リスキリングでキャリアを強化ーAI社会に必要な人材、習得すべき新スキルー「月刊先端教育」2024年1月号発売
【特集2】不登校と多様な学びの場 【地域×教育イノベーション・茨城県】数多くの研究・教育機関が集積する茨城県の教育・人材育成プロジェクトを紹介
【特集1】リスキリングでキャリアを強化ー個人も組織も成長を果たす
ジョブ型へのシフトやAIの浸透など、様々な環境変化が起きるVUCAの時代において、ビジネスパーソンは「会社任せのキャリア」から脱却し、自らのキャリアを切り拓くことが求められています。また、企業にとって、社員のキャリア自律を高めることは、組織を活性化させ、自社の成長にもつながっていきます。しかし現状では、多くのビジネスパーソンが、キャリア開発や学び直しへの意識に乏しいのが実態。こうした状況がある中で、キャリア自律の促進に向けて、個人や企業には、どのような取組みが求められるのか、本特集では、企業によるキャリア開発支援の在り方や、個人がとるべきキャリア開発、学び直しの方法論について紹介します。
ー日本版ジョブ型の時代、「会社任せのキャリア」から脱却を／
PｗCコンサルティング合同会社 ディレクター 加藤守和氏
≪キーフレーズ≫
「スタンフォード大学のJ.D.クランボルツ教授は、人のキャリアの約8割は偶然の出来事によって左右されていることを証明した理論を発表しました。ただし、それはキャリアが運任せであることを意味するものではありません。アクティブに行動することが、偶発的なキャリア開発機会を増やすことにつながります」
ーシニアの学び直しに向けて、企業は「きっかけ」の提供を／
株式会社ターンアラウンド研究所 共同代表・主席研究員 小寺昇二氏
≪キーフレーズ≫
「本人がやる気を出さなければ、何も始まらないのは確かですが、多くのシニアが会社への依存心を持つのが現実です。学び直しに向けて、意識改革の最初のきっかけを与えるのは、企業にしかできない役割です」
ーAI時代に求められる人材像 π型人材2.0とは？／パロアルトインサイトCEO、AIビジネスデザイナー 石角友愛氏
ー組織と個人のより良い関係性構築や個人の主体的なキャリア開発を支援／一般社団法人プロティアン・キャリア協会 代表理事、4designs株式会社 founder・代表取締役CEO 有山徹氏 ほか
【特集2】不登校と多様な学びの場
文部科学省が10月に公表した「令和4年度 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」結果によると、小・中学校における不登校児童生徒数は299,048人、前年度から54,108人増加し過去最多となりました。すべての子ども達、一人ひとりの学びを保障するために、多様な学びの場、居場所の確保に向けて多様な方策が実践されています。本特集では、学びの多様化学校、フリースクール、オンライン教室、出席扱い制度などをキーワードに、その実際を追いました。
ー出席扱い制度の活用で子どもの自己肯定感を向上／
株式会社すららネット 子どもの発達支援室 室長 佐々木章太氏
ー家にいながら第1歩を踏み出せる 不登校専門オンライン教室の学び／ワオフル株式会社 代表取締役 辻田寛明氏
ー新たな学びの場の選択肢に 小中一貫の「学びの多様化学校」／白石市立白石南小学校・白石南中学校（通称：白石きぼう学園）校長 我妻聡美氏
ー居場所と学ぶ機会を両立 意欲と自信を取り戻す場に／NPO法人レイパス 副理事・教室長 片渕浩平氏 ほか
【地域×教育イノベーション】茨城県
広大な関東平野の一部をなす茨城県は、豊かな自然を誇り、研究学園都市であるつくば市が位置するなど、数多くの研究・教育機関が集積しています。県の教育行政は中高一貫教育の充実を図り、グローバル人材等の育成に力を注ぐとともに、筑波大学や茨城大学では、分野融合型の教育研究が進んでいます。また、民間によるアントレプレナーシップの育成や、一人ひとりの個性を大事にする、多様な学びの場づくりも始まっています。茨城県を舞台にした教育・人材育成プロジェクトを紹介します。
ー変化に対応した学校づくりに注力／茨城県教育委員会 教育長 森作宜民氏
ーニーズドリブン型の共同研究を推進／筑波大学 オープンイノベーション国際戦略機構 機構長、国際産学連携本部 本部長、副学長・理事 金保安則氏
ー新たな教育で世界に羽ばたく子を育む／株式会社エデュソル 代表取締役、NPO法人子ども大学水戸 理事長、株式会社スコップ Chief Growth Director、一般社団法人ロボッチャ協会 代表理事 岡本弘毅氏
ーアウトドア体験で「たくましさ」を育てる／一般社団法人こそだての家 代表理事 小林力氏 ほか
エデュソル 世界に羽ばたく子どもたちの育成を目指す
こそだての家 自然の中で遊びを通じ、たくましさを育む
特別企画 大学DXフォーラム
ー今後の高等教育改革とデジタル人材育成／文部科学省 高等教育局 専門教育課長 梅原弘史氏
ースマホアプリを活用した学生に寄り添うキャリア支援／桜美林大学 キャリア開発センター 泉 毅氏、
株式会社ヤプリ マーケティング部 松下彩華氏
ー地方小規模大学のDX推進と産官学連携による人材育成／
共愛学園前橋国際大学 国際社会学部長・教授 村山賢哉氏
その他注目、連載記事
・巻頭言：
自ら考え、探究する 学びの経験が人生の糧に／
日本たばこ産業株式会社 取締役会長、公益社団法人 経済同友会 副代表幹事 岩井睦雄氏
・リスキリング最前線：
企業のリスキリングを成功に導くカリキュラム設計と学習伴走／パーソルイノベーション株式会社「学びのコーチ」事業責任者、Founder 柿内秀賢氏
・SDGs探究実践：
興味の芽を地域で花にする／株式会社Edo 代表取締役 関口祐太氏 ほか
Edo New School 興味の芽を地域で花にする探究スクール
（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2024年1月号より引用）
雑誌概要「月刊先端教育」2024年1月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価 格： 1,620円（税込）
ASIN ： B0BN9VF65H
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売
月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士(専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の5校舎で、現在11期 合計572名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。
その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。
＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
■社会構想大学院大学について
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※1）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。そして、3研究科目となる社会構想研究科を2024年4月に開設いたします。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士（専門職）」（Master of Social Design）が授与されます。
本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」を開講しています。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp ）をご覧ください。
※1）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
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