電通総研、MSCI ESGレーティングにおいて初となる「AA」を獲得

- ガバナンスと人的資本に関する取り組みが高く評価される -

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、米国のモルガン･スタンレー･キャピタル･インターナショナル社（以下「MSCI Inc.」）が、世界の企業を対象にESGや適切な情報開示の観点で格付けを行う「MSCI　 ESGレーティング」※において、これまでの「A」評価からワンランクアップし、最上位ランク「AAA」に次ぐ「AA」評価を初めて獲得したことをお知らせします。

「MSCI ESGレーティング」は、MSCI Inc.が、企業の環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）に関する取り組みを調査・分析し、最上位ランクの「AAA」から「CCC」まで7段階の格付けを行うESG投資の世界的な評価指標とされています。

今回のレーティングでは、電通総研のガバナンスと人的資本に関する取り組みが高く評価され、「A」から「AA」へと評価が格上げされました。

電通総研がMSCI ESGレーティングにおいて「AA」を獲得

電通総研は今後も、企業理念に掲げた「HUMANOLOGY for the future -人とテクノロジーで、その先をつくる。-」というビジョンのもと、高度な専門性を有する社員一人ひとりが生き生きと働ける仕組みや環境の整備に取り組むとともに、社会課題や企業課題の解決を支援するソリューションや価値提供に努め、より良い社会と未来の創出に貢献します。

 

※ MSCI Inc.「ESG Rating」  https://www.msci.com/sustainable-investing/esg-ratings

＜ご参考資料＞

・電通総研グループのサステナビリティについて

https://www.dentsusoken.com/sustainability

・電通総研の「統合レポート2024」

https://www.dentsusoken.com/ir/library/integratedreport.html

・電通総研の「Human Capital Report 2024」

https://www.dentsusoken.com/sites/dentsusoken_default/files/2024-07/HumanCapitalReport2024.pdf

2024年5月16日

電通総研、「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」の構成銘柄に選定

https://www.dentsusoken.com/news/topics/2024/0516.html

THE USE BY DENTSU SOKEN INC. OF ANY MSCI ESG RESEARCH LLC OR ITS AFFILIATES (“MSCI”) DATA, AND THE USE OF MSCI LOGOS, TRADEMARKS, SERVICE MARKS OR INDEX NAMES HEREIN, DO NOT CONSTITUTE A SPONSORSHIP, ENDORSEMENT, RECOMMENDATION, OR PROMOTION OF DENTSU SOKEN INC. BY MSCI. MSCI SERVICES AND DATA ARE THE PROPERTY OF MSCI OR ITS INFORMATION PROVIDERS, AND ARE PROVIDED ‘AS-IS’ AND WITHOUT WARRANTY. MSCI NAMES AND LOGOS ARE TRADEMARKS OR SERVICE MARKS OF MSCI.

 

 

■電通総研について　https://www.dentsusoken.com

電通総研は、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。

テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。

 

＊ 電通国際情報サービス（ISID）は、電通総研へ社名を変更しました。

 ＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。