デルタ航空、2019年10月より日本発航空券の国際線燃油サーチャージを改定
デルタ航空は、2019年10月1日発券分より、日本発航空券の国際線の燃油サーチャージを変更します。
https://ja.delta.com/content/www/en_US/shop/deals-and-offers/deals-from-japan/japan-fuel-and-passenger-surcharges.html
デルタ航空について
デルタ航空(NYSE: DAL)は、米国に本社を置き、プロダクトとサービス、テクノロジー、運航の信頼性、顧客エクスペリエンスにおいて業界をリードするグローバル航空会社です。世界で8 万人超の従業員を擁し、顧客の旅行エクスペリエンスの向上と、株主への利益還元、および従業員に対し、数十億ドル規模の投資を続けています。投資、革新、拡張の継続的な推進により、デルタ航空は現在総収益で世界トップの航空会社となっています。
1名様1区間片道当たり燃油サーチャージ額
区間 | 発券日: 2019年8月1日~ 2019年9月30日 |
発券日: 2019年10月1日~ 2019年 11月30 日 |
日本-北米 日本-中南米 |
14,000円 | 10,500円 |
日本-ハワイ | 8,500円 | 6,000円 |
日本-フィリピン | 4,000円 | 3,000円 |
- 日本発着の全路線について、燃油サーチャージの見直しが2ヶ月おきに行われます。燃油サーチャージは燃油価格に応じて変更される場合があります。
- 燃油サーチャージは大人、小児、幼児(座席使用の場合)ともに同額が適用されます。座席を使用しない2歳未満の幼児は対象外となります。
- シンガポールケロシン・タイプのジェット燃料の2ヶ月平均価格が1バレル6,000円*を上回った場合、デルタ航空は燃油サーチャージを適用します。*平均価格を算出した期間と同じ2ヶ月間において、日本銀行により毎日公表される為替相場の2ヶ月間の平均値を用いて米ドルから日本円へ換算します。
https://ja.delta.com/content/www/en_US/shop/deals-and-offers/deals-from-japan/japan-fuel-and-passenger-surcharges.html
デルタ航空について
デルタ航空(NYSE: DAL)は、米国に本社を置き、プロダクトとサービス、テクノロジー、運航の信頼性、顧客エクスペリエンスにおいて業界をリードするグローバル航空会社です。世界で8 万人超の従業員を擁し、顧客の旅行エクスペリエンスの向上と、株主への利益還元、および従業員に対し、数十億ドル規模の投資を続けています。投資、革新、拡張の継続的な推進により、デルタ航空は現在総収益で世界トップの航空会社となっています。
- 50カ国以上300都市以上のグローバルネットワークを有し、年間2億人近いお客様にご利用いただいています。
- アトランタに本社を置き、1日の出発便数は5,000便以上、デルタ航空が創設メンバーである「スカイチーム」のパートナー航空会社を含めると、1日15,000便以上の出発便を運航しています。
- エールフランス-KLM、アリタリア-イタリア航空、ヴァージン アトランティック航空、ウェストジェット、アエロメヒコ航空、ゴル航空、大韓航空、中国東方航空、ヴァージン オーストラリア航空と、革新的な提携関係を構築しています。
- アトランタ、ボストン、デトロイト、ロサンゼルス、ミネアポリス/セントポール、ニューヨーク(ラ・ガーディアおよびJFK)、ソルトレイクシティ、シアトル、アムステルダム、パリ(シャルルドゴール)、ロンドン(ヒースロー)、サンパウロ、メキシコシティ、ソウルおよび東京を、ハブ空港または主要マーケットの空港と位置づけています。
- フォーチュン誌の「世界で最も賞賛される企業」航空業界部門で、9 年間で8 回1位に選ばれているほか、「世界で最も賞賛される企業トップ50社」にも入選。米ビジネストラベルニュース誌調査では史上初の8 年連続トップ。ファーストカンパニーによる「世界で最も革新的な企業」にも2年連続で選ばれています。
- グラスドアなど複数の人事組織から、最も女性が働きやすい職場、最も軍人が働きやすい職場として毎年認定されています。エド・バスティアンCEOは、フォーチュン誌の2018年「世界で最も偉大なリーダー」に選出されました。
- 社会的責任(CSR)はデルタ航空のコアバリューとコア・コンピテンスの両方に関わると考え、従業員が住み、働き、フライトを運航している地域社会に対し、時間と人材と年間利益の1%を投資しています。
- ダイバーシティとインクルージョンは、デルタ航空の企業文化の根幹であり、従業員、取引先、お客様への対応、世界中の路線計画など、すべてに反映されるべきと考えます。
- 詳細については、ホームページdelta.com、デルタニュースハブhttps://news.delta.com/、ツィッター @DeltaNewsHub Facebook.com/deltaをご覧ください。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。