2018年の利用者アンケート結果は、役立ち度100% オンライン型研修「WEBee Campus(ウェビーキャンパス)」2019年度の募集を開始!
独立行政法人中小企業基盤整備機構(略称:中小機構、所在地:東京都港区、理事長:高田坦史)は、オンライン型研修「WEBee Campus(ウェビーキャンパス)」(*)の2019年度の募集を開始いたしました。
【ウェビーキャンパス ポータルサイトURL】https://webeecampus.smrj.go.jp/
*「ウェビーキャンパス」は、多忙で通学が難しい中小企業の方に、web上に設けた“新たな学びの場”です。有料の「オンラインゼミ」のほかに、「動画(WEBeeオンライン動画)」や「コラム(WEBeeコラム)」を無料で提供しています。
研修はゼミ形式で、受講定員5名の、web会議システムを利用したリアルタイムの双方向通信で行います。インターネット環境に、PC、カメラ、ヘッドセットがあれば、職場にいながら研修を受講いただくことができます。
「ウェビーキャンパス」は、昨年7月にサービス提供をはじめ、「オンラインゼミ」は、1月末までに50コース以上が開講しています。(受講者アンケート結果は添付資料 https://prtimes.jp/a/?f=d21609-20190221-6548.pdf を参照。)
■ウェビーキャンパスの特徴
すでに、2019年度開講の55コースが募集を開始しています。今後、順次コースを追加してまいります。
■2019年度のおすすめポイント
なお、少しでも多くの経営者の方にウェビーキャンパスを身近に感じてもらえるように、理想の上司として人気の高い、織田信長を講師にした、オンラインゼミの再現動画も作成しています。
【ウェビーキャンパス ポータルサイトURL】https://webeecampus.smrj.go.jp/
*「ウェビーキャンパス」は、多忙で通学が難しい中小企業の方に、web上に設けた“新たな学びの場”です。有料の「オンラインゼミ」のほかに、「動画(WEBeeオンライン動画)」や「コラム(WEBeeコラム)」を無料で提供しています。
研修はゼミ形式で、受講定員5名の、web会議システムを利用したリアルタイムの双方向通信で行います。インターネット環境に、PC、カメラ、ヘッドセットがあれば、職場にいながら研修を受講いただくことができます。
「ウェビーキャンパス」は、昨年7月にサービス提供をはじめ、「オンラインゼミ」は、1月末までに50コース以上が開講しています。(受講者アンケート結果は添付資料 https://prtimes.jp/a/?f=d21609-20190221-6548.pdf を参照。)
■ウェビーキャンパスの特徴
- インターネット環境とPC等の機材があれば、職場だけではなく、ご自宅や海外出張先など、どこからでも受講可能。
- 中小企業大学校研修の特徴である、演習や自社課題研究などをふんだんに取り入れた、実践的な研修。
- 受講定員が5名と少ないため、講師に質問しやすく、他の受講者との会話もはずみ、より理解しやすく、より実践的に学べる。
- 全コース、1日3時間の研修を、2~8回受講する、インターバル型研修。
- 忙しい業務の合間に研修を受けることができ、インターバル期間中に自社で実践しながら学べる。
すでに、2019年度開講の55コースが募集を開始しています。今後、順次コースを追加してまいります。
■2019年度のおすすめポイント
- 看板コースである、「課題解決力向上ゼミ」において、「経営計画策定編」に「営業・販売強化編」「組織強化編」が新たに加わり、全部で5コースに。
- 階層別コース「職場リーダー養成研修(初級編/中級編)」「女性リーダー養成研修」を新たに開講。
- 業種別コース(業務改善講座シリーズ)の「飲食店編」「小売業編」「トラック運送業編」「旅館・ホテル編」を新たに開講。
- 「経営」「財務」などの普遍的なテーマに加え、「生産性向上」「IT」「国際化」「事業承継」といった、重要性が高まりつつあるテーマの研修も実施。
なお、少しでも多くの経営者の方にウェビーキャンパスを身近に感じてもらえるように、理想の上司として人気の高い、織田信長を講師にした、オンラインゼミの再現動画も作成しています。
●ウェビーキャンパス「オンラインゼミ」PR動画・戦国武将編
戦国オンラインゼミ「混迷の時代を乗り越える課題解決力向上」
<独立行政法人中小企業基盤整備機構(中小機構)>
中小機構は、日本の中小企業政策の総合的かつ中核的な実施機関として、全国の中小企業への支援をトータルで行う経済産業省所管の独立行政法人です。生産性向上や事業承継など様々な課題を抱える中小企業に対して、販路開拓、海外展開、人材育成、事業引継ぎ、その他経営面での助言、情報提供、並びに共済制度、ファンドを通じた資金提供など多様な支援を実施しています。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
- 種類
- その他
- ビジネスカテゴリ
- 政治・官公庁・地方自治体
- ダウンロード