【9月10日開催】【YouTube登録者200万人超】ビジネス映像メディア「PIVOT」が伝授！事業成長に効くBtoBブランディングとは？

株式会社アイズ（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：福島範幸、東証グロース：5242）が運営するNo.1*の広告業界のプラットフォーム「メディアレーダー」が主催するマーケティングセミナーイベント「第15回メディアレーダーWEEK 2024 秋」にて、「BtoBマーケティング」のエキスパート、PIVOT株式会社様が9/10(火)に登壇します。視聴申し込みは無料です。

▼詳細・お申込みはこちらから

https://media-radar.jp/seminar2359.html?a=pt

セミナー概要

競争の激しい市場で企業の存在感を高めるために、注目されているBtoBブランディング。
一方で単なる認知施策となってしまい、事業成長に繋がっていないのでは・・・、と思うことはありませんか？

・ブランディング施策の選択肢が少なく、競合と同じ打ち手になっている
・認知は取れているが、信頼醸成・理解促進に繋がっていない

メディア立ち上げから2年で月間利用者500万人超える、
ビジネス動画メディア『PIVOT』が支援できるBtoBブランディングとは何か？
実際にROI10倍を成功させた事例をベースに事業成長に効くBtoBブランディングをお伝えするセミナーとなっています。

■こんな方におすすめ
・経営、事業戦略に関わる方
・マーケティング業務に従事されている方
・認知施策に課題をお持ちの方
・リード獲得ができる広告メニューをお探しの方

※登壇企業の同業他社様のご参加はお断りさせていただきます。

▼詳細・お申込みはこちらから

https://media-radar.jp/seminar2359.html?a=pt

セミナー詳細

▼開催日時
2024年9月10日（火）13:00～14:00

▼会場
オンライン(Zoom)
※参加申込後、開催1週前～前日までにウェビナーURLをZOOMからお送りいたします。
　迷惑メールフォルダに振り分けられることもございますのでご注意ください。

▼参加費
無料

▼セッションプログラム
・【YouTube登録者200万人超】ビジネス映像メディア『PIVOT』が伝授！事業成長に効くBtoBブランディングとは？
・質疑応答

▼セッションスピーカー

PIVOT株式会社　ビジネスプロデュース部ビジネスプロデューサー　福原 珠理

サンケイスポーツ広告営業、産経新聞記者を経て、2019年よりハフポスト日本版広告部門に所属。
営業から企画立案、記事の取材執筆、番組MC、フロアディレクターまで幅広くこなし、一気通貫で数多くのコンテンツを手掛けた。
2022年7月より現職。PIVOTでは営業と制作の二刀流で、獅子奮迅の大躍動(本人談)。
特技はアメリカ仕込みのオーバーリアクション。いつか雑誌『VERY』の「戦うママ特集」に載るのが夢。

▼詳細・お申込みはこちらから

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▼第15回メディアレーダーWEEK 2024 秋
https://media-radar.jp/contents/meditsubu_seminar/mr-week15/?a=pt
 
▼メディアレーダーWEEK登壇募集のご案内
https://media-radar.jp/contents/meditsubu/eww_for_speakers?a=pt

メディアレーダーについて

メディアレーダーは、マーケティング担当者・広告代理店(以下、会員)と媒体社・マーケティングサービス会社(以下、掲載社)を結ぶ、広告業界向けの検索サイトです。会員登録すると、広告出稿先やマーケティングサービスを比較・検討するための媒体資料やマーケティング資料を、無料でダウンロードできます。一方、掲載社はメディアレーダー上に掲載した資料をダウンロードした方の会員情報を取得することができるため、見込み顧客を獲得する手段として活用できます。
https://media-radar.jp/

株式会社アイズについて

2007年に設立された独自サービスを複数展開するマーケティング会社です。クチコミマーケティング「トラミー」や国内No.1*の広告業界のポータルサイト「メディアレーダー」などを運営しています。2022年、テクノロジー企業成長率ランキング 「Technology Fast 50 2022 Japan」を受賞。2022年12月21日、東証グロース上場。（証券コード：5242）

・所在地：〒150-0002　東京都渋谷区渋谷3-12-22　渋谷プレステージ7階
・設立日：2007年2月14日
・代表者：代表取締役社長 福島 範幸
・コーポレートサイトURL：https://www.eyez.jp/

*調査委託先：株式会社東京商工リサーチ、調査時期：2023年9月