artience株式会社(旧社名東洋インキSCホールディングス)に対し、法人向け福利厚生サービス『ファミワン』の導入決定

誰もが働きやすい職場環境と風土の醸成を目指して

株式会社ファミワン

2024年4月1日 10時00分

「子どもを願うすべての人によりそい幸せな人生を歩める社会をつくる」をビジョンに掲げ、ウェルビーイング・フェムテック領域で事業展開を行う株式会社ファミワン（本社：東京都渋谷区、代表取締役：石川勇介、以下当社）は、4月1日より当社が提供する、法人向け福利厚生サービス「ファミワン」 https://famione.com/benefit/ が、artience株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：髙島　悟、2024年1月に東洋インキSCホールディングス株式会社から社名変更を実施）へ導入されることをお知らせします。

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https://prtimes.jp/a/?f=d14333-345-71c7111163f92e11cabf4210d0aba79f.pdf

artience株式会社では、女性社員の生産性向上をはじめ、健康に関するリテラシー向上などを目指す施策の一環として、「ファミワン」の導入を開始します。

福利厚生サービス「ファミワン」を通じて、artienceグループの社員とその家族を対象に、看護師や心理士を中心とした各専門のプロフェッショナル講師陣によるセミナーの実施や、専門家に匿名で直接相談できるオンライン健康相談窓口を提供します。
これにより、不妊治療や月経・ＰＭＳ、更年期などの女性特有の健康課題をはじめ、生活習慣やメンタルケアなど性別や年齢を問わず、当事者自身の悩みの解消と、支える側の理解促進とリテラシーの向上を目指します。

artience株式会社DE＆I推進室担当者からのコメント

artienceグループではCorporate Philosophy「人間尊重の経営」にもとづき、価値創造の源泉は社員であるとして、属性に関わらず個々人の価値観が尊重され、能力を最大限発揮できる職場環境の実現に向けて取り組んでいます。

特に近年は働く女性が増える中で、月経トラブルや更年期症状、その他女性特有の健康問題による生産性低下をはじめ、不妊治療をしながら働く社員も増えていると言われているように、会社には相談しづらい内容での両立課題が増えていると感じています。

こういった背景のもと、女性ならではの健康問題だけではなく、健康に関するあらゆることに対して外部の相談窓口に相談できる体制を整えたいと検討しており、チャットやオンラインで気軽に相談できる「ファミワン」の導入を決めました。

福利厚生サービス「ファミワン」の概要

組織全体の風土づくり　× 当事者の個別サポートの二軸でご支援

福利厚生サービス「ファミワン」は、「専門家によるセミナー/研修を通じての従業員のリテラシー向上や社内風土の醸成」、そして「オンライン健康相談による従業員個々のサポート」の両側面から、企業の健康経営や両立支援の促進、女性活躍推進を支援します。

「ファミワン」導入企業の社員/従業員は、匿名でかつ内容を会社に知られずに、社外の看護師や心理士、キャリアカウンセラーなどの有資格者に多様なテーマについての相談が可能です。早期に悩みを相談し自身の身体や心の状態に気づくことで、行動変容を促し、不調を未然に防ぐ効果が期待できます。

また、全従業員を対象に、プロフェッショナル講師陣によるセミナー/研修を提供し、会社全体のリテラシーを高めます。管理職や支える側の従業員など、当事者以外へ正しい知識を提供し、理解を促すことで支援の幅の拡大に貢献します。セミナー/研修のテーマは、各社のニーズや課題感に応じてカスタマイズ*1が可能です。

2018年9月より、法人向け福利厚生プログラムの提供を開始。小田急電鉄やTBS厚生会などへの福利厚生導入に加えて、ソニー、全日本空輸株式会社（ANA）、伊藤忠労働組合などへもセミナーを提供しています。自治体への提供としても、神奈川県横須賀市をはじめ、長崎県、東京都杉並区、世田谷区、広島県三原市、群馬県邑楽町など、都道府県単位から中核都市、そして数万人規模の市区町村まで幅広く提供を行っております。

※本サービスは医療行為ではないため、診断や処方は行いません。

▶︎ファミワン法人向け福利厚生サービス https://famione.com/benefit

▶︎自治体向け「妊活LINEサポート事業」 https://famione.com/local/