業内容 ：イベント事業／研修事業／ビジネスパーティー事業／デジタルマーケティング事業／施設管理事業
■株式会社IKUSA サービスサイト一覧
IKUSA.jp ：https://ikusa.jp/
チャンバラ合戦 ：https://tyanbara.org/
社内運動会.com ：https://shanaiundokai.com/
謎解きコンシュルジュ：https://nazotoki-concierge.com/
あそび防災プロジェクト：https://asobi-bosai.com/
ビジネスゲーム研修.com ：https://business-game-training.com/
ビジメシ ：https://biz-food.com/
SDGsコンパス ：https://sdgs-compass.jp/
あそぶ社員研修：https://asobu-training.com/
IKUSA ARENA：https://arena.ikusa.jp/
【サービスに関するお問い合わせ先】
TEL:03-5960-0193
メールアドレス：contact@ikusa.co.jp
【報道関係者からのお問い合わせ先】
株式会社IKUSA 広報担当：小谷野
メールアドレス：pr@ikusa.co.jp
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